2018年03月14日

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3――創造的なオフィスづくりの共通点~クリエイティブオフィスの基本モデル

1|オフィスをコミュニティやエコシステムととらえる大原則
先進的・創造的なオフィスづくりには、いくつかの共通点が見られる。これを本稿では、クリエイティブオフィスの「基本的な設計コンセプト」、すなわち「基本モデル」と呼ぶこととする。この基本モデルは、創造的なオフィスづくりを志向するのであれば、研究所でも本社ビルでも変わらない。

まずクリエイティブオフィスの基本モデルを貫く大原則は、オフィス全体を街や都市など一種の「コミュニティ」や「エコシステム」ととらえる設計コンセプトに基づいているということである。

例えば、固定席が設けられたクリエイティブオフィスを想定すると、固定席は、従業員各々にとって集中できたりリラックスできたりする、アイデンティティを持てる居場所であり、自分を世帯主とする自宅のようなものだ。自席の周囲との自由なコミュニケーションは、親しく近所付き合いをするようなものと言える。一方、オフィス内に効果的に設置される、インフォーマルなコミュニケーションを喚起する休憩・共用スペースは、街の公共スペースのようなものだ。このようにクリエイティブオフィスには、街やコミュニティの主要な機能が凝縮されていることが必要だ。また、オフィスは従業員にとって、各々の能力や創造性を最大限に活かすことができる場所であり、そのコミュニティに属していることを誇りに感じることができる場所でなければならない。

クリエイティブオフィスは、「エコシステム」としてとらえることも重要だ。エコシステムとは、生態系の仕組みを表し、生物間および生物と環境要因の相互作用の重要性を示す。オフィスでのエコシステムを生態系になぞらえて表現すると、従業員間および従業員とオフィス環境の相互作用が重要であると言える。図表1に示したように、オフィス環境は、従業員のモチベーションやワークスタイル、従業員間のコミュニケーションやコラボレーションに影響を与える。

オフィスをコミュニティやエコシステムととらえるという大原則の下で、いくつかの具体的な原則を掲げたい。具体的な原則として、(1)組織を円滑に機能させる従業員間の信頼感やつながり、すなわち「企業内ソーシャル・キャピタル」を育む視点、(2)多様な働き方など多様性を尊重する視点、(3)環境配慮など地域コミュニティと共生する視点、(4)従業員の安全やBCP(事業継続計画)など安全性に配慮する視点、(5)従業員の心身の健康への配慮、すなわち「健康経営」3を実践する視点、を挙げたい。以下では、この5つの具体原則について考察する。
 
3 「健康経営」は、特定非営利活動法人健康経営研究会の登録商標。
2|企業内ソーシャル・キャピタルを育む視点
(1)コミュニケーションを喚起する休憩・共用スペースの効果的設置
「ソーシャル・キャピタル」4とは、コミュニティや組織の構成員間の信頼感や人的ネットワークを指し、コミュニティ・組織を円滑に機能させる「見えざる資本」であると言われる。企業内ソーシャル・キャピタル、すなわち従業員間の信頼感や人的ネットワークは、社内のコミュニケーションやコラボレーションの活性化を通じて、イノベーション創出につながり得ると考えられる。このイノベーションの源となる企業内ソーシャル・キャピタルを育むための有効なツールとして、オフィス空間を積極的に活用すべきである。

従業員間のつながりを促進するための先進的・創造的なオフィスづくりでは、カフェ、カフェテリア、キッチン、ライブラリー、エントランス等の広間(ホール)、階段の吹き抜けスペース、開放的な内階段、エスカレーターなど、異なる部門の従業員による偶発的な出会いやインフォーマルなコミュニケーションを喚起するための休憩・共用スペースをフロアの中心にレイアウトするなど、動線に合わせて効果的に設置することが不可欠だ。

例えば、日本の大手メーカーが最近新設した先進的な研究所5でも、オフィスフロアの中心に配した開放的な吹き抜け内に幅広の内階段を設置し、吹き抜けの周りには動線に沿って多様なミーティングスペースやコミュニケーションスペースを配置する事例が散見される。

なお、従業員の交流を促すための空間として、必ずしも大掛かりな仕掛けやオフィスビルの新設が必要であるわけではなく、動線に合わせた適切な場所、例えば階段の踊り場にコーヒーサーバーとベンチを置くだけでも効果を発揮することもあるだろう。
 
4 「社会関係資本」と訳されることが多い。
5 コニカミノルタ株式会社コニカミノルタ八王子SKT(東京都八王子市、2014年開設、後述)、サントリーホールディングス株式会社サントリーワールドリサーチセンター(SWR)(京都府相楽郡、2015年設立)、ダイキン工業株式会社テクノロジー・イノベーションセンター(TIC)(大阪府摂津市、2015年竣工)、日東電工株式会社inovas(イノヴァス) (大阪府茨木市、2016年開所)などが代表例として挙げられる。
(2)執務フロア等のレイアウトの工夫
企業内ソーシャル・キャピタルを醸成するためには、休憩・共用スペースの効果的設置にとどまらず、執務フロア等のレイアウトの工夫も必要だ。

製品・サービスの開発戦略などの視点から、コラボレーションすべき複数の事業部門、管理部門、グループ会社を見極め、関連性のある部署やグループ会社を同一のオフィスに入居させ、ワンフロアに集結させたり近接するフロアに配置したりすることにより、異なる部門の従業員間のコミュニケーションを促進し部門間の壁を低くすることが、極めて重要になっている。特に日本の大手電機メーカーや大手化学メーカーのように、複数の事業群を幅広く兼営する総合型(コングロマリット型)企業において、その重要性が高まっているとみられる。これは、「範囲の経済性」により事業ポートフォリオのシナジー(相乗効果)を追求することに他ならない。

新製品・新事業や新技術の創出を担う研究拠点では、関連性のある複数の部署の研究開発スタッフ同士が連携しやすいオフィスレイアウトが必要だ。例えば、コニカミノルタが、2014年にデジタル印刷システムの開発機能を集約して開設した研究開発棟「コニカミノルタ八王子SKT」6(東京都八王子市)では、プロダクションプリンター7の研究開発をすり合わせをしながら進める化学、物理、電気、機械、制御の担当部署同士が隣接するように、実験フロア(3階)・執務フロア(4階)ともに同じフロアに集結したという8。これらの部署は、それまでは分散したオフィスで業務を行っていた。またダイセルが、兵庫県姫路市に立地する中核的な研究開発体制を再配置し新サイトに集約するのに伴い、その中核となる執務棟として2017年に新設した「アイ・キューブ(iCube)」では、研究開発、生産技術、エンジニアリング、環境・安全などの技術スタッフが同じ執務室で仕事をすることでワークスタイルの変革を促すという9

コニカミノルタとダイセルは、関連する部署をワンフロアに集結させる事例だが、それらの部署を近接させつつも回遊性を重視する事例もある。例えば、キユーピーが、2013年に研究開発機能とグループのオフィス機能を併せ持つ新オフィスとして開設した「仙川キユーポート」(東京都調布市)では、執務スペース(2階・4階)と研究開発エリア(1階・3階)をあえて交互に配置して「ミルフィーユ構造」にすることで、上下階の回遊性を高め、そこでの偶然な出会いや会話が生まれることを狙っているという10
 
6 SKTは、Smart R&D office for Knowledge work, and Trans-boundary communication の略。「多様な『知的共創空間』であり、国境や組織の壁を『超越』した対話を実現する環境性、安全性にも配慮した『スマート』な研究開発拠点」との思いが込められている(コニカミノルタ株式会社「東京サイト八王子に研究開発新棟を建設」『ニュースリリース』2013年4月8日)
7 商用印刷や企業内集中印刷などに用いられる高速・高精細のオンデマンド印刷機。
8 「ワクスタの視点:雑談歓迎、『化学反応』起こすコニカミノルタ」日経BPネット『ワクスタ(The Work Style Studio)』2016年6月16日より引用。
9 株式会社ダイセル「『イノベーション・パーク』の設置と新執務棟『アイ・キューブ』での業務開始について」『ニュースリリース』2017年3月28日より引用。「iCube」は、Innovation for Production, Process, Product という三つのInnovationを表現している(同ニュースリリース)。
10 東京都環境局地球環境エネルギー部計画課「グリーンビル事例〈仙川キユーポート(キユーピー株式会社)〉」『東京グリーンビルレポート2015』2015年7月より引用。仙川キユーポート」の名称の由来は、キユーピー(kewpie)と、「港」を表すポート(port)を組み合わせている(キユーピー株式会社「キユーピーグループ研究開発・オフィス複合施設『仙川キユーポート』開設」『ニュースリリース』2013年9月11日)。
(3)企業内ソーシャル・キャピタルの醸成はオープンイノベーション推進の必要条件
オフィス空間の意義は、人と人との直接のコミュニケーションとコラボレーションを通じて、画期的なアイデアやイノベーションが生まれることだ。在宅勤務やテレワークなどITを駆使した個人ベースの働き方のみでは、ワーカー間の関係が希薄となり、イノベーションを生み出す土壌の醸成が難しくなってしまう。従業員の能力や創造性を引き出すためには、柔軟で多様な働き方を許容する裁量的な人事管理制度の構築が不可欠ではあるが、画期的なイノベーション創出は、感情が見えにくく参加意識も希薄となりがちなバーチャルなコミュニケーションではなく、リアルな場でのフェースツーフェースの濃密なコミュニケーションが起点となることが多いように思われる。

一方、企業にとって、製品・サービスのライフサイクルが短縮化する中、顧客ニーズの多様化や産業技術の高度化・複雑化に伴い、異分野の技術・知見の融合なしには、イノベーションのスピードアップが難しくなってきている。このような環境変化の下で、企業は社内の知識結集だけでなく、大学・研究機関や他社などとの連携によって、外部の叡智や技術も積極的に取り入れる「オープンイノベーション」の必要性が高まっている。

筆者は、オープンイノベーションを成功に導く要因の1つとして、各々の組織内がオープンイノベーション志向を醸成する風土を持っていることが重要であると考えている11。組織内部にオープン志向の考え方が根付いていなければ、外部との連携を受け入れることはできないと考えられるためだ。社内の事業部門間の壁を越えた「内なるオープンイノベーション」とも言える、企業内ソーシャル・キャピタルを創造的なオフィス空間で育むことは、外部とのオープンイノベーションを推進する上での必要条件であると言えよう。
 
11 拙稿「オープンイノベーションのすすめ」『ニッセイ基礎研REPORT』2007年8月号を参照されたい。
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社会研究部   上席研究員

百嶋 徹 (ひゃくしま とおる)

研究・専門分野
企業経営、産業競争力、産業政策、イノベーション、企業不動産(CRE)、AI・IOT、スマートシティ、CSR・ESG経営

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