雑誌等掲載

掲載日 媒体 タイトル 執筆者
2020年
06月20日号
週刊ダイヤモンド 91P どうなる?景気・マーケット 中国経済 経済再開も鈍い輸出に新たな米中対立 20年はギリギリプラス成長か 三尾 幸吉郎
2020年
06月20日号
週刊ダイヤモンド 90P 米国経済 5月の雇用は大幅改善も鈍い回復ペース 20年は大幅なマイナス成長 経済研究部
窪谷 浩
2020年
06月23日号
週刊エコノミスト 59P ユーロ圏PMI(6月23日) 景況感の底はいつか 経済研究部
高山 武士
2020年
06月20日号
週刊ダイヤモンド 87-89P どうなる?景気・マーケット 20年度GDP5%減、21年度3.5%増も 経済研究部
斎藤 太郎
2020年
06月15日
日本経済新聞 電子版 商品11時30分 原油は小反発、さえない中国指標が重荷 経済研究部
上野 剛志
2020年
06月15日
QUICK 株、後場は方向感乏しい・ニッセイ基礎研の井出氏 中国指標は材料視されず 金融研究部
井出 真吾
2020年
06月13日
日本ファイナンス学会 第28回大会 「特許権、商標権が企業価値に与える影響:特許と商標の相互作用効果の検証」 金融研究部
井出 真吾
2020年
11号
Housing Tribune 22-23P 家賃モラトリアム長期化で不動産価格は下落 コロナ禍理由の家賃延滞は契約解除が困難 金融研究部
渡邊 布味子
2020年
06月12日
時事通信 〔週間見通し〕 NY金、新型コロナ感染警戒で強含みか 経済研究部
上野 剛志
2020年
06月12日
日本経済新聞 電子版 日経平均の下値めど「2万~2万2000円」 緊急調査 金融研究部
井出 真吾
2020年
06月11日
JIJI Gold Daily Report 世界に広がる財政ファイナンス色 経済研究部
上野 剛志
2020年
06月号
日本不動産学会誌Vol.34 No.1 15-20P 2022年問題と都市農地保全、都市農業政策 社会研究部
塩澤 誠一郎
2020年
06月09日
時事通信 〔円債投資ガイド〕 海外投資家による金利上昇圧力 金融研究部
福本 勇樹
2020年
06月16日号
週刊エコノミスト 16-17P 特集:コロナデフレの恐怖 サービス業に「デフレの波」 失業増で負のスパイラルも 生活研究部
久我 尚子
2020年
06月16日号
週刊エコノミスト 81P 【独眼経眼】 新たな生活様式が妨げる経済のV字回復 経済研究部
斎藤 太郎
2020年
06月08日
QUICK イタリア債に流れ込んだ国内マネー、コロナ禍の金利上昇で 経済研究部
高山 武士
2020年
06月16日号
週刊エコノミスト 63P 在外フィリピン人からの送金額(6月15日) 新型コロナで当面縮小か 経済研究部
斉藤 誠
2020年
06月05日
REUTERS 消費⽀出4⽉は過去最⼤の11.1%減、コロナによる⼆極化鮮明に 生活研究部
久我 尚子
2020年
06月05日
東洋経済日報 3面 曲がり角の韓国経済(53) 新型コロナ第2波の懸念高まる韓国-感染再拡大の事態招く「気の緩み」に警戒を 生活研究部
金 明中
2020年
06月05日
ニューズウィーク日本版 韓国を読み解く:韓国ではなぜ新型コロナ第2波のリスクが高まったのか 生活研究部
金 明中
2020年
06月05日
QUICK OPECプラス、足並みそろわぬ協調減産 順守率の違いが再び露見 経済研究部
上野 剛志
2020年
06月04日
東洋経済 ONLINE 75歳以上の免許返納率上昇も地域差拡大の現実-現行の認知機能検査にはさまざまな課題も 保険研究部
村松 容子
2020年
06月04日
東洋経済 ONLINE 「最近スピード離婚が増えている」は本当なのか-統計データが示す「カップルの時間的関係性」 生活研究部
天野 馨南子
2020年
06月03日
日本経済新聞 電子版 北海ブレント40ドル台 OPEC減産延長観測 経済研究部
上野 剛志
2020年
06月02日
日経ビジネス 電子版 厳格管理の韓国で新型コロナ「再燃」懸念、日本は備えられるのか 生活研究部
金 明中
2020年
06月02日
FinTech Journal 【新連載】井出真吾の「株式市場を読み解く」 日銀はETF買い入れの方針を変更、その理由と影響とは? 金融研究部
井出 真吾
2020年
06月02日
QUICK 動意なき円、米財政問題は波乱の火種になるか 経済研究部
上野 剛志
2020年
07月号
KINZAI Financial Plan オタクにまつわる“7つ”の数字(4)
2020年
06月06日号
週刊東洋経済 52-53P 【特集】テレワーク総点検/通勤する価値はなくなるか 「オフィス不要論」の現実味~働き方改革に社会的距離の要請。旧来型のオフィスは変革を迫られる。 社会研究部
百嶋 徹
2020年
06月09日号
週刊エコノミスト 12P 緊急事態宣言解除 失業は年末100万人も GDP回復22年度以降 総合政策研究部
矢嶋 康次

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