2024年12月20日

がんに関する知識とがん検診受診率・がんに関する備え

保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任 村松 容子

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2|認知する情報とがん検診受診率
つづいて、がんに関する上記情報の認知と、2年以内4に、5つの部位についてがん検診を受けたかどうかを部位ごとに線形確率モデルで推計した。説明変数は、がんを怖いと思うかどうか(「こわい」「どちらかと言えばこわい」を1、「どちらかと言えばこわくない」「こわくない」「わからない」を0とするダミー変数)と、上記8つの質問についての認知状況(「よく知っている」を4、「知っている」を3、「聞いたことがある程度」を2、「知らなかった」を1)とした。性、年齢、未既婚、職業、同居家族の有無、健康状態を調整した。

その結果、「日本では、死亡者の約3人に1人が、がんで死亡している」を認知しているほど、大腸がん、肺がん、子宮頸がん、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」を認知しているほど、乳がん、子宮頸がんの検診は受けていない。また、「日本では、約2人に1人が、将来、がんにかかると推測されている」を認知しているほど、大腸がんと肺がん、「子宮頸がんのように若い世代で増えているがんもある」を認知しているほど、子宮頸がん、「がんの中には、ウィルスや細菌の感染によって発症するものもある」を認知しているほど、胃がん、「厚生労働省では、がん検診を推奨している」を認知しているほど大腸がん、肺がん、子宮頸がん、「がんの早期発見・早期治療は、がん罹患後の生存率に大きく影響する」を認知しているほど、胃がん、大腸がん、肺がん、乳がんの検診をそれぞれ受けていた。
図表4 がんに関する情報の認知とがん検診受診
多くの情報については、知っているほど検診を受けている傾向があるが、今回「日本では、死亡者の約3人に1人が、がんで死亡している」と「がん全体の5年生存率は50%を超えている」は、知っているほど、いくつかの部位について検診を受けていない傾向が見られた。この2つの情報については、「よく知っている」と回答をした人は、他の情報と同様に、がんを「こわいと思っている」と回答した割合が9割近くと圧倒的に多かったが、「こわいと思っていない」と回答している割合も全体と比べて高いことから、がんだけを特別こわい病気として捉えていない人が含まれる可能性が考えられた(図表5)。
図表5 「よく知っている」と回答した人のがんを怖いと思う気持ち
 
4 既述のとおり、厚生労働省では大腸、肺について年に1回、胃、乳房、子宮頚部について2年に1回受けることを推奨しているが、本調査は自治体によるがん検診が始まるタイミングである6月に行った調査であることや、記憶に基づいて回答を行っている人が多いと考えられることから、2年以内に受けている人を「がん検診を受けた」と考えた。
3|認知する情報とがんへの備えに対する考え方
つづいて、がんへの備えの重要性を尋ねた結果、全体の45.7%が「重要だと思う」、39.2%が「まあ重要だと思う」と回答しており、あわせて84.9%が重要だと考えていた(図表6)。
図表6 がんへの備えに対する考え方
がんへの備えに対する考え方(「重要だと思う」を5~「重要ではないと思う」を1)を被説明変数として、がんに関する情報の認知との関係を重回帰モデルで分析した(図表7)。説明変数は、がんを怖いと思うかどうか(「こわい」「どちらかと言えばこわい」を1、「どちらかと言えばこわくない」「こわくない」「わからない」を0とするダミー変数)と、上記8つの質問についての認知状況(「よく知っている」を4、「知っている」を3、「聞いたことがある程度」を2、「知らなかった」を1)とした。性、年齢、未既婚、職業、同居家族の有無、健康状態を調整した。
図表7 がんに関する情報の認知とがんに対する備えについての考え方
その結果、がんに関する情報の認知との関係をみると、「日本では、死亡者の約3人に1人が、がんで死亡している」「子宮頸がんのように若い世代で増えているがんもある」「厚生労働省では、がん検診を推奨している」「がんの早期発見・早期治療は、がん罹患後の生存率に大きく影響する」を認知しているほど、重要だと回答し、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」を認知しているほど、重要ではないと回答していた。

「がん全体の5年生存率は50%を超えている」を知っている人では、がん検診受診率も低かったが、がんが怖いと思う人も相対的に少ないだけでなく、がんに対する備えの面でも相対的に重要ではないと考える傾向がみられ、がんを特別な病気と捉えていない可能性が考えられる。

4――おわりに

4――おわりに

がんに関する情報について、どの程度知っているか尋ねた結果、今回の質問の中では、「よく知っている」または「知っている」と回答した割合は、「がんの早期発見・早期治療は、がん罹患後の生存率に大きく影響する」が最も高く、62.6%だった。「厚生労働省では、がん検診を推奨している」は45.5%と半数に満たない。さらに、「厚生労働省が推奨しているがん検診は、5つのがん対象としている」は3割程度と低くなっていた。国が早期発見、早期治療を目指してがん検診を推奨していることや、検診を推奨する5つのがんについて、検診を比較的安価に受けられることを周知し続けることが必要だろう。

多くの情報については、知っているほど検診を受けている傾向があるが、今回「日本では、死亡者の約3人に1人が、がんで死亡している」と「がん全体の5年生存率は50%を超えている」は、知っているほど、いくつかの部位について検診を受けていない傾向が見られた。これらの情報は「よく知っている」で、がんをこわいと思う気持ちが少ない人もいた。また、多くの情報については、認知しているほど、がんに対する備えを重要だと回答していた。しかし、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」は、認知している人ほど、がんへの備えを重要視していない傾向があった。

がんに関する各情報は、それぞれの情報が単発的に認知されている様子がうかがえたことを踏まえて、がん検診の普及を図る観点からは、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」については、その背景にがん検診受診率の向上にともなう早期発見の増加や医療技術の進歩があることをあわせて伝えたり、生存率が高くなったからこそ、治療しながら日常生活を送ることを踏まえた準備をする必要性を伝えていく必要があるだろう。

(2024年12月20日「基礎研レポート」)

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保険研究部   主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任

村松 容子 (むらまつ ようこ)

研究・専門分野
健康・医療、生保市場調査

経歴
  • 【職歴】
     2003年 ニッセイ基礎研究所入社

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