HPVワクチンと子宮頸がん検診の動向～2022年度に３回目接種者数は対象人口の３割超。男性のワクチン定期接種化に向けた議論開始、HPV検査が公的がん検診に追加

保険研究部主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任村松容子

■要旨

「日本人の2人に1人は、生涯において一度はがんになる」と言われている。がんは、さまざまな要因によって発症しているが、日本人のがんの原因の約20％が感染による¹。子宮頸がんもウイルス（HPV）が主な原因となっているがんとして知られている。HPVワクチンの接種が進めば、子宮頸がんを撲滅できると考えられている一方で、日本はワクチン接種が諸外国と比べて遅れている。

日本では、女性に対して定期接種を継続しつつ、積極的な勧奨は中止していたが、2022年4月に、9年ぶりに接種の積極的勧奨を再開した。2023年度から防ぐことができるHPVの種類が多い9価のワクチンも選択できるようになった。また、男性のワクチン接種の定期接種化に向けた議論も始まっている。さらに、子宮頸がん検査だけでなくHPV保有検査も公的がん検診に追加される見込みである等、子宮頸がん検診やHPVワクチン接種に関する環境が変わってきている。

本稿では、感染によるがんの中で、子宮頸がん予防のためのHPV（ヒトパピローマウイルス）ワクチンについて、最近の状況を紹介する。

¹ 国立がん研究センターがん情報サービス「がんの発生要因」子宮頸がんのほか、Ｂ型やＣ型の肝炎ウイルスによる肝がん、ピロリ菌による胃がんがその大半を占めるとされる。（https://ganjoho.jp/public/pre_scr/cause_prevention/factor.html、2024年1月30日アクセス）。

■目次

1――HPVワクチン定期接種を巡る状況
　　1｜子宮頸がんとは
　　2｜国内におけるHPVワクチンの種類
　　3｜HPVワクチンの積極的勧奨再開の経緯
　　4｜接種人数と定期接種率の推移
2――接種対象者、および保護者のHPVワクチンに対する考え方
3――子宮頸がん検診の動向
4――常に新しく正しい情報を得ていくことが重要

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