- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 年金 >
- 公的年金 >
- 現役世代の実質賃金下落が年金額の目減りに影響し続ける可能性-2024年度の年金額と2025年度以降の見通し (4)
現役世代の実質賃金下落が年金額の目減りに影響し続ける可能性-2024年度の年金額と2025年度以降の見通し (4)
保険研究部 主席研究員・年金総合リサーチセンター 公的年金調査部長 兼任 中嶋 邦夫
このレポートの関連カテゴリ
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
6月14日は、2024年度で最初の公的年金(4~5月分)の支給日である。本稿では、年金額改定のルールが2025年度分以降の改定でどのように機能するかを展望する。
■目次
1 ―― 本稿の問題意識:2025年度以降の年金額改定を展望する
2 ―― 改定に関係する指標の動向と見通し:物価は上昇が継続。賃金は前年の反動で大きめの上昇
3 ―― 年金額改定率の粗い見通し:現役世代の実質賃金下落とマクロ経済スライドで目減りが進行
1|2025年度分の改定率の粗い見通し
:3年連続で増額だが、物価に対する目減りが進む見通し
2|2025年度分の改定率(粗い見通し)のポイント
:2つの要因で、物価に対する目減りが進行
3|2026~2027年度分の注目点
:現役世代の実質賃金の下落が年金額の目減りに影響し続ける可能性
4 ―― 総括:現役世代の実質賃金の下落で、目減りは2025年度以降も継続する可能性
(2024年06月21日「基礎研レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1859
- 【職歴】
1995年 日本生命保険相互会社入社
2001年 日本経済研究センター(委託研究生)
2002年 ニッセイ基礎研究所(現在に至る)
(2007年 東洋大学大学院経済学研究科博士後期課程修了)
【社外委員等】
・厚生労働省 年金局 年金調査員 (2010~2011年度)
・参議院 厚生労働委員会調査室 客員調査員 (2011~2012年度)
・厚生労働省 ねんきん定期便・ねんきんネット・年金通帳等に関する検討会 委員 (2011年度)
・生命保険経営学会 編集委員 (2014年~)
・国家公務員共済組合連合会 資産運用委員会 委員 (2023年度~)
【加入団体等】
・生活経済学会、日本財政学会、ほか
・博士(経済学)
中嶋 邦夫のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/10/21 | 連立協議から選挙のあり方を思う-選挙と同時に大規模な公的世論調査の実施を | 中嶋 邦夫 | 研究員の眼 |
| 2025/10/14 | 厚生年金の加入制限が段階的に廃止へ。適用徹底には連携強化が課題。~年金改革ウォッチ 2025年10月号 | 中嶋 邦夫 | 保険・年金フォーカス |
| 2025/09/09 | 年金制度は専業主婦向けに設計!?分布推計で改正の詳細な影響把握を~年金改革ウォッチ 2025年9月号 | 中嶋 邦夫 | 保険・年金フォーカス |
| 2025/09/03 | 成立した年金制度改正が将来の年金額に与える影響 | 中嶋 邦夫 | ニッセイ年金ストラテジー |
新着記事
-
2025年10月30日
試練の5年に踏み出す中国(後編)-「第15次五カ年計画」建議にみる、中国のこれからの針路 -
2025年10月30日
潜在成長率は変えられる-日本経済の本当の可能性 -
2025年10月30日
米国で進む中間期の選挙区割り変更-26年の中間選挙を見据え、与野党の攻防が激化 -
2025年10月29日
生活習慣病リスクを高める飲酒の現状と改善に向けた対策~男女の飲酒習慣の違いに着目して -
2025年10月29日
地域イベントの現実と課題-渋谷のハロウィンをイベントとして運営できるか-
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【現役世代の実質賃金下落が年金額の目減りに影響し続ける可能性-2024年度の年金額と2025年度以降の見通し (4)】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
現役世代の実質賃金下落が年金額の目減りに影響し続ける可能性-2024年度の年金額と2025年度以降の見通し (4)のレポート Topへ










