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- 国内株式の逆張り投資は健在~2024年4月の投信動向~
コラム
2024年05月15日
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2024年に入って最大の資金流入
2024年4月の日本籍追加型株式投信(ETFを除く。以降、ファンドと表記)の推計資金流出入をみると、4月はファンド全体に1兆5,400億円の資金流入があった。3月の1兆3,100億円から2,000億円以上増加し、2月の1兆4,000億円も超え2024年最大となった。
4月は国内株式ファンドに3,200億円の資金流入があり、3月の1,100億円から2,100億円増えた。国内株式ファンドへの流入額が3,000億円を超えたのは2023年10月以来半年ぶりである。SMA専用ファンドから600億円ほど資金流出していたが、一般販売されているものに3,800億円の資金流入があり、2月の1,200億円から3倍以上に急増した。
4月は国内株式ファンドに3,200億円の資金流入があり、3月の1,100億円から2,100億円増えた。国内株式ファンドへの流入額が3,000億円を超えたのは2023年10月以来半年ぶりである。SMA専用ファンドから600億円ほど資金流出していたが、一般販売されているものに3,800億円の資金流入があり、2月の1,200億円から3倍以上に急増した。
日経平均株価のきりよい水準を意識
さらに4月は【図表1】などで「その他」に分類しているレバレッジ型の国内株式ファンド(青棒)にも「楽天日本株4.3倍ブル」(【図表2】青太字)を中心に700億円の資金流入があった。日次でみるとインデックス型の国内株式ファンドと同様に2日、8日、22日に100億円を超える資金流入があった。
いずれにしても商品によって手口こそ若干異なっていたが、日経平均株価のきりのよい水準を節目として意識し、買付を行っていた様子である。やはり新NISAが始まっても国内株式ファンドの逆張り投資は健在であったといえよう。
いずれにしても商品によって手口こそ若干異なっていたが、日経平均株価のきりのよい水準を節目として意識し、買付を行っていた様子である。やはり新NISAが始まっても国内株式ファンドの逆張り投資は健在であったといえよう。
国内株式以外の販売は3月よりも弱く?
一般販売されている外国株式ファンドを詳しくみると、インデックス型(黄棒)に6,600億円の資金流入と3月の7,100億円から減少し、3カ月連続の流入減となった。ただし、4月の減少額は500億円と2月、3月と比べて少額であった。そもそもインデックス型の外国株式ファンドは2024年に新NISAのスタートに伴って、年初にインデックス型の外国株式ファンドへの買付が膨らんでいた。4月も資金流入の減少こそ続いていたが鈍化してきており、制度開始から3カ月以上経過してやや落ち着いてきている印象である。
また、アクティブ型の外国株式ファンド(緑棒)にも一般販売されているものに2,900億円の資金流入と3月の3,300億円から減少した。再び【図表2】でアクティブ型について個別にみると、4月は毎月分配型の2本(赤太字)に加えて新設ファンド(緑太字)にも大規模な資金流入があったが、その一方で過去人気だったテーマ型の売りも膨らんだ様子である。
外国株式ファンド以外にも【図表1】の「その他」のファンドにも4月にまとまった流入があったが、一般販売されているものへの流入のほとんどは先述したレバレッジ型の国内株式ファンドであった。バランス型ファンドへの流入も3月から減少した。さらに、外国債券ファンド、国内債券ファンド、外国REITファンド、国内REITファンドは一般販売しているものに限ると流出超過であった。
そのため4月はファンド全体への流入額こそ大きかったが、3月まで以上に投信販売が盛り上がっている様子は感じられなかった。今後の投資環境次第ではあるが、5月以降はこの勢いが続かない可能性が高そうである。
また、アクティブ型の外国株式ファンド(緑棒)にも一般販売されているものに2,900億円の資金流入と3月の3,300億円から減少した。再び【図表2】でアクティブ型について個別にみると、4月は毎月分配型の2本(赤太字)に加えて新設ファンド(緑太字)にも大規模な資金流入があったが、その一方で過去人気だったテーマ型の売りも膨らんだ様子である。
外国株式ファンド以外にも【図表1】の「その他」のファンドにも4月にまとまった流入があったが、一般販売されているものへの流入のほとんどは先述したレバレッジ型の国内株式ファンドであった。バランス型ファンドへの流入も3月から減少した。さらに、外国債券ファンド、国内債券ファンド、外国REITファンド、国内REITファンドは一般販売しているものに限ると流出超過であった。
そのため4月はファンド全体への流入額こそ大きかったが、3月まで以上に投信販売が盛り上がっている様子は感じられなかった。今後の投資環境次第ではあるが、5月以降はこの勢いが続かない可能性が高そうである。
(ご注意)当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。
(2024年05月15日「研究員の眼」)
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経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
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