- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 経済予測・経済見通し >
- QE速報:4-6月期の実質GDPは前期比1.5%(年率6.0%)の高成長-実質GDPの水準はコロナ禍前のピークを上回る
2023年08月15日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■要旨
- 2023年4-6月期の実質GDPは、前期比1.5%(年率6.0%)と3四半期連続のプラス成長となった(当研究所予測7月31日:前期比0.8%、年率3.1%)。
- 輸出が前期比3.2%の増加となる一方、輸入が同▲4.3%の減少となったことから、外需が前期比・寄与度1.8%(年率7.2%)と成長率を大きく押し上げた。一方、物価高の影響で民間消費が前期比▲0.5%と3四半期ぶりに減少したことなどから、国内需要は前期比▲0.3%と2四半期ぶりの減少となった。
- 予想を上回る高成長となったことで、2023年4-6月期の実質GDPはコロナ禍前のピーク(2019年7-9月期)を0.6%上回った。ただし、内需の低迷を反映した輸入の大幅減少が成長率を大きく押し上げており、内容を伴ったものとは言えない。
- 名目GDPは前期比2.9%(前期比年率12.0%)と3四半期連続で増加し、実質の伸びを大きく上回った。名目GDPは2023年1-3月期にコロナ禍前のピーク(2019年7-9月期)を上回った後、4-6月期は過去最高水準を更新した。
- 2023年7-9月期は、社会経済活動の正常化に伴い民間消費が増加することなどから国内需要は増加に転じるものの、外需が4-6月期の反動で落ち込むことから、現時点では4四半期ぶりのマイナス成長を予想している。
(2023年08月15日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1836
経歴
- ・ 1992年:日本生命保険相互会社
・ 1996年:ニッセイ基礎研究所へ
・ 2019年8月より現職
・ 2010年 拓殖大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2012年~ 神奈川大学非常勤講師(日本経済論)
・ 2018年~ 統計委員会専門委員
斎藤 太郎のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/05/02 | 雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/30 | 2025年1-3月期の実質GDP~前期比▲0.2%(年率▲0.9%)を予測~ | 斎藤 太郎 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/04/30 | 鉱工業生産25年3月-1-3月期は4四半期ぶりの減産、トランプ関税の影響で4月以降も低迷が続く見込み | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
2025/04/18 | 消費者物価(全国25年3月)-コアCPI上昇率は25年度入り後も3%台が続く公算 | 斎藤 太郎 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月02日
金利がある世界での資本コスト -
2025年05月02日
保険型投資商品等の利回りは、良好だったが(~2023 欧州)-4年通算ではインフレ率より低い。(EIOPAの報告書の紹介) -
2025年05月02日
曲線にはどんな種類があって、どう社会に役立っているのか(その11)-螺旋と渦巻の実例- -
2025年05月02日
ネットでの誹謗中傷-ネット上における許されない発言とは? -
2025年05月02日
雇用関連統計25年3月-失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【QE速報:4-6月期の実質GDPは前期比1.5%(年率6.0%)の高成長-実質GDPの水準はコロナ禍前のピークを上回る】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
QE速報:4-6月期の実質GDPは前期比1.5%(年率6.0%)の高成長-実質GDPの水準はコロナ禍前のピークを上回るのレポート Topへ