気候指数 [全国版] の作成－日本の気候の極端さは1971年以降の最高水準　|ニッセイ基礎研究所

5――気候指数の計算結果

本章では、1971年～2022年秋季(9～11月)の期間に渡り、各地域区分と日本全体について、気候指数の計算結果を見ていく。日本各地と日本全体で、気候の極端さがどれくらい進んでいるか、概観していくこととしたい。

1｜多くの地域区分で合成指数は上昇傾向
まず、12の気候区分ごとに、計算結果のグラフを見ていこう。九州南部と奄美については、それぞれのグラフとともに、両者を一体化した「九州南部・奄美」についても見ていく。

(1) 北海道

北海道の合成指数は、上昇傾向にあり、2022年秋季には0.77となっている。2000年代に比べて、2010年代は、参照期間からの乖離度が高まっている。特に、高温指数は近年、上昇の勢いが強く、1.5に迫る水準となっている。また、湿度指数も近年ハイペースで上昇している。この2つの上昇が、合成指数の騰勢につながっている。

(2) 東北

東北の合成指数は、2010年代以降0.5前後で推移し、2022年秋季には0.47となっている。参照期間に比べると若干高い。中でも、高温指数は1.5を超えており、高温の日が増えていることを表している。また、湿度指数は2010年代以降上昇のペースが高まっており、湿潤化が進みつつあることがうかがえる。なお、海面水位指数は、2011年の東日本大震災に伴う観測中断期間前後での格差が大きい大船渡、鮎川、小名浜を除いたため、潮位の観測地点が3ヵ所となり大きく変動している¹²。

¹² 宮古にも東日本大震災に伴う観測中断期間があったが、その前後での格差が大きくはなかったため、海面水位指数の元データとして用いることとした。

(3) 関東甲信

関東甲信の合成指数は、上昇傾向にあり、2022年秋季には1.07となっている。特に、高温指数が1.5を超えて上昇しており、海面水位指数も高まっている¹³。また、湿度指数は2010年代以降上昇のカーブが急角度となっている。首都圏を含む人口集中地域で、気候変動の程度が徐々に高まっている様子がうかがえる。

¹³ 海面水位指数の作成のための潮位データについて、2000年の三宅島噴火に伴うものとみられる観測中断期間前後での格差が大きい三宅島(坪田)は除いている。なお、気象庁のホームページ上では、観測中断期間の原因等は「不明」とされている。

(4) 北陸

北陸の合成指数は、長らく0.5程度で推移してきたが、2020代以降やや上昇し、2022年秋季には0.73となっている。中でも、高温指数は1.5を超えており、上昇の要因となっている。また、湿度指数は長らくマイナスで推移していたが、上昇を続けて2020年代にはプラスとなっている。このことも、合成指数の上昇の要因となっている。

(5) 東海

東海の合成指数は、2000年代までゼロ近辺で推移してきたが、その後上昇して、2022年秋季には1.21となっている。背景に、海面水位指数と高温指数の上昇がある。海面水位は、石廊崎、清水港、御前崎といった駿河湾沿いの観測地点で継続的な上昇が見られる。高温指数は2020年に1.5を超え、2に迫る水準となっている。人口の集中する中京圏で、気候変動の高まりが鮮明になりつつある。

(6) 近畿

近畿の合成指数は、上昇基調にあり、2022年秋季には1.21となっている。特に、海面水位指数の上昇が大きい。舞鶴、大阪、神戸、洲本、串本、浦神といった日本海側、大阪湾沿岸、太平洋側の各観測地点で上昇している。また、高温の指数は、2020年に1.5を超えて、さらに上昇している。人口の集中する近畿圏で、気候変動の高まりが顕著となりつつある。

(7) 中国

中国の合成指数は、2010年代以降上昇を続けており、2022年秋季には1.31となっている。特に、海面水位指数が2010年代以降に大きく上昇している。日本海側の境、浜田、西郷と、瀬戸内海沿岸の宇野の観測地点の、いずれでも上昇している。また、高温指数も2010年代終わり頃より上昇し、2022年には1.5を超えた。これらのことが、合成指数の上昇につながっている。

(8) 四国

四国の合成指数は、2010年代以降上昇しており、2022年夏季には1.01となっている。中でも、高温指数は2020年に1.5を超えて、高い水準に達している。海面水位指数も上昇を続けている。湿度指数は、長らくマイナスで推移していたが、2010年代半ばにプラスに転じている。このことも、合成指数の上昇の要因となっている。