2023年01月23日

アクティブ型の国内株式ファンド復権に必要な２つのこと

金融研究部 主任研究員 前山 裕亮

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■要旨
 
  • この20年間で投信を用いた資産運用は着実に浸透してきているが、アクティブ型、インデックス型問わず国内株式ファンドで長期投資する個人投資家はほとんど増えていない。その要因として、国内株式自体の投資魅力がそもそも低いと思われていることがあげられる。
     
  • ただし、アクティブ型の国内株式ファンドについては、国内株式全体でみると低収益だったとしても、銘柄選択によって高い収益を上げることも可能である。実際に過去に米国株式並みに高収益を上げた国内株式ファンドも存在する。
     
  • 今後、アクティブ型の国内株式ファンドが個人投資家から見直されるためには、国内株式全体の投資魅力が低い以上、それを補ってあまりあるほど尖ったアクティブ運用をすることが求められると考えている。それと合わせて、そのことを個人投資家に上手にアピールすることも必要だろう。


■目次

1――外国株式ファンドの販売は好調だが
2――国内株式ファンドの販売は低調
3――20年以上、伸び悩む残高
4――実は米国株式並みに収益をあげたファンドも存在
5――もっと見直されていいのでは
6――とにかく攻めの運用を
7――地道にイメージの改善も

【次ページ】外国株式ファンドの販売は好調だが

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金融研究部   主任研究員

前山 裕亮 (まえやま ゆうすけ)

研究・専門分野
株式市場・投資信託・資産運用全般

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03-3512-1785

経歴
  • 【職歴】
    2008年　大和総研入社
    2009年　大和証券キャピタル・マーケッツ（現大和証券）
    2012年　イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
    2014年　ニッセイ基礎研究所 金融研究部
    2022年7月より現職

    【加入団体等】
    　・日本証券アナリスト協会検定会員
    　・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員（2020・2021年度）

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