アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん | ニッセイ基礎研究所
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 保険 >
- 中国・アジア保険事情 >
- アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん
アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん
保険研究部 上席研究員 兼 気候変動リサーチセンター 気候変動調査部長 有村 寛
このレポートの関連カテゴリ
マニュライフは、2022年1月19日に、アジアの消費者8,276人を対象に2021年11月に行った調査結果を公表した。
同調査では、回答者の半数以上 は、新型コロナウイルスへの対応は、最低でもあと1年以上続くと予想するとともに、収入ならびに幸福な生活に対する懸念が続く中で、健康、デジタル化への対応、支出に関する習慣を変えた、と回答しており、これまで紹介してきたような、保険ニーズの高まり等に加え、新型コロナウィルスによる家計・健康への影響・懸念、行動の変化等も取り上げられており、ここではその概要について紹介したい。
■目次
1―はじめに
2―新型コロナウイルスが家計・健康に与える影響
3―高い保険加入ニーズと保険加入にあたっての主な障害
4―健康アプリの使用や運動もさかん
5―おわりに
(2022年02月18日「保険・年金フォーカス」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1822
- 【職歴】
1989年 日本生命入社
1990年 ニッセイ基礎研究所 総合研究部
1995年以降、日本生命にて商品開発部、法人営業企画部(商品開発担当)、米国日本生命(出向)、企業保険数理室、ジャパン・アフィニティ・マーケティング(出向)、企業年金G等を経て、2021年 ニッセイ基礎研究所へ、2023年7月より現職
有村 寛のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2024/09/24 | 日本の死亡保障不足は深刻なのか-日本の死亡保障不足はアジア先進国中、最も深刻との指摘も-日本の生保市場の開拓余地は大きいのではないか- | 有村 寛 | 保険・年金フォーカス |
2024/06/07 | 米国、消費者の誤解・理解不足が生保加入の最大の障害-最大の理由(保険料が高すぎる)も、誤解に基づくものが大半- | 有村 寛 | 保険・年金フォーカス |
2024/05/10 | 米国消費者の生命保険ニーズギャップは過去最大-コロナ禍以降、ニーズギャップは拡大- | 有村 寛 | 保険・年金フォーカス |
2024/04/16 | 引き続き高成長が予想されるインド保険市場-2022年の生保収入保険料は前年の世界第9位から第7位に浮上- | 有村 寛 | 保険・年金フォーカス |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年10月25日
金融システム、特に保険と年金基金のリスクと脆弱性に対する助言等の公表(欧州 2024秋)-EIOPA等の合同報告書の紹介 -
2024年10月25日
米労働市場の緩やかな減速が継続-景気が堅調を維持する中、失業率の大幅上昇は回避へ -
2024年10月25日
副業・兼業で広がるキャリア戦略~会社視点の働き方改革から生き方改革へ~ -
2024年10月24日
24年9月末時点の経過措置適用企業の進捗状況~経過措置の適用は2025年3月から順次終了~ -
2024年10月23日
円安再燃、1ドル160円に逆戻りするリスクは?~マーケット・カルテ11月号
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
【アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念-6割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは1年未満、3分の2以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかんのレポート Topへ