アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん

保険研究部上席研究員兼気候変動リサーチセンター気候変動調査部長有村寛

■要旨

マニュライフは、2022年1月19日に、アジアの消費者8,276人を対象に2021年11月に行った調査結果を公表した。

同調査では、回答者の半数以上は、新型コロナウイルスへの対応は、最低でもあと１年以上続くと予想するとともに、収入ならびに幸福な生活に対する懸念が続く中で、健康、デジタル化への対応、支出に関する習慣を変えた、と回答しており、これまで紹介してきたような、保険ニーズの高まり等に加え、新型コロナウィルスによる家計・健康への影響・懸念、行動の変化等も取り上げられており、ここではその概要について紹介したい。

■目次

1―はじめに
2―新型コロナウイルスが家計・健康に与える影響
3―高い保険加入ニーズと保険加入にあたっての主な障害
4―健康アプリの使用や運動もさかん
5―おわりに

アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん | ニッセイ基礎研究所

アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん

有村寛 (ありむらひろし)

アジア消費者、新型コロナウイルスにより家計・健康を懸念－６割強が収入途絶の場合貯蓄で生活できるのは１年未満、３分の２以上が何等かのメンタル不調を経験、健康アプリの使用や運動もさかん

有村 寛 (ありむら ひろし)

有村寛 (ありむらひろし)