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パンデミックがアジア太平洋の消費者に与えた影響-保険への関心の高まりとデジタルアクセスの急増

保険研究部 上席研究員 兼 気候変動リサーチセンター 気候変動調査部長 有村 寛
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スイス再保険は、新型コロナウイルスによって引き起こされたパンデミックならびに経済危機が、アジア太平洋地域の消費者の保険へのニーズ等に与えた影響につき、2020年4月~6月と2021年1月~2月にアジア太平洋地域で消費者調査を実施し、2021年6月3日付のシグマレポート“One year on: how COVID-19 has impacted consumer views on insurance in Asia Pacific”において、調査結果を公表している。
ここでは、その概要について紹介したい。
なお、当調査は、オーストラリア、中国、香港、インド、インドネシア、日本、マレーシア、タイ、シンガポール、ベトナム、ニュージーランド、韓国の12か国において実施されており、特段の記載がない場合はそれらの全ての国を、「新興諸国」としている場合は、うち中国、インド、インドネシア、マレーシア、タイ、ベトナムの6か国を指す。
■目次
1――はじめに
2――パンデミックを受けた不安の高まり
1|不安の高まりと、保険加入に対する意向の状況
2|保険加入にあたっての決定要因
3――オンラインチャネルを通じた保険加入の急増
4――保険会社に改善を求める点
5――おわりに
(2021年11月05日「保険・年金フォーカス」)
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03-3512-1822
- 【職歴】
1989年 日本生命入社
1990年 ニッセイ基礎研究所 総合研究部
1995年以降、日本生命にて商品開発部、法人営業企画部(商品開発担当)、米国日本生命(出向)、企業保険数理室、ジャパン・アフィニティ・マーケティング(出向)、企業年金G等を経て、2021年 ニッセイ基礎研究所へ、2023年7月より現職
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