経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- アジア経済 >
- 東南アジア経済の見通し～年内は活動制限の影響により経済停滞、来年はウィズコロナ下での経済回復が続く
2021年09月30日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2021年09月30日「Weekly エコノミスト・レター」)
このレポートの関連カテゴリ
関連レポート
- ASEANの貿易統計（９月号）～７月の輸出は二桁増を維持したが、８月は感染再拡大に伴う制限措置の影響で増勢鈍化へ
- 東南アジアで新型コロナ感染がピークアウトの兆し
- インド経済の見通し～感染爆発の第２波を乗り越えたが、感染リスクがくすぶり、当面は緩慢な回復が続く（2021年度+9.2％、2022年度+6.3％）
- タイ経済：21年4-6月期の成長率は前年同期比7.5％増～６四半期ぶりのプラス成長も、感染第３波の深刻化で経済の先行きは不透明
- マレーシア経済：21年4-6月期の成長率は前年同期比+16.1％～都市封鎖下の厳しい状況も、５四半期ぶりのプラス成長に
- フィリピン経済：21年4-6月期の成長率は前年同期比11.8％増～６四半期ぶりのプラス成長も、感染再拡大で経済の先行きは不透明
- インドネシア経済：21年4-6月期の成長率は前年同期比+7.07％～成長率はベース効果で急上昇、今後は感染第2波による内需の冷え込みが懸念
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1780
経歴
- 【職歴】
2008年 日本生命保険相互会社入社
2012年 ニッセイ基礎研究所へ
2014年 アジア新興国の経済調査を担当
2018年8月より現職
斉藤 誠のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2025/04/16 | インド消費者物価（25年３月）～３月のCPI上昇率は+3.3％、約6年ぶりの低水準に | 斉藤 誠 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/04/08 | ベトナム経済：25年1-3月期の成長率は前年同期比6.93％増～順調なスタート切るも、トランプ関税ショックに直面 | 斉藤 誠 | 経済・金融フラッシュ |
| 2025/03/21 | 東南アジア経済の見通し～景気は堅調維持、米通商政策が下振れリスクに | 斉藤 誠 | Weekly エコノミスト・レター |
| 2025/03/13 | インド消費者物価（25年２月）～２月のCPI上昇率は半年ぶりの４％割れ | 斉藤 誠 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年05月02日
ネットでの誹謗中傷－ネット上における許されない発言とは？ -
2025年05月02日
雇用関連統計25年3月－失業率、有効求人倍率ともに横ばい圏内の動きが続く -
2025年05月01日
日本を米国車が走りまわる日－掃除機は「でかくてがさつ」から脱却－ -
2025年05月01日
米個人所得・消費支出（25年3月）－個人消費（前月比）が上振れする一方、PCE価格指数（前月比）は総合、コアともに横這い -
2025年05月01日
米ＧＤＰ（25年1－3月期）－前期比年率▲0.3％と22年１－３月期以来のマイナス、市場予想も下回る
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
【東南アジア経済の見通し～年内は活動制限の影響により経済停滞、来年はウィズコロナ下での経済回復が続く】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
東南アジア経済の見通し～年内は活動制限の影響により経済停滞、来年はウィズコロナ下での経済回復が続くのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.