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- 再び、売られる外国REITファンド~2019年2月の投信動向~
コラム
2019年03月06日
多くの資産クラスで資金流出
国内株式は様子見の投資家が多かった
国内株式は、流出金額自体は230億円と小額であったが、資金流入から資金流出に転じた。インデックス・ファンドが1月160億円の資金流入から2月200億円程度の資金流出に転じた影響が大きかった。また、中小型株ファンドも資金流入が鈍化した。
日次のインデックス・ファンドの資金動向をみると、従前どおり逆張り投資の傾向がみられたが、動く資金は小額であった【図表3】。2月上旬は株価の方向感の乏しかったこともあり、日々の資金流出入が10億円以内に納まっており、大きな資金の動きがなかった。中旬以降は大きく下落した翌営業日の12日と18日にまとまった資金流入があったが、それでも両日とも50億円に届かなかった。また資金流出も日経平均株価が21,000円台を回復した翌営業日の14日が最大であったが流出金額は70億円程度であった。下旬も日経平均株価が一時21,500円に乗せるなど株価は堅調であったが、資金流出傾向はあったものの小規模であった。2月はインデックス・ファンドの動向をみる限り、株価は上昇したが、売りも買いもせずに様子見をする投資家が多かったことが示唆される。
日次のインデックス・ファンドの資金動向をみると、従前どおり逆張り投資の傾向がみられたが、動く資金は小額であった【図表3】。2月上旬は株価の方向感の乏しかったこともあり、日々の資金流出入が10億円以内に納まっており、大きな資金の動きがなかった。中旬以降は大きく下落した翌営業日の12日と18日にまとまった資金流入があったが、それでも両日とも50億円に届かなかった。また資金流出も日経平均株価が21,000円台を回復した翌営業日の14日が最大であったが流出金額は70億円程度であった。下旬も日経平均株価が一時21,500円に乗せるなど株価は堅調であったが、資金流出傾向はあったものの小規模であった。2月はインデックス・ファンドの動向をみる限り、株価は上昇したが、売りも買いもせずに様子見をする投資家が多かったことが示唆される。
外国REITも再び資金流出に
1月に約2年ぶりに資金流入に転じた外国REITであったが、2月は再び500億円に迫る資金流出があった。
外国REITでは、2月に純資産残高が大きい毎月分配型のファンドからの大規模な資金流出が相次いだ。それらのファンドからの資金流出は1月に鈍化していたため、売却が一巡したと思われたが再びの大規模な資金流出となった。
再び資金流出に転じた背景には、外国REITファンドのパフォーマンスが関係していると思われる。2010年以降の外国REITファンドの累積平均収益率をみると、2015年以降、パフォーマンスが伸び悩んだことが分かる(【図表4】線グラフ)。それが足元の外国REITの反発によって、2015年初のピークの水準まで回復した(点線)。そのため、2015年以前に外国REITファンドを購入し塩漬けにしていた投資家にとっては、2月は絶好の売却機会となった可能性がある。足元と同様に累積平均収益率が2015年初の水準まで回復した2017年11月、12月が他の月と比べて資金流出が膨らんでいたことからもそのことがうかがえる(赤点線)。
外国REITでは、2月に純資産残高が大きい毎月分配型のファンドからの大規模な資金流出が相次いだ。それらのファンドからの資金流出は1月に鈍化していたため、売却が一巡したと思われたが再びの大規模な資金流出となった。
再び資金流出に転じた背景には、外国REITファンドのパフォーマンスが関係していると思われる。2010年以降の外国REITファンドの累積平均収益率をみると、2015年以降、パフォーマンスが伸び悩んだことが分かる(【図表4】線グラフ)。それが足元の外国REITの反発によって、2015年初のピークの水準まで回復した(点線)。そのため、2015年以前に外国REITファンドを購入し塩漬けにしていた投資家にとっては、2月は絶好の売却機会となった可能性がある。足元と同様に累積平均収益率が2015年初の水準まで回復した2017年11月、12月が他の月と比べて資金流出が膨らんでいたことからもそのことがうかがえる(赤点線)。
中国本土株ファンドが好調
(ご注意)当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。
(2019年03月06日「研究員の眼」)
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経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
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