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テクノロジーの進化と超過収益獲得機会-関係先企業の株価収益率に基づく投資戦略に着目して
金融研究部 主任研究員・年金総合リサーチセンター・ジェロントロジー推進室・ESG推進室兼任 高岡 和佳子
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1――はじめに
1 Cohen and Frazzini, 2008, Economic Links and Predictable Returns, The Journal of Finance 63, 1997-2011
2 基礎研レポート『関係先企業の株価収益率に基づく投資戦略~商流データに基づく先行研究との比較』(2018年6月15日)。
2――やはり分析期間の相違が影響している可能性が高い
3 金融機関を除く東証一部上場企業(2005年3末時点)と持合関係が確認できない企業を指す。他の上場企業との持合関係が確認できる企業も、今回の分析対象外となる。
4 持合ネットワークは、大株主データ(東洋経済新報社によるアンケート調査)及び有価証券報告書記載内容(コーポレート・ガバナンスの状況における株式の保有状況)を基にニッセイ基礎研究所にて作成
まず、5分位ポートフォリオの日次収益率を確認すると、今回(2003年4月~2008年3月)も、前回(2013年4月~2018年3月)同様、前日の関係企業の株価収益率が高い企業ほど株価収益率が高い傾向がある(図表2)。ただし、前日の関係企業の株価収益率が最も高い企業群(G1)を購入し、前日の関係企業の株価収益率が最も低い企業群(G5)を売却することで得られる超過収益率(G1とG5の収益率の差分)の水準は、大きく異なる。2003年4月~2008年3月は9.4bp(年率22.5%)で、2013年4月~2018年3月における4.2bp(年率10.0%)の2倍以上であった。つまり、10年間で超過収益率が半分以下に圧縮したことを意味する。
しかし、超過収益率の累計の推移に目を移すと、異なる解釈も可能だ。2003年4月~2008年3月は前営業日から初めて超過収益率が負となる直前の5営業日前までと、その後では上昇傾向(傾き)に差はない。一方、2013年4月~2018年3月は、前営業日から初めて超過収益率が負となる直前の9営業日前までは上昇傾向にあるが、その後はさほど上昇しない。つまり、10年前において、関係企業の株価収益率は、日次ベースではその後の超過収益獲得にさほど役立たないが、僅かながらの収益差が1ヶ月以上継続するため、月次単位では超過収益獲得に役立つ可能性がある。
(2018年06月29日「基礎研レポート」)
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03-3512-1851
- 【職歴】
1999年 日本生命保険相互会社入社
2006年 ニッセイ基礎研究所へ
2017年4月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
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