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- 新NISAでは何に投資したら良いのか(続編)-長期投資ではやはりリスクよりもリターンを気にすべき
2023年08月17日
■要旨
2024年からスタートする新NISAでは何に投資したら良いのか?
高リスク高リターンの投資対象への投資は一般的に不安視されがちだが、このレポートでは過去のデータを用いて、実際にそれほど心配する必要がないことを示した。
具体的には、代表的な市場インデックス型商品(国内債券型、国内株式型、米国株式型や先進国株式型等)への20年間にわたる毎月5万円の積立投資による20年後の最終時価残高分布と20年間の時価残高推移で確認した。
その結果、先進国株式型やナスダック100等、高リスク高リターンの投資対象に投資する場合、短期的なリスクによる最終時価残高のバラツキがあるが、最終時価残高の増加によるメリットの方がかなり大きいことが分かった。逆に、国内債券型やバランス型等、低リスク低リターンの投資対象に投資する場合は最終時価残高のバラツキは小さいものの、最終時価残高があまり大きくならず、高リスク高リターンの投資対象と比べて最終時価残高の差は回復できないくらいに拡大することが分かった。したがって、長期投資では、やはりリスクよりもリターンを気にすべきである。
さらに、先進国株式型へ20年間の積立投資終了時に、運悪く最終時価残高が少なかったケースについて、その後の10年間の時価残高推移を分析した。その結果、運の悪いケースであっても、売却せずに気長に待つことで株価が回復する可能性が高いことが確認できた。
将来の十分な資産形成を目指すためには、高リスク高リターンの投資対象に長期投資するのが良く、また、一時的な株価暴落等で実質的な価格損失を回避するためにも、投資期間は長ければ長いほど良い。従って、なるべく早く投資を始めるのが得策である。繰り返しになるが、高リスク高リターンの投資対象への長期投資は必要以上に恐れる必要がない。
まずは少額でも良いから、NISAや確定拠出年金などの税制優遇制度を積極的に活用し、新NISAが始まる来年を待たずに、今すぐにでも先進国株式型など高リスク高リターンの市場インデックス型商品への積立投資を始めてはどうだろうか。
■目次
1――20年間投資する場合、リスクよりもリターンを気にすべき理由
2――20年間の積立投資を止めてから、その後の10年間はどうなったのか
3――新NISAではどのように投資したら良いのか
2024年からスタートする新NISAでは何に投資したら良いのか?
高リスク高リターンの投資対象への投資は一般的に不安視されがちだが、このレポートでは過去のデータを用いて、実際にそれほど心配する必要がないことを示した。
具体的には、代表的な市場インデックス型商品(国内債券型、国内株式型、米国株式型や先進国株式型等)への20年間にわたる毎月5万円の積立投資による20年後の最終時価残高分布と20年間の時価残高推移で確認した。
その結果、先進国株式型やナスダック100等、高リスク高リターンの投資対象に投資する場合、短期的なリスクによる最終時価残高のバラツキがあるが、最終時価残高の増加によるメリットの方がかなり大きいことが分かった。逆に、国内債券型やバランス型等、低リスク低リターンの投資対象に投資する場合は最終時価残高のバラツキは小さいものの、最終時価残高があまり大きくならず、高リスク高リターンの投資対象と比べて最終時価残高の差は回復できないくらいに拡大することが分かった。したがって、長期投資では、やはりリスクよりもリターンを気にすべきである。
さらに、先進国株式型へ20年間の積立投資終了時に、運悪く最終時価残高が少なかったケースについて、その後の10年間の時価残高推移を分析した。その結果、運の悪いケースであっても、売却せずに気長に待つことで株価が回復する可能性が高いことが確認できた。
将来の十分な資産形成を目指すためには、高リスク高リターンの投資対象に長期投資するのが良く、また、一時的な株価暴落等で実質的な価格損失を回避するためにも、投資期間は長ければ長いほど良い。従って、なるべく早く投資を始めるのが得策である。繰り返しになるが、高リスク高リターンの投資対象への長期投資は必要以上に恐れる必要がない。
まずは少額でも良いから、NISAや確定拠出年金などの税制優遇制度を積極的に活用し、新NISAが始まる来年を待たずに、今すぐにでも先進国株式型など高リスク高リターンの市場インデックス型商品への積立投資を始めてはどうだろうか。
■目次
1――20年間投資する場合、リスクよりもリターンを気にすべき理由
2――20年間の積立投資を止めてから、その後の10年間はどうなったのか
3――新NISAではどのように投資したら良いのか
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経歴
- 【職歴】
2020年 日本生命保険相互会社入社
2021年4月 ニッセイ基礎研究所へ
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
公式SNSアカウント
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