- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 金融・為替 >
- 金融市場・外国為替(通貨・相場) >
- OPECプラスの軌跡と影響力~日本に対抗策はあるのか?
2025年03月28日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
■要旨
石油輸出国機構(以下、OPEC)加盟国と非加盟の主要産油国による生産協調枠組みである「OPECプラス」が発足してから8年余りが経過したが、この間、OPECプラスの動向は原油相場に多大な影響を及ぼしてきた。一方、脱炭素が叫ばれるものの、依然としてわが国を含め、世界各国は原油に大きく依存している。そこで、OPECプラスの軌跡を改めて振り返り、その影響と今後の行方を考えたうえで、わが国がOPECプラスに対して採れる対抗策について考察する。
■目次
1―OPECプラスの概要と軌跡
1|概要
2|発足の経緯
3|発足後の動向
4|協調減産の効果と限界・デメリット
2―OPECプラス内の不協和音と体制の行方
3―日本への影響と採り得る対抗策
1|OPECプラスによる協調減産の日本への影響
2|日本が採れる対抗策は?
石油輸出国機構(以下、OPEC)加盟国と非加盟の主要産油国による生産協調枠組みである「OPECプラス」が発足してから8年余りが経過したが、この間、OPECプラスの動向は原油相場に多大な影響を及ぼしてきた。一方、脱炭素が叫ばれるものの、依然としてわが国を含め、世界各国は原油に大きく依存している。そこで、OPECプラスの軌跡を改めて振り返り、その影響と今後の行方を考えたうえで、わが国がOPECプラスに対して採れる対抗策について考察する。
■目次
1―OPECプラスの概要と軌跡
1|概要
2|発足の経緯
3|発足後の動向
4|協調減産の効果と限界・デメリット
2―OPECプラス内の不協和音と体制の行方
3―日本への影響と採り得る対抗策
1|OPECプラスによる協調減産の日本への影響
2|日本が採れる対抗策は?
(2025年03月28日「基礎研レポート」)
このレポートの関連カテゴリ

03-3512-1870
経歴
- ・ 1998年 日本生命保険相互会社入社
・ 2007年 日本経済研究センター派遣
・ 2008年 米シンクタンクThe Conference Board派遣
・ 2009年 ニッセイ基礎研究所
・ 順天堂大学・国際教養学部非常勤講師を兼務(2015~16年度)
上野 剛志のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/06/27 | 資金循環統計(25年1-3月期)~個人金融資産は2195兆円と伸びが大きく鈍化、家計のリスク資産投資は加速 | 上野 剛志 | 経済・金融フラッシュ |
2025/06/19 | 緊迫化する中東情勢、ドル円への影響は?~マーケット・カルテ7月号 | 上野 剛志 | 基礎研マンスリー |
2025/06/18 | 日銀短観(6月調査)予測~大企業製造業の業況判断DIは4ポイント低下の8と予想、設備投資計画も抑制的に | 上野 剛志 | Weekly エコノミスト・レター |
2025/06/10 | 貸出・マネタリー統計(25年5月)~都銀と地銀で貸出の勢いに開き、新規貸出金利が大きく上昇 | 上野 剛志 | 経済・金融フラッシュ |
新着記事
-
2025年06月27日
銀行と保険の気候関連リスク管理の強化にむけた取り組み(英国)-PRAの協議文書より。 -
2025年06月27日
資金循環統計(25年1-3月期)~個人金融資産は2195兆円と伸びが大きく鈍化、家計のリスク資産投資は加速 -
2025年06月27日
雇用関連統計25年5月-新規求人倍率は3年6ヵ月ぶりの低水準も、労働市場全体の需給を反映せず -
2025年06月27日
米減税の実現で無保険者急増の可能性-減税・歳出法案(OBBBA)成立で無保険者が今後10年で1,090万人増加する見込み -
2025年06月27日
中国「親ガチャ」就活?-2億円預金で大手企業インターン
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
-
2024年11月27日
News Release
【OPECプラスの軌跡と影響力~日本に対抗策はあるのか?】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
OPECプラスの軌跡と影響力~日本に対抗策はあるのか?のレポート Topへ