「モノ不況」と世界経済の底堅さ

経済研究部主任研究員高山武士

■要旨

欧米中心に高インフレに見舞われ、積極的に金融引き締めをするなかでも世界経済は意外に底堅く推移している。一方、ゼロコロナ政策の解除を受けた中国経済の成長力には、期待外れだったとの評価もある。世界経済の強さが判断しにくい状況とも言えるが、本稿ではモノ主導の景気減速（「モノ不況」）という切り口で状況を整理した。
世界貿易の伸び率は前年比でマイナスに陥っており、時系列で見ても珍しい状況にある（図表1）。
財貿易が冴えない理由として、経済安全保障の確保やデリスキングなどサプライチェーンの再構築といった構造的な要因のほか、米国中心にモノへの需要が伸び悩んでいるという循環的な要因を指摘できる。本稿では後者に注目する。
金融危機以降、米国の財消費と中国の財輸出の動きは類似しており、足もとで双方の伸びが停滞している（図表2）。これが世界全体の財貿易伸び悩み（「モノ不況」）の一因と捉えられる。
「モノ不況」は、米国でコロナ禍期間中に増加したモノ需要の反動で生じた現象と言える。米国のコロナ禍期間中の財消費は日本やユーロ圏に比べでも突出して大きかった。この反動によるモノ消費減速の影響で、中国の回復力が期待外れとなった可能性がある。
「モノ不況」にもかかわらず、経済が底堅く推移している理由として、サービスによる下支えが挙げられる。
高インフレや高金利といった厳しい消費環境の中で、引き続き経済の底堅さが持続する場合でも、モノ消費のさらなる成長は期待しにくく、サービスを中心にした成長になるものと思われる。そのため、短期的にはモノの生産国、輸出立国にとって厳しい状況が続くと見られる。