2022年03月03日

コロナ禍におけるがん検診受診動向(2)~受診阻害要因・推奨間隔での受診促進要因

保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任 村松 容子

文字サイズ

1――はじめに

がんと診断される人は増加傾向にあり、男女ともおよそ2人に1人が一生のうちにがんと診断されるという。検査技術や医療技術の進歩により、がん患者の生存率は向上しており、5年相対生存率は6割を超えている。さらに、がん治療における平均入院日数は短くなっており、通院しながら治療を受ける患者が増えていることから、がん治療を続けながら日常生活を送る人が増えている。

こういった状況を背景に、国では「第3期がん対策推進基本計画(2018年閣議決定)」や「働き方改革実行計画(2017年働き方改革実現会議決定)に基づき、がん検診受診の推奨や、治療と仕事の両立を社会的にサポートするための環境整備に取り組んでいる。

がん検診受診率は、国が目標としている50%には至っておらず、諸外国と比べても低い水準ではあるが、近年徐々に向上してきていた。ところが、(公財)日本対がん協会によると、2020年のがん検診受診者は、新型コロナウイルスの感染拡大の影響を受けて前年と比べて30.5%と、大幅に減少した。同協会によると、検診が減ったことによって、2020年のがん診断件数は、2019年と比べて9.2%減少していた。人数に換算すると、2020年は4万5000人の診断が見過ごされている可能性があることになる。診断時のステージごとの診断数を見ると、早期がんの診断が減少していた。早期に発見し、治療をするほど、治療成績が良いことを踏まえると、コロナ禍における検診や体調不良等による受診の敬遠によって、今後、がんが進行した状態で見つかるケースが増加することが懸念されている。

前稿「コロナ禍におけるがん検診受診動向(1)~国のがん検診受診政策・コロナ前までの動向」では、国内におけるがん発症の動向とがん検診受診動向、受診率向上に向けた政策の概要を示した。本稿では、ニッセイ基礎研究所がおこなったインターネット調査を使って、厚労省が推奨する5つのがん検診について、どういった人ががん検診を受診しているのか(いないのか)、がんに対する考え方やがんに関する知識の有無で受診動向は異なるか等について紹介する。

2――使用した調査

2――使用した調査

分析には、ニッセイ基礎研究所が2021年6月に、20~74歳の男女個人を対象(n=3,000)として実施したインターネット調査のデータ1を使用した。
 
1 ニッセイ基礎研究所「がんの備えに関する意識調査」。2021年6月23~25日実施。有効回答数3,000。調査会社登録モニタが対象(学生、および医療関係者、調査会社、金融・保険業勤務者等を除外)。
(1) がん検診受診率
まず、厚労省が推奨するがん5つの部位(胃、大腸、肺、乳房、子宮・子宮頸部)の検診に対する、推奨年齢2以上の人の検診受診状況を男女別に図表1に示す。2年以内の受診をみると、胃、肺について男性が女性を上回る。女性は乳房、子宮・子宮頸部について胃、大腸、肺を上回り高くなっている。一方、「今まで受けたことはない」は大腸、肺で男女とも4割を超えて高い。
図表1 がん検診受診状況
対象者のうち40歳以上(n=2,074)で、5つの部位すべてについて「今まで受けたことはない」または「わからない」と回答した割合は、男性が30.6%、女性が15.7%だった。
 
2 胃、大腸、肺、乳房は40歳以上、子宮・子宮頸部は20歳以上とした。胃がんの対策型検診は、2016年に推奨年齢が40歳以上から50歳以上に引き上げられているが、移行措置として自治体や職域における健康診断では、40歳以上を対象に胃部X線検査(バリウム検査)が行われている実態もあるため、今回は40歳以上過去1年以内の受診を対象とした。
(2) がんに関する知識
がんに関する情報を提示し、「よく知っている」「知っている」「聞いたことがある程度」「知らなかった」から自分の知識の程度を自己評価してもらった。使用した10項目の情報とその情報に対しての自己評価の結果を図表2に示す。

10項目の情報の中で、「がんの早期発見・早期治療は、がん罹患後の生存率に大きく影響する」がもっとも知られており、65%が「よく知っている」または「知っている」と回答した。次いで、「厚生労働省では、がん検診を推奨している」で、46.8%が「よく知っている」または「知っている」と回答した。しかし、厚生労働省が推奨しているがん検診は5つであること、推奨年齢が定められていることについては、3割程度にしか知られていなかった。また、「がんの中には、ウイルスや細菌の感染によって発症するものもある」が、もっとも知られておらず、42.0%が「知らなかった」と回答した。
図表2 がんに関する知識の程度(40歳以上、n=2,074)
図表3 がんリテラシーの分布(n=2,074) 「よく知っている」~「知らなかった」に、それぞれ4~1点を配点し、10項目の得点を合計したものを、「がんリテラシー」とした。40歳以上の「がんリテラシー」は、平均が21.8点(標準偏差6.8)だった。点数分布は図表3のとおりである。




 
(3) がんを怖いと思う気持ちの強さ
がんをこわいと思うかどうか尋ねたところ、「こわいと思う」は50.4%、「どちらかと言えばこわいと思う」は38.1%で、あわせて88.5%だった。「どちらかと言えばこわいと思わない」が5.4%、「こわいと思わない」が2.3%、「わからない」が3.8%だった。

「こわいと思う」「どちらかと言えばこわいと思う」と回答した人に、その理由として9項目をあげ、どれがあてはまるか複数回答で尋ねた。その結果、「死に至る場合があるから」が最も多く75.2%だった。次いで、「がんそのものや治療により、痛みなどの症状が出る場合があるから(56.4%)」「がんの治療費が高額になる場合があるから」(44.4%)、「がんの治療や療養には、家族や親しい友人などに負担をかける場合があるから」(43.6%)だった(図表4)。
図表4 がんをこわいと思う人のその理由(40歳以上、n=1,836)

3――分析結果

3――分析結果

1|がん検診を受けていない人の特徴
つづいて、厚労省が推奨する5つのがん検診すべてについて「今まで受けたことはない」または「わからない」と回答した場合を1、それ以外を0とし、これを被説明変数として、線形回帰モデルを使って、がん検診を受けていない人の特徴を分析した。説明変数は、性(女性ダミー)、年齢、本人職業(民間企業等100人未満/民間企業等100~1000人未満/民間企業等1000人以上/公務員/パート・アルバイト/その他職業/無職・専業主婦(夫))、世帯年収(300万円未満/300~700万円未満/700~1000万円未満/1000万円以上/わからない)、受けていない理由(14項目について、あてはまる場合を1とするダミー変数)、主観的健康感(とてもよい~よくないについて、5~1点を配点)、がんをこわいと思う気持ち(こわいと思う/どちらかと言えばこわいと思う/どちらかと言えばこわいと思わない/こわいと思わない/わからない)、こわいと思う理由(9項目について、あてはまる場合を1とするダミー変数)、がん知識(リテラシー得点および10項目のそれぞれの点数)とした。がん知識については、まず、(1)10項目の情報によるリテラシー得点による影響を確認し、次いで、(2)10項目のうち、特にどういった情報ががん検診受診に影響があるか確認した。投入した変数に特に強い相関関係がある変数はなく、多重共線性はないと考えられる。

性、年齢、職業、世帯年収を調整した結果を図表5に示す。
図表5 5つの部位いずれも「受けたことがない」または「わからない」の回帰結果
過去5つの部位いずれのがん検診も「受けたことがない」または「わからない」と回答した人の受診をしない理由は、「がん検診そのものを知らないから」「費用がかかり経済的にも負担になるから」「がんであると分かるのが怖いから」だった。また、「がん検診を受けても、見落としがあると思っているから」も受診しない理由としてあがっていた。受診していない人の特徴として、主観的健康感が高いことがあげられた。

一方、がんリテラシーが高いこと、がんを「こわいと思う」または「どちらかと言えばこわいと思う」と回答していること、その理由として「死に至る場合がある」「仕事を長期間休むか、辞めざるを得ない場合がある」と回答していると、「受けたことがない」または「わからない」は少なく、検診を受診する傾向があることが確認できた。

がんリテラシーの各項目でみると、「厚労省が推奨しているがん検診は、推奨年齢が定められている」「がんの早期発見・早期治療は、がん罹患後の生存率に大きく影響する」「近年、がんの簡易検査を行える検査キットがある」ことを知っているほど検診を受ける傾向があり、「がん全体の5年生存率は50%を超えている」ことを知っていると受けない傾向があった。
Xでシェアする Facebookでシェアする

保険研究部   主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任

村松 容子 (むらまつ ようこ)

研究・専門分野
健康・医療、生保市場調査

経歴
  • 【職歴】
     2003年 ニッセイ基礎研究所入社

公式SNSアカウント

新着レポートを随時お届け!
日々の情報収集にぜひご活用ください。

週間アクセスランキング

レポート紹介

【コロナ禍におけるがん検診受診動向(2)~受診阻害要因・推奨間隔での受診促進要因】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

コロナ禍におけるがん検診受診動向(2)~受診阻害要因・推奨間隔での受診促進要因のレポート Topへ