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2022年02月10日
■要旨
老後のための貯蓄や投資に1年間で拠出する必要があると考える金額を、実際に拠出できている人にはどのような傾向があるのか。本稿では、ニッセイ基礎研究所が実施した独自の調査を用いて確認した結果を紹介する。結果を先取りしてお伝えすれば、年収が高い人、同居の子がいない有配偶者、そして、現在バイアスが弱い人の間で、老後のための貯蓄や投資に必要と考える年間拠出額に、実際の拠出額が達している人の割合が大きい傾向が見られた。
■目次
1――はじめに
2――調査概要
3――年収カテゴリー別の老後のために必要と考える拠出に実際の拠出額が達している人の割合
4――同居の子の有無別の老後のために必要と考える拠出に実際の拠出額が達している人の割合
5――現在バイアスの強弱別の老後のために必要と考える拠出に実際の拠出額が達している人の割合
6――回帰分析による確認
7――おわりに
老後のための貯蓄や投資に1年間で拠出する必要があると考える金額を、実際に拠出できている人にはどのような傾向があるのか。本稿では、ニッセイ基礎研究所が実施した独自の調査を用いて確認した結果を紹介する。結果を先取りしてお伝えすれば、年収が高い人、同居の子がいない有配偶者、そして、現在バイアスが弱い人の間で、老後のための貯蓄や投資に必要と考える年間拠出額に、実際の拠出額が達している人の割合が大きい傾向が見られた。
■目次
1――はじめに
2――調査概要
3――年収カテゴリー別の老後のために必要と考える拠出に実際の拠出額が達している人の割合
4――同居の子の有無別の老後のために必要と考える拠出に実際の拠出額が達している人の割合
5――現在バイアスの強弱別の老後のために必要と考える拠出に実際の拠出額が達している人の割合
6――回帰分析による確認
7――おわりに
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経歴
- 【職歴】
2010年 株式会社 三井住友銀行
2015年 独立行政法人日本学術振興会 特別研究員
2018年 ニッセイ基礎研究所 研究員
2021年7月より現職
【加入団体等】
日本経済学会、行動経済学会、人間の安全保障学会
博士(国際貢献、東京大学)
2022年 東北学院大学非常勤講師
2020年 茨城大学非常勤講師
公式SNSアカウント
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