株式インデックス投資、何が良いか－先進国株、新興国株、米国株と日本株、どれを選ぶ？

金融研究部研究員熊紫云

4――株式インデックスのリスク

このように株式インデックス投資に長期投資すると高い収益が期待できるのだが、注意する必要があるのは、株式インデックス投資には値下がりして含み損を抱えるリスクがあり、決して値動きがずっと安定しているわけではないということである。これまで説明してきたそれぞれの金融・経済危機直前に元本100万円を一括投資した場合、2021年９月末までの最低額を示してみた【図表８】。いずれの最低額も当然ではあるが100万円をかなり下回っている。また、各株式インデックス間の値動きの連動性が近年高まってきており、リーマン・ショック直前から投資した場合の各株式インデックス投資の最低額は2009年１、２月末時点と近しい時期にあり、一斉に50万円以下になっている。コロナ・ショック直前から投資した場合も同様で、最低額になったのは2020年３月末で70～80万円程度まで減少している。

元本割れの期間が最も長いのは日本バブル崩壊直前からTOPIXと日経平均株価に投資した場合であり、一時的に20～30万円にまで低下し、今に至るまで約30年間ほぼ元本割れの状態にある。ちなみに、配当を考慮しないプライスインデックスは2021年９月末時点も元本割れしており、配当込みのトータルリターンインデックスの場合で、2020年後半から2021年初頭に元本100万円を回復している。インデックスの選択によっては、長期間に亘って元本割れから回復しないリスクがあることが分かる。各株式インデックスに投資する場合は、金融・経済危機等があると、大きな価格下落によって、元本割れを被る時期がほぼ間違いなくあると覚悟すべきである。

しかし、日本の株式指数を除いて投資期間が長ければ、元本割れをした期間が投資全期間に占める割合が徐々に小さくなる傾向があり、日本バブル崩壊直前からの投資だと日本のものを除くと20％以下、元本割れの期間が最も少ない米国の株式指数は１～２％に抑えられている。つまり、最低点Ｂ（図表７：緑点）にいても我慢して持ち続けていれば、一時的に損失（図表７：マイナス）を被ったとしても、その後の好調時期の値上がり（図表７：プラス）によって埋め合わせることができている。過去データからは、一時的に株式インデックスで元本割れして含み損を抱えるリスクや不安な気持ちを受け入れることの対価として、預金等よりも極めて高い利回りが得られるということが分かる。投資対象さえ間違わなければ、長期投資は株式インデックス投資のリスクを抑制できる有効な手段として期待できるものと思われる。

5――株式インデックスの将来のパフォーマンス

過去と今後は違うので、過去を参考にしつつも、今後を見極める必要がある。長期投資はリスクが抑制できる可能性が高いとはいえ、株価上昇を見込むことができる株式インデックスに投資すべきだろう。では将来に上昇が見込まれる株式インデックスを選ぶにはどのようにすれば良いのだろうか。インデックスは個々の構成銘柄（企業）の株価から算出されるが、その構成銘柄全体の株式価値について考える必要がある。株式を将来の利益を受け取る権利だと解釈するならば、株式の現在価値は利益と、利益の期待成長率、株主要求利回りを用いて以下のように表すことができる。

式(1)　株式の現在価値＝利益/（株主要求利回り-期待成長率）

式(1)から、利益が増加するか、投資家の成長期待（期待成長率）が高くなるか、株主要求利回りが低くなるかによって、株式の現在価値が高くなる。

尚、各国の潜在成長力は資本ストックの増加、労働力の増加、生産性の向上（技術革新等）、国のGDP成長等、様々な方面からもみることができる。

しかし、ここでは、具体例として、分かりやすさを優先して米国株式を代表するS&P500と日本株式を代表するTOPIXを取り上げる。

現在の企業の収益性を評価する指標であるROEを比較してみよう。最近10年間の実績から、日本企業のROEは上昇してきてはいるが、概ね６～８％、一番高くても10％を超えない程度であるのに対して、米国企業のROEはほぼ10％半ばで推移している【図表９】。日本企業のROEが低い水準にあるのはそもそもROA（利益率）が低いことに起因しており、つまり日本企業の稼ぐ力が相対的に劣後しているからだと指摘されている⁷。現時点では、米国企業の収益性が日本企業より高い。ただし、TOPIXは2,000社を超える多くの企業を抱えているため、今後、東証での市場区分の見直しで銘柄が厳選されれば、構成銘柄全体の収益性は多少改善する可能性がある。

次に予想PERは投資家が期待する今後の企業の収益の成長力を示す指標の一つである。S&P500を構成する米国企業は2014年以来、TOPIXを構成する日本企業との差が拡大してきている【図表10】。一方で、投資家が見誤り、予想PERが高すぎるという可能性も大いにあるが、長期に亘って予想PERが高いとなると、米国企業の成長力はずっと期待され続けており、かつその期待を裏切っていないことになる。

このようにROEと予想PERの過去のデータからみる限り、企業の収益力と投資家の成長期待が高いのは米国企業であり、将来10年くらいは、米国企業が優位であり続けるであろうと筆者は考えている。

加えて株式インデックスの銘柄選択のルールにも留意したほうが良いものと思われる。大半の株式インデックスは銘柄のスクリーニングがあり、時価総額などの条件に基づいた銘柄の入れ替えがある。中には、S&P500のように企業の収益力を銘柄選択条件とするインデックスもある。銘柄選択条件を満たさなくなった企業を除外して、他の有望企業を自動的に追加してくれるため、個別銘柄を吟味する必要がない。選択条件が厳しく、銘柄数が少なく常に優良企業が構成される株式インデックスに投資するという考え方も良いものと思われる。

⁷ 2014年、「持続的成長への競争力とインセンティブ～企業と投資家の望ましい関係構築～」プロジェクト（伊藤レポート）37頁より。ROE＝ROA×回転率×レバレッジ、日米それぞれのROAが3.8％と10.5％、回転率が0.96と0.96、レバレッジが2.51と2.69（2012年本決算実績ベース、金融・不動産除く）。

6――まとめ

家計の金融資産構成について日米を比較すると、2021年３月末時点日米の現預金（日：54.3％、米：13.3％）と投信・株式（日：14.3％、米：51.0％）の比率がまさに正反対である⁸。特に日本は家計の預貯金額は総額1,000兆円を超えており、リスク回避傾向が非常に強いことがわかる。

本稿では、低金利環境が続いている中、預貯金以外の資産形成手段として、株式インデックス投資が非常に有効であることを示した。このことを多くの人に知ってもらいたい。価格が下がり損を抱えるリスクはあるものの、いつかは値を戻すということを信じて、売らずに我慢して長期保有すれば損はしにくい。

過去のデータを見る限り、結論として以下のことが言えると思う。

〇投資後に価格が下がっても慌てて売ることなく、辛抱強く持ち続け、価格上昇を待つ長期投資が良い。但し、老後が近くなった段階で、価格が上がり、十分満足できる資産が形成できたら、躊躇なく売却することもとても重要である。

〇株式インデックスとしては、米国株（ナスダック100、S&P500、ダウ平均）、米国株が７割以上を占める先進国株（MSCIコクサイ）などをはじめ、収益力、成長力が期待できるインデックスが良い。尚、インデックス投資ではリターンは同様なので、コストが安いものを選ぶべきである。

〇当然ながら、投資においては分散投資が重要と言われているため、通常は値動きが違う他の資産クラスへの投資も考えられる。しかし、最近の傾向として各種株式インデックスの値動きの連動性が高まってきており分散投資のメリットは小さく、一方で、国内債券投資は利回りが低すぎるため、投資するメリットは小さい。長期的な資産形成のための資金であれば、株式インデックス投資をメインに投資するのが良いのではないかと思う。

これまで一括投資を前提に、長期投資なら株式インデックス投資をメインに投資することを勧めたが、積み立て投資の場合でも結論に変わりはない。株価下落直前という最悪の条件に一括投資していた場合でも株式インデックス投資メインが良いのだから、最悪期に限らず、株価下落後の最良期にも投資する積み立て投資ならば、なおのこそ、株式インデックス投資をメインに投資することをお勧めする。

尚、これから人生100年時代の資産形成を考える方が株式インデックスに投資する場合には、税制上の優遇措置がある確定拠出年金（企業型や個人型のiDeCo）やつみたてＮＩＳＡを利用すべきであると思う。さらに余裕がある場合は特定口座で株式インデックス投資から始め、慣れてきたらアクティブ型の投資信託に投資するのも良いと思う。まずは、手元に資金があれば、勇気を出して、株式インデックスに投資してみてはどうだろうか。

⁸ いずれも2021年３月末のデータ。2021年８月20日日本銀行調査統計局「資金循環の日米欧比較」より。

（参考文献）

水野友理那「米国株式インデックス投資、どれを選べば良いのか－Ｓ＆Ｐ500 vs ダウ平均 vs ナスダック100」https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=67140?site=nli

水野友理那「国内外の株式投資は何から始めればよいか－外国株式インデックスファンドの基礎知識」https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=65045?site=nli