2021年04月28日

コロナ禍で増す「家飲み」需要-現役世帯を中心に支出増加、ウィスキーで非日常感も楽しむ?

生活研究部 上席研究員 久我 尚子

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1――はじめに~コロナ禍で「外飲み」から「家飲み」需要へシフト、「外飲み」気分を味わえる新商品も登場

コロナ禍でアルコールの楽しみ方が変化している。外出自粛や飲食店の時短営業などの影響で、「外飲み」の機会が減り、「家飲み」が増える中、飲料メーカーでは家でも飲食店で提供されるようなきめ細かな泡が楽しめる缶ビール1やアルコール度数が1%未満と極めて低い商品を発売するなど、「家飲み」需要を見込んだ新商品のラインナップに工夫を凝らしている。また、アルコール度数1%未満は従来のノンアルコールの区分であり、どのような需要を見込んでいるのかなどにも注目が集まっている。

本稿では、総務省「家計調査」などを用いて、コロナ禍によるアルコール需要の変化を捉える。また、日本ではこれまでも若者の「アルコール離れ」などが言われてきたが2、あらためて消費者の飲酒状況の最新動向を確認する。
 
1 アサヒビールは缶内部の凹凸に工夫をすることで、飲食店で提供される生ビールと同様のきめ細かな泡が楽しめる商品も発売したが、想定を上回る注文が殺到したことで出荷を一時停止する事態となっている(2021年4月半ば時点)。
2 久我尚子「さらに進んだ若者のアルコール離れ」、ニッセイ基礎研究所、基礎研レター(2020/2/3)など。
 

2――コロナ禍におけるアルコール支出の変化

2――コロナ禍におけるアルコール支出の変化~「家飲み」支出増加、ウィスキーで非日常感も楽しむ?

1二人以上世帯の状況~「外飲み」大幅減少、「家飲み」増加でアルコール関連支出はトータルでは減少
総務省「家計調査」によると、国内にコロナ禍が直撃した2020年3月頃から、二人以上世帯の外食の「飲酒代」は前年同月を下回る水準で推移している(図表1(a))。特に、初めて緊急事態宣言が発出された2020年の4月の対前年同月実質増減率は▲90.3%を示し、平常時の消費が大方消滅した。6月以降は経済活動の再開を受けて改善傾向を示し、政府のGоTоイートキャンペーンの効果も相まって、10月には▲36.3%まで回復したが、秋冬の感染再拡大によって再び低迷している。

一方、同期間において、主に「家飲み」用途が見込まれる「酒類」の支出額は前年同月を上回る水準で推移しており、緊急事態宣言が発出中の2020年5月の対前年同月実質増減率は+25.6%を示した。なお、10月に再び上昇しているが、これは前年同月(2019年10月)が消費税率10%への引き上げによる反動減が生じたために、2010年10月は対前年同月でプラスに振れやすいためだ。

「酒類」の内訳を見ると、全体的に前年同月の水準を上回るものが多いが、特に「チューハイ・カクテル」の増加幅の大きさが目立ち、2020年5月は+52.6%を示している(図表1(b))。また、「ワイン」や「発泡酒・ビール風アルコール飲料」なども、コロナ禍で比較的堅調に増加している。

なお、「飲酒代」と「酒類」をあわせた「アルコール関連合計」の支出額を見ると、「家飲み」の「酒類」の支出額は増えているものの、元々支出額の大きな「外飲み」の「飲酒代」が減少することで、世帯当たりのアルコール関連の支出額は全体としては減少している(図表1(c))。
図表1 二人以上世帯のアルコール関連支出の推移
2世帯類型別の特徴~現役世帯を中心に「家飲み」支出増加、ウィスキーで非日常感も楽しむ?
(1) 世帯主の年齢別
二人以上世帯について世帯主の年齢別に2020年と2019年のアルコール関連の支出額を比較すると、世帯主の年齢によらず、2020年の「飲酒代」は大幅に減少している(図表2(a))。なお、減少幅は高年齢世帯ほど大きく(65歳以上で▲6割超)、感染による重篤化リスクの高まる高年齢世帯ほど「外飲み」を控えている様子がうかがえる。なお、「食事代」も同様である。

一方、「酒類」は世帯主の年齢によらず増加しており、増加幅は30~50歳代(あるいは25歳~50歳代)の勤労者の多い現役世帯で大きく、2割程度増えている。これまで会社帰りなどに「外飲み」が多かった世帯ほど「家飲み」支出が増えているようだ。

「酒類」の内訳を見ると、全体的に増加しており、特に「ウィスキー」や「チューハイ・カクテル」、「焼酎」の増加幅が大きいほか、若い世帯ほど「ウィスキー」や「清酒」が、高齢世帯で「ワイン」の増加幅が大きい。

なお、支出額自体は、コロナ前の2019年も2020年も、年齢によらず「ビール」や「発泡酒・ビール風アルコール飲料」が多く、これらに加えて若い世帯ほど「チューハイ・カクテル」が、高年齢世代ほど「焼酎」や「清酒」が多い傾向がある(図表3(a))。これらと比べて「ウィスキー」の支出額は年齢によらず少ない。

つまり、コロナ禍で、ビールや発泡酒などコロナ前から日常的に家で飲んでいたアルコールの支出が増えていることに加えて、コロナ前はあまり家では飲んでいなかったものも増えている。以前は、ウィスキーはバーで、日本酒は専門店でというように、主に「外飲み」で楽しんでいた種類のアルコールを「家飲み」で楽しむようになっているようだ。家の中で過ごす時間が増えたことで、気分転換を図ったり、非日常感を楽しむために、これまで挑戦したことのなかった種類のアルコールを楽しむようになっているのかもしれない。

単身世帯でも同様に、世帯主の年齢によらず「飲酒代」は大幅に減少している(図表2(b))。なお、単身世帯では元々男性で、かつ、若いほど「飲酒代」が多く、年齢による差が大きいため(図表3(b))、コロナ禍で「外飲み」が控えられたことで、その減少幅は若い男性ほど大きくなっている(「食事代」も同様)。

一方、「酒類」は、二人以上世帯とは異なり、増加しているのは若年(男性)世帯のみであり(若年女性は元々支出額が少ないためかおおむね同様)、中高年世帯ではむしろ減少している。これは、単身世帯の調査対象世帯数が少ないために30~50歳代が合算されており、年齢による特徴が出にくい影響のほか、二人以上世帯では、世帯主の子など他の家族の特徴も反映される影響がある。一方で、若年世帯を除くと、単身者の方が健康維持や予防意識が高い可能性もある3

なお、「酒類」の内訳は、二人以上世帯と同様、単身世帯でも男性の若年世帯を中心に「ウィスキー」や「焼酎」、「発泡酒・ビール風アルコール飲料」の増加が目立つ。
図表2 2020年のアルコール関連支出の対前年実質増減率(%)
図表3 2020年のアルコール関連支出額(年平均・円)
 
3 例えば、罹患した際などに人に頼りにくい懸念など。ただし、罹患リスクは同居家族がいる方が高いとも考えられるため、「家計調査」のデータのみではこれ以上の考察は難しい。
(2) 都市規模別
二人以上世帯について都市規模別に見ても、同様に「飲酒代」が大幅に減少する一方(いずれも5割以上)、「酒類」は増加している(いずれも1割以上)(図表2(c))。「酒類」の内訳は、全体的に「ウィスキー」や「チューハイ・カクテル」が増加しているほか、小都市で「焼酎」や「ビール」、「清酒」が、中都市以上で「ワイン」が多い傾向がある。背景には、大都市より地方部の小都市で高齢人口が多いことや、都市と地域の商品の流通状況の違いなども影響しているのだろう。

(3) 年間収入五分位階級別
二人以上勤労者世帯について年間収入五分位階級別に見ても、同様に「飲酒代」が大幅に減少する一方(いずれも5割前後)、「酒類」は増加している(図表2(d))。なお、「酒類」の増加幅は年間収入階級が中間層以上で大きい。内訳は、全体的に「ウィスキー」や「チューハイ・カクテル」が増加しているほか、中間層以上で「清酒」や「焼酎」、「チューハイ・カクテル」、「ウィスキー」が多い傾向がある。
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生活研究部   上席研究員

久我 尚子 (くが なおこ)

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、マーケティング

経歴
  • プロフィール
    【職歴】
     2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
     2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
     2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
     2021年7月より現職

    ・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~2019年)
    ・内閣府「統計委員会」専門委員(2013年~2015年)
    ・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
    ・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017年~2021年)
    ・東京都「東京都立図書館協議会」委員(2019年~2023年)
    ・総務省「統計委員会」臨時委員(2019年~2023年)
    ・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員(2022年~)
    ・総務省「統計委員会」委員(2023年~)

    【加入団体等】
     日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
     生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society

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