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- 様子見姿勢が強いが、弱気の投資家も~インデックス・ファンド、ブルベアETFの資金動向~
コラム
2019年06月21日
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日経平均が2万1,500円目前まで回復
日本株式は米中問題に加えて米国のメキシコへの追加関税が発表されたことなどが嫌気され、日経平均株価は6月3日に約4カ月ぶりに2万400円台をつけた【図表1】。6月5日以降は、米利下げ期待から米国株式が上昇するとともに日本株式も上昇に転じ、日経平均株価は10日に2万1,000円台を回復した。その後は、円高が意識され日経平均株価は18日に2万1,000円を下回ったが、米中問題の進展や米利下げ期待が高まり米国株式が一段高となったことを好感して日経平均株価は再び上昇し、足元、2万1,500円目前まで回復している。
このような中、投資家がどのような投資行動を取っているのか(上場していない)インデックス・ファンドとETFの資金動向をみる。
このような中、投資家がどのような投資行動を取っているのか(上場していない)インデックス・ファンドとETFの資金動向をみる。
インデックス・ファンドは足元、やや流出
1 日本籍追加型株式投信でTOPIXや日経平均株価などの日本株式の指数に連動した運用をしているもの。ETF、SMA・ DC専用は除外。
強気型ETFが売られ、弱気型ETFが買われる
2 NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信:概ね日経平均株価の2倍動くETF
3 NEXT FUNDS 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信:概ね日経平均株価の逆方向に2倍動くETF
最後に
インデックス・ファンドや強気型ETF、弱気型ETFの資金動向からは6日以降、資金の動き自体が小さく、様子見姿勢が強かったといえる。強いて言うと、インデックス・ファンドや強気型ETFを売却し、弱気型ETFを購入している動きがみられた。日本株式は足元、米国株式と同様に米利下げ期待、つまりパウエル・プットを好感し上昇している。ただ、為替市場で円高が進行していることなどもあり、先行きに対して弱気になっている投資家が増えているのかもしれない。
(ご注意)当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。
(2019年06月21日「研究員の眼」)

03-3512-1785
経歴
- 【職歴】
2008年 大和総研入社
2009年 大和証券キャピタル・マーケッツ(現大和証券)
2012年 イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
2014年 ニッセイ基礎研究所 金融研究部
2022年7月より現職
【加入団体等】
・日本証券アナリスト協会検定会員
・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員(2020・2021年度)
前山 裕亮のレポート
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