テクノロジーの進化と超過収益獲得機会－関係先企業の株価収益率に基づく投資戦略に着目して

金融研究部主任研究員・年金総合リサーチセンター・ジェロントロジー推進室・ESG推進室兼任高岡和佳子

■要旨

企業間の販売・仕入関係と株価に着目した先行研究によると、株式を売買する際に、売買対象株式自体の収益率ではなく、売買対象株式を発行する企業の販売先企業が発行する株式の収益率を参考にすることで、月率1.2％～1.6％（年率14.5％～18.9％）もの高い超過収益の獲得が期待できるらしい。しかも、販売先企業の株価収益率がその後の超過収益獲得に役立つ期間は１年近くにも及ぶ。一方、日本の企業社会に残る「株式持合」関係に着目した筆者の分析では、売買対象株式を発行する企業の関係企業が発行する株式の収益率を参考にすることで、獲得可能な超過収益月率は0.37％（年率4.5％）と先行研究と比べて明らかに小さい。また、関係企業の株価収益率がその後の超過収益獲得に役立つ期間は高々２週間と短く、先行研究と大きく乖離する。

分析手法の違いによる影響もあるだろうが、販売先企業や関係企業の株価収益率がその後の超過収益獲得に役立つ期間が大きく異なるのは、両者の分析期間の相違にあると筆者は考えている。その理由は、販売先企業や関係企業の株価収益率がその後の超過収益獲得に役立つ根本的要因は、投資家の情報収集・集約能力の限界にあるからだ。先行研究は2004年までの株式データを用いて分析しているのに対し、筆者の分析は2013年４月から2018年３月の株式データを用いており、その間にコンピュータの性能は飛躍的に向上している。そこで、期間の異なる２つの分析結果を比較することで、販売先企業や関係企業の株価収益率がその後の超過収益獲得に役立つ期間が大きく異なるのは、テクノロジーの進化（分析期間の相違）に起因するかどうかを分析してみた。

■目次

1――はじめに
2――やはり分析期間の相違が影響している可能性が高い
　　1｜分析結果（日次）
　　2｜分析結果（月次）
3――効率的市場のパラドックスとテクノロジーの進化（まとめ）

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