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- インフレ加速の足音-物価指標はインフレ加速を示唆。今後も賃金上昇、GDPギャップ解消からインフレは加速しよう
2018年04月20日
■要旨
- 消費者物価指数(CPI)をはじめ、最近発表された主要物価指標は、昨年夏場に物価が底入れしたことを示しているほか、足元で物価上昇が加速している可能性を示唆。
- これまでは景気や労働市場の回復長期化にも係わらず物価上昇は抑制されてきた。これは、原油・商品価格が大幅に下落したことや、労働市場の緩みから賃金上昇が緩やかであったことなどが考えられる。しかしながら、原油・商品価格が上昇に転じ、物価を押上げる方向に転換したほか、労働市場の緩み解消に伴い賃金上昇率に加速の兆候がみられており、物価が上昇し易い環境が醸成されている。
- 当研究所では、原油価格は今後概ね横這いとなるものの、労働市場の回復持続を背景に賃金上昇が持続すると予想している。また、金融危機後に拡大したマイナスのGDPギャップが今年はプラスに転じるとみられることも、インフレ加速を後押しとみられる。このため、当研究所はCPI(前年比)を18年が+2.4%、19年が+2.3%と、17年の+2.1%から加速すると予想する。
- 一方、トランプ政権は、一部の輸入品に対して高関税を賦課する方針を示すなど、保護主義的な通商政策に傾斜している。関税の賦課は輸入物価の上昇を通じて国内物価を上昇させる要因となるため、注目される。もっとも、今後米中をはじめ全面的な貿易戦争に発展しない限り、現状では国内物価への影響は限定的と判断している。
■目次
1.はじめに
2.主要物価指標の動向
・(CPI、PCE価格指数)
:17年夏場以降上昇基調が持続、足元は物価上昇が顕著に加速
・(生産者物価、輸入物価):15年後半以降、上昇基調が持続
・(期待インフレ率)
:金融市場はインフレ加速を予想も、家計、専門家調査は安定
・(賃金上昇率)
:緩やかな賃金上昇が持続、物価への波及は労働生産性の動向が左右
3.物価見通し
1.はじめに
2.主要物価指標の動向
・(CPI、PCE価格指数)
:17年夏場以降上昇基調が持続、足元は物価上昇が顕著に加速
・(生産者物価、輸入物価):15年後半以降、上昇基調が持続
・(期待インフレ率)
:金融市場はインフレ加速を予想も、家計、専門家調査は安定
・(賃金上昇率)
:緩やかな賃金上昇が持続、物価への波及は労働生産性の動向が左右
3.物価見通し
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