2014年03月13日

健康診断の「要注意」はどういう状態か

保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任 村松 容子

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■要約

2014年度から厚生労働省主導で「データヘルス計画」が始まる。このデータヘルス計画の中で、健康保険組合は健康診断の結果と医療機関受診時に発行されるレセプトデータ（診療報酬明細書）を突合して分析することで、組合員の健康増進と医療費の適正化を推進することが求められている。2008年度にはじまった特定健診・特定保健指導（メタボ健診）と異なり、40歳未満も対象となる。

40歳未満については、一般に健康度が高く、健康診断で「異常」と判定されるケースも医療機関を受診するケースも少ない。しかし、健康診断で「要注意」と判定される人は一定程度はある。そこで、本稿では、若年にも多いと思われる「要注意」判定に着目して、年齢も考慮して健康診断の判定別に医療機関受診状況の概要を紹介する。

(2014年03月13日「基礎研レポート」)

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保険研究部   主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任

村松 容子 (むらまつ ようこ)

研究・専門分野
健康・医療、生保市場調査

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(取材・講演依頼)

03-3512-1783

経歴
  • 【職歴】
    　2003年　ニッセイ基礎研究所入社

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