書籍出版

  • データで読み解く「生涯独身」社会
    データで読み解く「生涯独身」社会
    著者：
    天野 馨南子（著）
    出版社：
    宝島社
    発行年月：
    2019年07月
    定価：
    ¥800（税抜き）
    研究員：
    天野 馨南子 生活研究部

    ※当研究所、天野馨南子が執筆。

    男性の4人に1人が“婚歴なし”の衝撃
    データが語る結婚しない人が増えた真の理由
    「お金がない」が原因ではなかった！
    少子化問題の専門家が深層レポート

    50歳で一度も結婚経験がない人の割合を示す「生涯未婚率」。2015年国勢調査によると、日本人男性の4人に1人、女性の7人に1人が、50歳時点で結婚の経験がない。さらに、若い未婚男性の7割、未婚女性の6割が「交際相手なし」だという。その一方で、「いずれは結婚したい」と考えているのは、若い男女のおよそ9割。この割合は1980年代のバブル期からほとんど変わっていない。「結婚したいのに、できない」人が増えつつある、「生涯独身社会」日本。結婚の妨げになっている要因とは、いったいなんなのか――。本書ではさまざまなデータから、「未婚化」が猛スピードで進む、現代日本の実像を読み解く。

  • 地方財政健全化法とガバナンスの経済学－制度本格施行後10年での実証的評価
    地方財政健全化法とガバナンスの経済学－制度本格施行後10年での実証的評価
    著者：
    赤井 伸郎／石川 達哉（著）
    出版社：
    有斐閣
    発行年月：
    2019年07月
    定価：
    ¥3,800（税抜き）
    研究員：
    石川 達哉


    ※客員研究員 石川達哉が共同執筆。


    地方財政健全化法の本格施行から10年。４つの健全化判断比率に基づく現行制度は自治体の財政健全化に寄与したのか？　制度の丁寧な解説とともに、データ・事例の丹念な考察と緻密な実証分析によって、同法のガバナンス効果を解明し、今後の課題を提示する。

  • リスク学事典
    リスク学事典
    著者：
    日本リスク研究学会（編）
    出版社：
    丸善出版
    発行年月：
    2019年06月
    定価：
    ¥22,000（税抜き）
    研究員：
    中村 亮一


    ※当研究所の中村亮一が第二部＜リスク学の基本＞第11章 金融と保険のリスクを一部執筆。


    人文科学、自然科学、社会科学など多様な分野のリスクに対峙してきたリスク学は、それぞれの学問分野ごとに独自のリスク概念が取り上げられてきた経緯から、これまで単一の学問体系は存在していなかった。しかし、世界の相互接続性、相互依存性の高まりから異なるリスク同士の結合も例外ではなく、それらを横断的に俯瞰できる試みが求められるようになってきた。
    本事典は、中項目事典の体裁をとることで、それらリスク学を構成する各分野の相互連関性を分かりやすく把握できる。また、東日本大震災、リーマンショック、女性や性的マイノリティの社会的排除など、現代的な問題に起因するリスクも大々的に扱った章立てとなっている。
    一人ひとりの市民が様々なリスクに直面する現代にあって、その把握し共生していくための必読書である。

  • International Opportunities in the Arts
    International Opportunities in the Arts
    著者：
    Mary Sherman （編著）
    出版社：
    Vernon Press
    発行年月：
    2019年04月
    定価：
    90ユーロ
    研究員：
    吉本 光宏
     

    ※当研究所の吉本光宏が「Kamiyama's Success in Creative Depopulation（神山町における創造的過疎の成果）」を寄稿。

    この書籍は、2018年2月にカナダ・ケベックシティで開催された国際会議「TransCultural Exchange’s 2018 International Conference on Opportunities in the Arts」のスピーカーやモデレータらが、講演やプレゼンテーション内容に基づいて執筆した論文やレポートをまとめたものである。国際会議ではArtist in Residenceについて、アーティストにとっての意味や地域社会に与えるインパクトなどに焦点が当てられたが、本書でも、世界各国の専門家や実践家が、豊富な事例を交えながら、Artist in Residenceを起点にしたアーティスト及びアートの持つ多様な可能性を論じている。

  • 必携自治体職員ハンドブック　第４次改訂版
    必携自治体職員ハンドブック　第４次改訂版
    著者：
    公職研編集部（編）
    出版社：
    公職研
    発行年月：
    2019年04月
    定価：
    ¥2,400（税抜き）
    研究員：
    三原 岳 保険研究部

    ※当研究所、三原岳が第１編 第３章「少子高齢時代の福祉政策」を執筆。


    地方公務員として必要な基本知識をまとめた１冊。新任・中堅職員等の研修や自己啓発のテキストとして、また昇任昇格試験の参考文献に最適です。

  • ROEを超える企業価値創造
    ROEを超える企業価値創造
    著者：
    柳 良平／広木 隆／井出 真吾（著）
    出版社：
    日本経済新聞出版社
    発行年月：
    2019年03月
    定価：
    ¥2,200（税抜き）
    研究員：
    井出 真吾 金融研究部

    ※当研究所、井出真吾が第４章「日本企業のROEと企業価値の実証結果」、第６章「ESG投資の意義と効果」を執筆。


    なぜ日本企業は低く評価されているのか？企業財務、市場分析の第一人者が、財務・非財務の両軸から徹底分析。ROEとESGを融合した高付加価値経営を提言。

  • イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種　逆引きビジネスガイド2019
    イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種　逆引きビジネスガイド2019
    著者：
    一般社団法人金融財政事情研究会（編）
    出版社：
    一般社団法人金融財政事情研究会
    発行年月：
    2019年01月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）
    研究員：
    上野 剛志 経済研究部
    金 明中 生活研究部


    ※当研究所、上野剛志がPart３ 金融が変わる「９－ゼロ金利政策　金融界への副作用拡大。「出口」は2022年度以降か」を、金明中がPart４ どうする日本の構造問題「15－働き方改革：長時間残業の悪弊を断ち、多様な人材の活用、生産性の向上に踏み切れるか」を執筆。


    本書は、日本経済が直面する変化の波が、どのようなビジネス（業種）に、どのような（ポジティブ／ネガティブ）インパクトを及ぼすのかを予測するものである。タイトルにある「逆引き」の“正本”は、当会が半世紀以上も前から、４年に一度改訂を重ねてきた『業種別審査事典』（2020年初に第14次版を刊行予定）。約1,500にのぼる業種ごとの沿革、特色、市場規模、需給動向、業況等を分析した、いわばミクロの視点からの『業種別審査事典』に対して、本ビジネスガイドはマクロ視点から業種群への影響を俯瞰することをコンセプトしている。

  • 緊急支援制度評価および制度改善方案研究（韓国語）
    緊急支援制度評価および制度改善方案研究（韓国語）
    著者：
    ヨユジン／金ミゴン／フンンドギョン／金 明中／金ソンア
    出版社：
    高麗C&P
    発行年月：
    2019年01月
    定価：
     
    研究員：
    金 明中 生活研究部

    ※当研究所 金 明中が、付録1「日本の災害救護と緊急支援制度」を執筆。


    本書は韓国における緊急支援制度の現状と問題点を分析し、その対策案を提示している。また、日本の事例を紹介し、日本の緊急支援制度が韓国に与えるインプリケーションについて論じている。

  • 金融時事用語集　2019年版
    金融時事用語集　2019年版
    著者：
    金融ジャーナル社
    出版社：
    金融ジャーナル社
    発行年月：
    2018年12月
    定価：
    ￥1,500（税抜き）
    研究員：
    松岡 博司

    ※当研究所、松岡博司が「民事信託、無期雇用転換制度、iDeCo、雇用保険法」を執筆。


    2019年に話題となる金融時事用語200項目を厳選しました。各界のエキスパートが用語の背景、金融商品・取引の仕組みなどを、直近のデータを使って平易・簡潔・具体的に解説しています。
    新入行職員から役員・支店長まで金融機関の皆様に必携の事典で、大学の教材にも利用されています。

  • 英国のEU離脱とEUの未来
    英国のEU離脱とEUの未来
    著者：
    須網 隆夫（編）／21世紀政策研究所（編）
    出版社：
    日本評論社
    発行年月：
    2018年11月
    定価：
    ¥2,000（税抜き）
    研究員：
    伊藤 さゆり 経済研究部

    ※当研究所、伊藤さゆりが第1部 第3章「世界金融危機とユーロ危機」を執筆。


    英国は2016年6月の国民投票でEUからの離脱を決めた。法律、経済、政治の各分野のEU専門家がBrexitを引き起こした要因解明と英国とEUのこれからを分析する。

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