書籍出版

  • 包容福祉と社会政策のあり方
    包容福祉と社会政策のあり方
    著者：
    　　　
    出版社：
    韓国保健社会研究所、ギョンソン文化社
    発行年月：
    2020年03月
    定価：
    　　　
    研究員：
    金 明中 生活研究部


    ※当研究所、金明中が「主要国家の社会政策の現状：日本」を執筆。


    本書は韓国政府が実施している包容福祉の概念と今後の政策のあり方について論じている。具体的には包容福祉の実施背景と概念を紹介し、所得、労働、健康、住居、教育、社会サービス、安全、地域、文化部門における実践方向を提示している。

  • EUの今を読み解く(Web日本評論 e-book)
    EUの今を読み解く(Web日本評論 e-book)
    著者：
    伊藤さゆり（著）
    出版社：
    日本評論社
    発行年月：
    2020年03月
    定価：
    ¥550
    研究員：
    伊藤 さゆり 経済研究部

    ※当研究所、伊藤さゆりが執筆。


    2019年～2020年はEUにとって、イギリス離脱のほか、５年に１度の欧州議会選挙、それに伴うEUの行政執行機関・欧州委員会のトップにあたる委員長の交代と体制の刷新、さらに首脳会議常任議長(通称、EU大統領)、欧州中央銀行(ECB)総裁も交代するという大変革の年です。本書では、こういったイベントを軸にEUの今を読み解いていきます。
    ※本書は、「Web日本評論」での同名連載（2018年10月～2020年２月）をまとめたものです。執筆時の雰囲気を重視して修正は最小限にとどめています。

  • IoT・AIを利活用したヘルスモニタリング
    IoT・AIを利活用したヘルスモニタリング
    著者：
    IoT・AI利活用編集委員会（編）
    出版社：
    テクノシステム
    発行年月：
    2020年02月
    定価：
    ¥40,000（税抜き）
    研究員：
    百嶋 徹 社会研究部

    ※当研究所百嶋徹が、第１章・第13節「ヘルスモニタリング技術の動向と今後の展望／AI・IoTの利活用の在り方米メジャーリーグの「データ革命」に学ぶ」を執筆。

    膨大なIoTセンサデータをいかに効率よく、実用に即して可視化し、機械学習するか？　設備、機械、構造物保守点検・非破壊検査分野へのIoT設置、AIシステムの適用事例を収集して解説。

  • 文化事業の評価ハンドブック―新たな価値を社会にひらく
    文化事業の評価ハンドブック―新たな価値を社会にひらく
    著者：
    文化庁×九州大学 共同研究チーム （編）
    出版社：
    水曜社
    発行年月：
    2021年07月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）
    研究員：
    吉本 光宏
     

    ※当研究所の吉本光宏が第２部 第４章「評価の活用とアドボカシー」を執筆。

  • アジア太平洋と関西　関西経済白書 2019
    アジア太平洋と関西　関西経済白書 2019
    著者：
    一般財団法人 アジア太平洋研究所（著）
    出版社：
    丸善プラネット
    発行年月：
    2019年09月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）
    研究員：
    矢嶋 康次 総合政策研究部
    中村 洋介

    ※当研究所、矢嶋康次・中村洋介がChapter１ Column A「米中テクノロジー覇権争いに対峙する日本」を執筆。


    2019年度の本書は、PartＩで「アジア太平洋の政治経済の現況と課題」、PartIIで「関西経済再浮上に向けて～平成の総括と大阪・関西万博への展望～」という２つのテーマを携えました。PartＩは、平成から令和の新時代を迎えるにあたり、平成30年間の日本経済・金融政策を振り返りました。また、アジア太平洋地域の経済を考えていく上で必要となる論点を多数内包しています。PartIIでは、関西経済を牽引する「モノ」と、「サービス」、この「２つ」の輸出が関西経済に与えた好影響について分析しました。関西経済が再び成長していくために必要な論点を提示しています。

  • イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種　逆引きビジネスガイド2020
    イベント・トレンドで伸びる業種、沈む業種　逆引きビジネスガイド2020
    著者：
    一般社団法人金融財政事情研究会（編）
    出版社：
    一般社団法人金融財政事情研究会
    発行年月：
    2020年02月
    定価：
    ¥2,500（税抜き）
    研究員：
    金 明中 生活研究部


    ※当研究所、金明中がPart２ 日本の構造問題「11 - 働き方改革：１億総活躍社会の実現で労働力不足解消と生産性向上の両立めざす 」を執筆。


    本書は、日本経済が直面する変化の波が、どのようなビジネス（業種）に、どのような（ポジティブ／ネガティブ）インパクトを及ぼすのかを予測するものである。タイトルにある「逆引き」の“正本”は、当会が1966年の創刊以降、４年に一度改訂を重ねてきた『業種別審査事典』である。2020年1月に全面刷新された『第14次業種別審査事典』が刊行された。半世紀を超えて活用され約1,500にのぼる業種ごとの沿革、特色、市場規模、需給動向、業況等を分析した、いわばミクロの視点からの『業種別審査事典』に対して、本ビジネスガイドはマクロ視点から業種群への影響を俯瞰することをコンセプトしている。

  • シリーズ超高齢社会のデザイン　高齢者法：長寿社会の法の基礎
    シリーズ超高齢社会のデザイン　高齢者法：長寿社会の法の基礎
    著者：
    樋口 範雄（編）／関 ふ佐子（編）
    出版社：
    東京大学出版会
    発行年月：
    2019年08月
    定価：
    ¥4,900（税抜き）
    研究員：
    中嶋 邦夫 保険研究部
     

    ※当研究所の中嶋邦夫が第４章・第１節「高齢者の経済的基盤――主要なもの」を執筆。


    医療・介護・福祉、住まい、経済的基盤、財産管理、家族・相続、虐待・犯罪、裁判制度――高齢者をめぐる法的課題を広範囲にわたって整理し、その解決方法に重要な視角を提供するとともに、高齢者法の具体像を解説する。高齢者の抱える問題に対処するための法的プランニングにも役立つ一冊。

  • ３つの切り口からつかむ図解中国経済
    ３つの切り口からつかむ図解中国経済
    著者：
    三尾 幸吉郎（著）
    出版社：
    白桃書房
    発行年月：
    2019年08月
    定価：
    ¥2,315（税抜き）
    研究員：
    三尾 幸吉郎

    ※当研究所、三尾幸吉郎が執筆。

    中国は広大な国土、14億の人口を抱え世界第２位のGDPを持ち、全世界に多大な影響を及ぼしているが、独特の経済運営がなされ、情報統制もあり、経済の実態はあまりにも知られていない。
    日本とも、さまざまな外交的な軋轢はあるものの、中国への工場進出だけでなく、消費財の輸出、インバウンド需要などで関係は強まり、その概略の把握はビジネスパーソンの教養となってきている。 本書は、中国経済の分析を専門とするエコノミストが長年のノウハウを活かし、中国当局発表の統計だけでなく、国連やＩＭＦなどが発表したものも駆使。その実情をビジュアルに描き出す。
    複雑に入り組んだ問題を抱える超大国・中国を平易に記述、説明するのは至難の業だが、本書は、分野別に基本的な統計を示した「中国経済アウトルック」、ニュース等でよく聞く用語を切り口にまとめた「中国の先行きを読み解くキーワード」、長期に注目されるテーマを取り上げた「中国経済深層分析」の３編に分けたことで、多角的な理解ができ、気になる章から読むことも容易な編集としている。

  • データで読み解く「生涯独身」社会
    データで読み解く「生涯独身」社会
    著者：
    天野 馨南子（著）
    出版社：
    宝島社
    発行年月：
    2019年07月
    定価：
    ¥800（税抜き）
    研究員：
    天野 馨南子 生活研究部

    ※当研究所、天野馨南子が執筆。

    男性の4人に1人が“婚歴なし”の衝撃
    データが語る結婚しない人が増えた真の理由
    「お金がない」が原因ではなかった！
    少子化問題の専門家が深層レポート

    50歳で一度も結婚経験がない人の割合を示す「生涯未婚率」。2015年国勢調査によると、日本人男性の4人に1人、女性の7人に1人が、50歳時点で結婚の経験がない。さらに、若い未婚男性の7割、未婚女性の6割が「交際相手なし」だという。その一方で、「いずれは結婚したい」と考えているのは、若い男女のおよそ9割。この割合は1980年代のバブル期からほとんど変わっていない。「結婚したいのに、できない」人が増えつつある、「生涯独身社会」日本。結婚の妨げになっている要因とは、いったいなんなのか――。本書ではさまざまなデータから、「未婚化」が猛スピードで進む、現代日本の実像を読み解く。

  • 地方財政健全化法とガバナンスの経済学－制度本格施行後10年での実証的評価
    地方財政健全化法とガバナンスの経済学－制度本格施行後10年での実証的評価
    著者：
    赤井 伸郎／石川 達哉（著）
    出版社：
    有斐閣
    発行年月：
    2019年07月
    定価：
    ¥3,800（税抜き）
    研究員：
    石川 達哉


    ※客員研究員 石川達哉が共同執筆。


    地方財政健全化法の本格施行から10年。４つの健全化判断比率に基づく現行制度は自治体の財政健全化に寄与したのか？　制度の丁寧な解説とともに、データ・事例の丹念な考察と緻密な実証分析によって、同法のガバナンス効果を解明し、今後の課題を提示する。

最初へ678910最後へ

コンテンツ紹介

ピックアップ

【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

ページTopへ戻る