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書籍出版
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沈まぬユーロ―多極化時代における20年目の挑戦
- 著者:
- 蓮見 雄(編・著)/高屋 定美(編・著)
- 出版社:
- 文眞堂
- 発行年月:
- 2021年03月
- 定価:
- ¥2,500(税抜き)
- 研究員:
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伊藤 さゆり
経済研究部
※当研究所、伊藤さゆりが第1章「ユーロはいかにして鍛えられたのか―ユーロの軌跡と課題」を執筆。
誕生から20年あまり、ユーロは、世界経済の荒波に翻弄され続けてきたが、危機の度に進化し生き抜いてきた。だが、その前途は多難である。FACEBOOKのリブラ、デジタル人民元など官民を交えた国際通貨競争の時代にユーロはいかに立ち向かうのだろうか。EU経済、ユーロ研究の第一線のエコノミストと研究者がユーロを多面的に解剖し、その将来を占う。
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札幌国際芸術祭記録集 SIAF2020インデックス
- 著者:
- 札幌国際芸術祭実行委員会 (著)
- 出版社:
- 札幌国際芸術祭実行委員会
- 発行年月:
- 2021年03月
- 定価:
- ¥1,500
- 研究員:
- 吉本 光宏
※当研究所の吉本光宏が「新型コロナウィルスへの応答-ドキュメントの中で開催されたSAIAF2020」を寄稿。
この記録集は、札幌国際芸術祭2020(SIAF2020)で展示を予定していた作品や構想を、参加アーティストのインタビューを元に編集し多数の貴重な資料や画像と共に紹介。また、企画メンバーのステートメントやコラムのほか、SIAF2020の準備段階から中止公表、そして新たな形の企画へと展開していった2018年から2020年までのタイムラインや、コロナ禍における国内のさまざまな芸術祭の動きなども収録するなど、実現していない展覧会のカタログは、国内でもめずらしい取り組みで、見応えある充実した内容となっています。 -
金融リテラシー入門[基礎編]
- 著者:
- 幸田 博人/川北 英隆 (編著)
- 出版社:
- 一般社団法人金融財政事情研究会
- 発行年月:
- 2021年01月
- 定価:
- ¥2,000(税抜き)
- 研究員:
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福本 勇樹
金融研究部
※当研究所、福本勇樹が、「序章 金融リテラシーとは何か」を執筆、「第1章~第6章」を一部執筆。
人生100年時代に京都大学で学ぶ、お金の話。金融リテラシーが低いといわれる日本で、資産形成や保険の基礎知識を身につけることがなぜ重要なのか。
金融庁、日本銀行、大学、シンクタンクなどで金融実務・教育に携わる多様な執筆陣による、次世代のためのお金の教科書。 -
世界の社会福祉年鑑2020〈2021年度版〉
- 著者:
- 宇佐見 耕一/小谷 眞男/後藤 玲子/原島 博(編集代表)
- 出版社:
- 旬報社
- 発行年月:
- 2020年12月
- 定価:
- ¥15,000(税抜き)
- 研究員:
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片山 ゆき
保険研究部
※当研究所の片山ゆきが、『特集 感染症と社会福祉――コロナ禍と人間「中国:新型コロナ感染症被害と社会保障の対応」』を執筆。
毎年刊行され、今期で20期目。世界各国の社会福祉の動向を豊富なデータを交えて紹介。制度・政策に加え、高齢者・障害者・児童・女性など属性別の動向もわかる。本年版の特集では、新型コロナウイルスへの各国の対応を社会福祉領域を中心に見ていく。
今なお猛威をふるい続ける新型コロナウイルス。各国では何が起きたのか。福祉には何ができるのか。 -
金融時事用語集 2021年版
- 著者:
- 金融ジャーナル社
- 出版社:
- 金融ジャーナル社
- 発行年月:
- 2020年12月
- 定価:
- ¥1,500(税抜き)
- 研究員:
- 松岡 博司
※当研究所、松岡博司が「iDeCo(個人型確定拠出年金)、家族信託」を執筆。
本書は、「コロナ禍と財政・金融支援」「新生活様式での業務運営・働き方」「銀行間送金手数料の見直し」「銀行のDX」など、金融時事用語200項目を厳選。各界のエキスパートが用語の背景、金融商品・取引の仕組みなどを、直近のデータを使って平易・簡潔・具体的に解説していますす。
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東アジア国家の少子化の争点と育児政策比較:日中韓の育児政策の比較分析(韓国語)
- 著者:
- ドナムヒ(著)/イジョンウォン(著)/金明中(著)/金ビョンチョル(著)/相馬直子(著)/姚建平(著)
- 出版社:
- 育児政策研究所
- 発行年月:
- 2020年12月
- 定価:
- 研究員:
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金 明中
生活研究部
※当研究所、金明中が日本部分を担当・執筆(共著)。
本書では、日中韓における職場と社会の子育て環境と、政府のワーク・ライフ・バランス対策に対する比較分析を行った。
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地域医療は再生するか~コロナ禍における提供体制改革~
- 著者:
- 三原 岳(著)
- 出版社:
- 医薬経済社
- 発行年月:
- 2020年11月
- 定価:
- ¥1,500(税抜き)
- 研究員:
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三原 岳
保険研究部
※当研究所、三原岳が執筆。
高齢化、コロナ、財政危機…。医療界には提供体制改革が喫緊の課題だ。
政府や自治体の動向、論点や課題、処方箋を示す。 -
ソルベンシー規制の国際動向――保険会社の資本規制を中心に
- 著者:
- 中村亮一(著)
- 出版社:
- 保険毎日新聞社
- 発行年月:
- 2020年10月
- 定価:
- ¥3,800(税抜き)
- 研究員:
- 中村 亮一
※当研究所、中村亮一が執筆。
保険会社の支払能力(ソルベンシー)の確保は、契約者保護の観点からきわめて重要なテーマです。ソルベンシー規制とは、保険金等の支払いを適切に行えるよう、監督当局が保険会社に対して監督を行うための規制をいいます。
リーマンショック以後、金融機関に対する国際的資本規制改革として、特に保険分野では、規制のベースとなるリスク評価と自己資本評価などの指標として、保険監督者国際機構(ICIS)の保険資本基準(ICP)、国際会計基準審議会(IASB)のIFRS(国際財務報告基準)、欧州のソルベンシー規制などのアプローチがあります。
本書では、保険会社の財務健全性に関する国際規制、特にソルベンシー規制と責任準備金規制を中心に解説し、責任準備金規制については、ソルベンシー規制のベースとなっているその評価方法についても触れています。
また、システミックリスクへの対応として、FSB(金融安定理事会)によるG-SIIs(グローバルにシステム上重要な保険会社)、米国におけるノンバンクSIFI(システム上重要な金融機関)などの指定保険会社に対する資本規制強化を踏まえた、米国・欧州等の検討や動向について、図や表を使い、わかりやすい解説となっています。
ソルベンシー規制をめぐる国際的な枠組みの概要や動向について基礎から理解したい方にお勧めの一冊です。 -
アジア太平洋と関西 関西経済白書 2020
※当研究所、矢嶋康次・鈴木智也がChapter1 Column A「デジタル通貨と世界の中央銀行-デジタル人民元の可能性」を執筆。
「関西経済白書~アジア太平洋と関西~」は毎年、足下のアジア太平洋及び関西/日本の主要な論点を分析し、提言を行っている経済白書でございます。
今年度の「アジア太平洋の政治経済の現況と課題」では、PartIで「アジア太平洋の政治経済の現況と課題」、PartIIで「関西経済の直面する問題と回復へのシナリオ」という2つのテーマを携えました。
PartIは、主にアジアのグローバル・バリューチェーンを取り上げて、COVID-19を含めた世界の諸リスクへの対策と課題に焦点を当てています。
PartIIでは、PartIの分析に依拠しつつ、関西経済の回顧と予測、ポストコロナを見据えたインバウンド戦略、スポーツ産業の現状と課題等について分析しています。
また、今年は、PartIIIにCOVID-19感染拡大の動態と、日本と世界主要国の対応状況をクロノロジ―としてまとめています。
このように本書では、今年も様々な視点から、アジア太平洋と関西の未来を築くヒントを織り込んでおります。アジア太平洋及び関西/日本経済の発展にかかわるすべての方々に、是非ご活用いただきたいと願っております。 -
コロナの先の世界―国際社会の課題と挑戦
- 著者:
- 国際経済連携推進センター(編)
- 出版社:
- 産經新聞出版
- 発行年月:
- 2020年10月
- 定価:
- ¥1,800
- 研究員:
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伊藤 さゆり
経済研究部
※当研究所、伊藤さゆりが「コロナの先の欧州-推進力を得る欧州グリーン・ディール」執筆。
わずか半年で全世界を一変させた新型コロナウイルス・パンデミック。この未曾有の事態に直面し、我々はどうすればよいのだろうか――!? この重大かつ喫緊の問題に、各界の有識者24名が様々な視点からコロナ収束後の世界について展望する。一般財団法人 国際経済連携推進センターがHP上にて連載した企画の緊急書籍化である。
加えて、本書の総括として経済産業審議官、経団連21世紀政策研究所事務局長らによる30ページ以上に亘る鼎談「ポスト・コロナの経済社会のあり方」も新たに収載。
社会にとって「コロナ収束後」を考察し、準備を進めるための一助となることを目指した一書。
研究員の紹介
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井出 真吾
新NISA、「毎月投資」か「1月一括投資」か
【株式市場・株式投資・マクロ経済・資産形成】 -
金 明中
韓国政府の優秀外国人材確保政策-その3-韓国政府の他の優秀外国人材の確保政策
【高齢者雇用、不安定労働、働き方改革、貧困・格差、日韓社会政策比較、日韓経済比較、人的資源管理、基礎統計】 -
久我 尚子
パワーカップル世帯の動向-2023年で40万世帯、10年で2倍へ増加、子育て世帯が6割
【消費者行動】 -
天野 馨南子
2023年20代人口流出率にみる「都道府県人口減の未来図」(1)-大半が深刻な若年女性人口不足へ-
【人口動態に関する諸問題】 -
矢嶋 康次
御社のサービスの適正価格は?
【金融・為替】
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【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
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