経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 研究員の紹介 >
- 小口 裕
小口 裕のレポート
-
2025年05月09日
官民連携「EVカーシェア」の現状－GXと地方創生の交差点で進むモビリティ変革の芽
脱炭素社会を目指すグリーン変革（GX）の取り組みの中で、地域経済社会への貢献や社会課題の解決に向けた有望な実践例の一つとして注目されて...
-
2025年04月25日
若手人材の心を動かす、企業の「社会貢献活動」とは（２）－「行動科学」で考える、パーパスと従業員の自発行動のつなぎ方
「若手人材の確保・定着が人的資本経営の重要テーマとなる今、企業のパーパス（存在意義）と社員の主体的行動をどう結びつけるのか」・本稿は、...
-
2025年04月24日
若年層のサステナビリティをめぐるジレンマ－「責任意識」が動きだす、ゴールデンウィークという非日常のスイッチ
今年のゴールデンウィークは日並びがいまひとつ…という声がちらほら聞こえるが、うまく休みをつなげながら「今年は国内で気軽にリフレッシュし...
-
2025年04月11日
若手人材の心を動かす、企業の「社会貢献活動」とは（１）－「行動科学」で考える、パーパスと従業員の自発行動のつなぎ方
「若手人材の心を動かす社会貢献活動とは何か。そして『意識はあるが、行動できない』そのギャップをどう埋めるのか。」本稿は、企業経営におけ...
-
2025年03月28日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024（３）－消費者のサステナ意識・行動ギャップを解く４つのアプローチ
ニッセイ基礎研究所では、2022年から「サステナビリティに関わる意識と消費者行動」に関する調査・研究を進めている。消費者のサステナビリ...
-
2025年03月21日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024（２）－消費者はなぜ動かない？エシカル消費の意識・行動ギャップを生み出す構造的要因
ニッセイ基礎研究所では、2022年から「サステナビリティに関わる意識と消費者行動」に関する調査・研究を進めている。消費者のサステナビリ...
-
2025年02月14日
企業のマーケティングや営業にもサステナビリティ変革の足音－34年ぶりのマーケティング定義刷新に見る地方創生への期待
「地方創生2.0 」は、国内人口減少を前提とし、「楽しく、安心・安全に暮らせる持続可能な社会」を目指している。その要点の１つとして、各地...
-
2025年01月24日
地方創生2.0とサステナビリティ～地方創生SDGs推進に向けて重要度が高まる「データ利活用」
本稿では、2024年8月にニッセイ基礎研究所で実施したサステナビリティに関するキーワードの認知度・理解度調査の地方別分析結果をもとに、...
-
2024年12月20日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024（１）－踊り場に立つサステナビリティの社会認知と、2030年への課題
ニッセイ基礎研究所では、2022年から「サステナビリティに関わる意識と消費者行動 」に関する調査・研究を進めているが、本稿では2024年...
-
2024年10月30日
不適切な「No.1表示」を生み出す構造的背景と今後の道筋－デジタル時代の「消費者の脆弱性」に向き合う試金石となるか
改正景品表示法が、2024年10月1日から施行された。改正の主なトピックは、優良誤認表示や有利誤認表示に対する直罰（100万円以下の罰...
-
2024年10月23日
累積発行枚数１億枚を超えたマイナンバーカード (2)－ソーシャルマーケティング視点から見るデジタル行政の現在地
現在、デジタル庁では「デジタル社会の実現に向けた重点計画」に基づき、自治体の行政手続の効率化と国民の利便性向上を目指して、関係府省庁と...
-
2024年10月16日
累積発行枚数１億枚を超えたマイナンバーカード (1)－ソーシャルマーケティング視点から見るデジタル行政の現在地
2024年10月にいよいよ新政権が発足したが、この12月に控えている「マイナンバーカードの健康保険証」（マイナ保険証）を基本とする仕組...
-
2024年10月10日
実効性と成果が問われ始めた企業のサステナビリティ推進－稼ぐ力との両立を目指す「サステナブルマーケティング」とは
欧州連合（EU）の気候監視ネットワークの発表によれば、2024年7月の世界の平均気温は、2023年に次いで観測史上2番目の高さを記録し...
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻る- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.