経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 研究員の紹介 >
- 小口 裕
小口 裕のレポート
-
2025年04月25日
若手人材の心を動かす、企業の「社会貢献活動」とは（２）－「行動科学」で考える、パーパスと従業員の自発行動のつなぎ方
「若手人材の確保・定着が人的資本経営の重要テーマとなる今、企業のパーパス（存在意義）と社員の主体的行動をどう結びつけるのか」・本稿は、...
-
2025年04月24日
若年層のサステナビリティをめぐるジレンマ－「責任意識」が動きだす、ゴールデンウィークという非日常のスイッチ
今年のゴールデンウィークは日並びがいまひとつ…という声がちらほら聞こえるが、うまく休みをつなげながら「今年は国内で気軽にリフレッシュし...
-
2025年04月11日
若手人材の心を動かす、企業の「社会貢献活動」とは（１）－「行動科学」で考える、パーパスと従業員の自発行動のつなぎ方
「若手人材の心を動かす社会貢献活動とは何か。そして『意識はあるが、行動できない』そのギャップをどう埋めるのか。」本稿は、企業経営におけ...
-
2025年03月28日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024（３）－消費者のサステナ意識・行動ギャップを解く４つのアプローチ
ニッセイ基礎研究所では、2022年から「サステナビリティに関わる意識と消費者行動」に関する調査・研究を進めている。消費者のサステナビリ...
-
2025年03月21日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024（２）－消費者はなぜ動かない？エシカル消費の意識・行動ギャップを生み出す構造的要因
ニッセイ基礎研究所では、2022年から「サステナビリティに関わる意識と消費者行動」に関する調査・研究を進めている。消費者のサステナビリ...
-
2025年02月14日
企業のマーケティングや営業にもサステナビリティ変革の足音－34年ぶりのマーケティング定義刷新に見る地方創生への期待
「地方創生2.0 」は、国内人口減少を前提とし、「楽しく、安心・安全に暮らせる持続可能な社会」を目指している。その要点の１つとして、各地...
-
2025年01月24日
地方創生2.0とサステナビリティ～地方創生SDGs推進に向けて重要度が高まる「データ利活用」
本稿では、2024年8月にニッセイ基礎研究所で実施したサステナビリティに関するキーワードの認知度・理解度調査の地方別分析結果をもとに、...
-
2024年12月20日
サステナビリティに関する意識と消費者行動2024（１）－踊り場に立つサステナビリティの社会認知と、2030年への課題
ニッセイ基礎研究所では、2022年から「サステナビリティに関わる意識と消費者行動 」に関する調査・研究を進めているが、本稿では2024年...
-
2024年10月30日
不適切な「No.1表示」を生み出す構造的背景と今後の道筋－デジタル時代の「消費者の脆弱性」に向き合う試金石となるか
改正景品表示法が、2024年10月1日から施行された。改正の主なトピックは、優良誤認表示や有利誤認表示に対する直罰（100万円以下の罰...
-
2024年10月23日
累積発行枚数１億枚を超えたマイナンバーカード (2)－ソーシャルマーケティング視点から見るデジタル行政の現在地
現在、デジタル庁では「デジタル社会の実現に向けた重点計画」に基づき、自治体の行政手続の効率化と国民の利便性向上を目指して、関係府省庁と...
-
2024年10月16日
累積発行枚数１億枚を超えたマイナンバーカード (1)－ソーシャルマーケティング視点から見るデジタル行政の現在地
2024年10月にいよいよ新政権が発足したが、この12月に控えている「マイナンバーカードの健康保険証」（マイナ保険証）を基本とする仕組...
-
2024年10月10日
実効性と成果が問われ始めた企業のサステナビリティ推進－稼ぐ力との両立を目指す「サステナブルマーケティング」とは
欧州連合（EU）の気候監視ネットワークの発表によれば、2024年7月の世界の平均気温は、2023年に次いで観測史上2番目の高さを記録し...
コンテンツ紹介
-
レポート
-
受託実績・コンサルティング
【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
ページTopへ戻る- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- サステナビリティ
- ウェルビーイング
- 生物多様性
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- 人的資本経営
- 従業員エンゲージメント
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 労働政策
- 地域包括ケア・地域共生社会
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- パワーカップル
- 未婚化
- プレコンセプションケア
- 少子高齢化
- 東京一極集中
- インバウンド
- シェアリングエコノミー
- Z世代・α世代
- エンタメ
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- 統計
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 金融リテラシー
- 住宅リテラシー
- 年金制度改革
- インド
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 中国GDP
- インドGDP
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ベトナムGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
- インド消費者物価
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.