日本とドイツのＧＤＰ推移

経済研究部主任研究員高山武士

■要旨

23年のドル建て名目ＧＤＰで、ドイツが日本を抜いた（図表1）。本稿では、世界の主要国・地域における日本とドイツの経済的な立ち位置について、ＧＤＰ統計データを参照しつつ日本とドイツとの比較を行った。
日本は、実勢レート換算のドル建て名目ＧＤＰで09年まで米国に次ぐ世界第2位の経済規模であったが、10年に中国に抜かれ第3位となり、23年にドイツに抜かれて第4位となった。この順位の変動は実勢レートの変動による部分も大きく、購買力の観点で見ると80年以降、日本はドイツの購買力平価換算の名目ＧＤＰを一貫して上回っている。
ドイツの人口は日本より少ないため、1人あたりの名目ＧＤＰ（購買力平価換算）で比較すると、80年以降、日本は一貫してドイツを下回る。ドイツと日本の差は拡大傾向にあり、23年時点では日本の1人あたり名目ＧＤＰは米国比で約65％の水準まで低下する一方、ドイツは米国比で8割超の水準を維持している。また、高齢化を加味した生産年齢人口1人あたりの名目ＧＤＰでも日本はドイツを下回る。
日本とドイツの実質ＧＤＰ成長率を比較すると、90年代半ば以降、20年頃まで、日本の実質成長率はドイツの実質成長率を下回ってきた（図表2）。90年以降、ドイツは構造改革の成功と単一市場の恩恵もあって国際分業を進め、輸出競争力を維持してきた。一方で日本では、製造業の海外進出は進んだが国内の輸出競争力は総じて低下し、低めの成長が続いたと見られる。
ただし、コロナ禍やロシアによるウクライナ侵攻以降、世界の経済環境は大きく変化している。ドイツでも輸出環境が大きく悪化し、競争力低下が懸念されている。労働力の確保やサプライチェーンの強靭化は日本でもドイツでも直面する課題である。輸出主導国には厳しい局面だが、両国がこうした課題にどのように対応してくのか注目される。