就労者の疲労、頭痛、肩こり、腰痛と座位時間～座位時間が5時間を超えると頭痛、肩こりが増加。立ち仕事で腰痛が増加。

保険研究部主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任村松容子

生活研究部研究員・ジェロントロジー推進室・ヘルスケアリサーチセンター兼任乾愛

2｜各症状と関連がある変数の特徴と考察
（1） 性、年齢の特徴　～高齢・女性の就労が増えれば症状をもつ就労者が増える可能性
男女差があるのは頭痛と肩こりで、女性が男性と比べて高かった。年齢差があるのは腰痛で、年齢が高いほど高かった。症状の出やすさは、性、年齢の影響もあることが考えられ、今後、高齢・女性の就労が増えれば症状をもつ就労者が増える可能性が考えられる。

（2）仕事の内容の特徴
～仕事を行う体勢等の影響に加えて、コロナ禍における疲れも出ている可能性。
「医療福祉、教育関係の専門職」で、慢性の疲労、頭痛、腰痛が高くなっていた。厚生労働省のサイトによると¹¹、医療福祉職が分類される「保健衛生」業は、全業種平均と比べて腰痛の発生件数は多く、腰に負担のかかりやすい動作が多いとされる。今回分析に使った調査を行ったのは2023年3月で、まだ新型コロナウイルス感染症への対応が残っていた時期であり、勤務のしやすさが業種、職種によって異なっていた可能性があることから、それぞれの症状が仕事の内容によるものなのか、コロナ禍への対応によるものなのか解釈には注意が必要ではあるが、「医療福祉、教育関係の専門職」の場合、そもそも腰痛が多い職業であったうえ、新型コロナウイルス感染症による対応患者数の増加によりさらに長時間頻回な作業動作が繰り返されたと考えられ、腰痛や疲労の自覚が多かった可能性が考えられる。教育関係者においても、新型コロナウイルス感染症流行後には、オンライン講義やタブレットを用いた授業等、コロナ禍前と異なる対応が求められるなどの影響が考えられる。

また、「接客サービス職」では、慢性の疲労が高くなっていた。接客サービスにおいても、コロナ禍では人と対面する機会を避けたり、対面する際にも慎重に行う必要があった期間が長かったことから、コロナ禍が影響している可能性もある。

「生産、技能職」では腰痛が高く、立ち仕事が多いことや、腰に負荷がかかる体勢での仕事が多い可能性が考えられた。

¹¹ 厚生労働省「職場における労働衛生対策（腰痛予防対策）」（https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_31158.html）

（3）労働時間や休養状況の特徴
～残業時間の長さが症状に影響している可能性。業務効率低下にとどまらず病気やケガによる休暇につながっている可能性も。
疲労、肩こり、腰痛は前月の残業時間の多さと関連があり、就労時間の長さや業務量の多さが身体の負担になっている可能性があった。疲労と頭痛は、ケガや病気による休暇日数の多さとの関連があり、これらの症状をもつ人は、（出勤しているものの）業務効率の低下にとどまらず、自身のケガや病気で休暇を取得する日数も多い傾向があった。

睡眠で休養が十分にとれていない人で、疲労を感じていた（あるいは、過度な疲労によって睡眠が十分にとれていない可能性もある）。慢性の疲労を感じている人について、前月の残業時間やケガや病気による休暇日数が多いことをから、適切な休養を必要としている可能性が考えられた。

（4）座位時間、体型の特徴
～ 座位時間が長い、やせている、女性で頭痛、肩こり。立ち仕事、肥満の人で腰痛。
座位時間に関連がある症状は、頭痛、肩こり、腰痛で、頭痛と肩こりは座っている時間が5時間を越える人で症状を感じていた。特に頭痛は、10時間以上座っている人では3時間未満と比べて大幅に高くなっていた。また、これらの症状は女性ややせている人で多い傾向があり、相対的に筋力量が少ない人が座りっぱなしだと症状が出るといった既存の分析と整合的だった。一方、「腰痛」は座位時間が3時間未満の人と比べて3時間以上で少なかった。立ち仕事の人や肥満の人で腰への負担が高い可能性が考えられた。

頭痛・肩こりや腰痛は、長時間にわたって適切でない姿勢で作業をすることが要因となっている可能性が考えられた。

（5）職場の作業環境、職場の従業員の健康増進に対する考え方の特徴
～職場の作業環境、職場の健康増進への取組み等への不満も
職場の作業環境（騒音、照明、温度、換気など）はよくないと感じている人は、慢性の疲労を感じている人に多かった。また、慢性の疲労を感じている人や腰痛の人で、勤務先が「従業員の健康増進」についての取り組みが熱心ではないと感じていた。職場の作業環境を見直すことで、従業員の身体への負担が軽減される可能性がある。また、慢性的な身体への負担が続くことで、職場における健康増進への取組みなどの不満を感じる可能性が考えられた。

4――おわりに

本稿では、ニッセイ基礎研究所が、被用者を対象に行った調査を使って、仕事に影響を与えている慢性的な症状（慢性の疲労、慢性の頭痛、慢性の肩こり、慢性の腰痛）と、性、年齢、働き方との関係を、特に座位時間や体型に注目して分析を行った。

今回の結果から、座位時間が長いことで頭痛や肩こり、立ち仕事が多いことで腰痛といった仕事を行う際の体勢や継続時間が慢性的な症状に影響することが確認できた。また、座位時間の長さのほか、筋肉量が少ないと思われる女性、やせている人で頭痛や肩こりの症状があること等の傾向は既存の文献と整合的だった。冒頭で紹介したとおり、慢性的な症状が、プレゼンティーズムに影響していることが知られているが、今回の結果では、疲労や頭痛は、病気やケガによる休暇日数も多く、アブセンティーズムへの影響もあった。

今回の分析では、運動習慣（1回30分以上の軽く汗をかく運動を週2日以上、1年以上実施）の有無は、いずれの症状とも関連がなかった。一般に、座位時間が長い人やコロナ禍で座位時間が長くなった人に向けて、適度な運動を推奨することがあるが¹²、肩こりや腰痛等の防止には、運動習慣をもつだけでなく、仕事中の作業姿勢に留意するほか、同じ姿勢を取り続けないよう作業中にこまめに身体を動かすことが必要となることが考えられた。

近年、高齢者と女性の労働者が相対的に増加傾向にあることから、女性に多い頭痛や肩こり、高齢に多い腰痛等の症状をもつ就労者は今後増加する可能性がある。筋骨格系の痛みへの対策は今後も重要となると考えられる。

なお、今回の調査は、2023年3月に実施したことから、コロナ禍における対応が身体の負担に関連している可能性もある。新たにテレワークを導入する等、作業環境に変化があった職場では、従業員の体調の変化に留意する必要があるほか、職場とは異なる作業環境で仕事をする機会が増えた従業員に対して、適切な作業環境を確保することや、業務中に適切に身体を動かすことを勧めるなどの対応も必要となるだろう。

¹² 例えば文部科学省「With コロナ時代に運動不足による健康二次被害を予防するために　テレワークで座位時間が増えた方向け（https://www.mext.go.jp/sports/content/20201105-spt_sseisaku01-000006777_1.pdf）」等。