投信ＫＰＩの結果から得る４つの教訓

金融研究部主任研究員前山裕亮

2021年度の投資環境自体は悪くなかったが、個人投資家の運用状況はやや悪化

2021年度は2022年１月から３月に急変したが、１年通してみると良い投資環境であったといえる。実際に主要指数の円建ての収益率をみても、2021年度（青棒）は外国ＲＥＩＴ、米国株式やそれを含む外国株式の収益率が20％を超えていた【図表１：左】。逆に2021年度に収益率がマイナスであったのは新興国株式と国内債券くらいであった。

それにも関わらず2021年度末である2022年３月末時点は投資信託（以後、投信）から利益を得ている顧客の比率が全金融事業者の単純平均で79％と１年前である2021年３月末の84％と比べて、やや低下した¹【図表１：右】。つまり、2021年度自体は悪くない投資環境であったにも関わらず、意外と運用状況が悪化した個人投資家がいたことが分かる。

【図表１】主要指数の円建ての収益率（右）と投資信託の運用損益が０％以上の顧客の割合（左）

¹ 詳しい要因については「良い運用状況だったが、今後が心配～2022年３月末時点の投資信託の運用状況～」を参照。

運用状況が悪化した投資家の３つの特徴

このように2021年度に投信の運用状況が悪化した個人投資家は、以下の３つのどれかに当てはまると考えている。

まず、国内資産に偏った資産配分をしていた個人投資家である。2021年度は長期金利の上昇で国内債券の収益がマイナスであったが、国内株式もＴＯＰＩＸが配当込みでも２％の上昇とほぼ横ばいであった。ただ、日経平均株価は配当込みでも１年間で３％下落するなど、日経平均株価に連動するインデックス型をはじめとして2021年度に収益がマイナスになる国内株式投信が多かった。また、バランス型でも国内資産に偏った組入をしているものは収益がマイナスであった。

次に、一部の資産配分を機動的に変更するバランス型投信を保有していた個人投資家である。2020年２、３月のコロナ・ショック時にうまく運用し、その後に人気を集めた資産配分を機動的に変更するバランス型投信は、残念ながら2021年、特に2022年１月から３月に大きく下落した。資産配分を機動的に変更したことが、結果的に逆効果になってしまった。なお、資産配分を固定し、海外資産を多めに組み入れているバランス型は、外国株式が大きく上昇していることもあり、2021年度の収益率が概ねプラスであった。

そして最後は、2021年度、特に2021年末にかけて積極的にアクティブ型の外国株式投信を購入した個人投資家である。2022年に入ってから３月末にかけて下落したアクティブ型の外国株式投信が多かったため、結果的に高値掴みとなり、運用状況が悪化してしまった個人投資家もいたと思われる。

安定した運用成績を上げるには？

つまり、2021年度は分散投資を意識し、じたばたと資産配分を動かさず、高値掴みを警戒し積立投資などで投資タイミングを分散していれば、運用状況の悪化は防げた可能性が高い。資産を分散投資すること、資産配分をあまり動かさないこと、積立投資等で投資タイミングを分散すること、この３つのことは2021年度に限らず、常日頃から安定した運用成績を上げるため心がけたいことである。

しかし、2022年度（橙棒）に入ってからは各資産の主要指数が軒並み下落しており、運用状況が悪化している個人投資家がほとんどだと考えられる【図表１：左】。この３つのことを心がけた運用を行っていても、2022年度のような市場環境では短期的な運用状況の悪化は免れることができない。

そのため、短期的な運用損益には一喜一憂せず、損切などせず、気長に保有できる程度、要するに、余裕を持ってできる範囲内で投資を行うことも追加した４つのことを常日頃から意識して資産運用をしていきたいものである。

（ご注意）当資料のデータは信頼ある情報源から入手、加工したものですが、その正確性と完全性を保証するものではありません。当資料の内容について、将来見解を変更することもあります。当資料は情報提供が目的であり、投資信託の勧誘するものではありません。

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