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そこで、公的年金への信頼、公的年金の受け取り開始年齢、仕事を引退する年齢、金融資産の蓄積の関係を分析した。なお、引退まで働きながら年金を受け取ることも想定している。利用したデータは、筆者等が独自に2021年12月に実施したインターネット上のアンケート調査である。調査対象者は40歳から59歳までの既婚男女の3,200人で、夫婦の何れか(あるいは両方)が会社員として働いている家計を対象としている。
図表1は、公的年金(基礎年金と厚生年金)を何歳から受け取りを開始したいかについて、公的年金への信頼度の高低別に示したものである。公的年金への信頼度が低い人の方が、60歳から受け取りを開始したいとする人が多く、一方、65歳より開始したいとする人が少ないことがわかる(平均値の差の検定で有意水準5%)。この結果は、公的年金は信頼できないので、できるだけ早く受け取ってしまった方が良い、とする考え方に整合的な結果である。
図表3は、退職後の準備に向けた金融資産の蓄積に関する状況である。公的年金への信頼が高い人に比べ、信頼が低い人の方が、老後に備えた貯蓄に積極的であるべきだが、結果はここでも逆である。信頼の低い人の方が、金融資産額が少なく、iDeCoやNISAの加入率が低い。
老後の準備を促進するには、公的年金への信頼を高めることが重要だと思われる。しかし、単に信頼を高めるだけでなく、高齢期の働き方や、資産蓄積の方法など、様々な要素を改善していく必要があろう。
(2022年06月03日「ニッセイ年金ストラテジー」)
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