2022年03月11日

資源高などへの耐久力が問われる日本株式

金融研究部 主任研究員 前山 裕亮

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■要旨
 
  • 日本株式はウクライナ情勢の緊迫化により下落し、TOPIXが2021年の上昇分をすべて吐き出した水準にある。
     
  • 株価や予想PERなどは低位にあるが、業績悪化懸念があるため、単純にそれらの水準から割安とは言えなくなってきている。
     
  • 今後、日本株式はウクライナ情勢と合わせて、日本企業の企業業績の動向、資源高などへの耐久力にも左右されるだろう。


■目次

1――地政学リスクが意識され下落
2――割安とはいえない状況
3――企業の出す業績見通しに注目

【次ページ】地政学リスクが意識され下落

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前山 裕亮 (まえやま ゆうすけ)

研究・専門分野
株式市場・投資信託・資産運用全般

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03-3512-1785

経歴
  • 【職歴】
    2008年　大和総研入社
    2009年　大和証券キャピタル・マーケッツ（現大和証券）
    2012年　イボットソン・アソシエイツ・ジャパン
    2014年　ニッセイ基礎研究所 金融研究部
    2022年7月より現職

    【加入団体等】
    　・日本証券アナリスト協会検定会員
    　・投資信託協会「すべての人に世界の成長を届ける研究会」 客員研究員（2020・2021年度）

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