2021年06月01日

治療用アプリの開発－患者の行動変容をどう引き出すか

保険研究部 主席研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任   篠原 拓也

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■要旨

医療現場において、アプリを活用した診療が始まっている。2020年12月には、禁煙治療補助用のアプリが、保険適用となり、国内ではじめて発売された。その他にも、さまざまな病気の治療用アプリの開発や臨床試験が進められている。

本稿では、治療用アプリの開発の現状や、今後の見通しについて、概観していくこととしたい。

■目次

1――はじめに
2――治療用アプリとは
　　1｜治療用アプリは薬事承認を受けた医療機器
　　2｜患者の行動変容を引き出すことがカギ
　　3｜治療用アプリはコストが安い
3――禁煙治療補助用のアプリの保険収載
　　1｜薬事承認は2020年8月に取得
　　2｜2020年12月に保険適用とされた
4――治療用アプリの開発
5――治療用アプリの保険適用
　　1｜治療用アプリの診療報酬の枠組みはこれから
　　2｜単なる健康管理アプリと治療用アプリの違いは何か？
　　3｜治療補助を行うアプリだから技術料で評価する
6――海外での治療用アプリの開発
　　1｜アメリカでは治療用アプリの開発が進んでいる
　　2｜ヨーロッパも治療用アプリの開発が伸びる予想
7――おわりに (私見)

【次ページ】はじめに

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保険研究部   主席研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任

篠原 拓也 (しのはら たくや)

研究・専門分野
保険商品・計理、共済計理人・コンサルティング業務

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【治療用アプリの開発－患者の行動変容をどう引き出すか】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。

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