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「大阪オフィス市場」の現況と見通し(2021年)

金融研究部 上席研究員 吉田 資
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1. はじめに
2. 大阪オフィス市場の現況
1 三幸エステートの定義による。大規模ビルは基準階面積200坪以上、大型は同100~200坪未満、中型は同50~100坪未満、小型は同20~50坪未満。
2 賃料サイクルとは、縦軸に賃料、横軸に空室率をプロットした循環図。通常、(1)空室率低下・賃料上昇→(2)空室率上昇・賃料上昇→(3)空室率上昇・賃料下落→(4)空室率低下・賃料下落、と時計周りに動く。
2020年末時点で賃貸可能面積が最も大きいエリアは「梅田地区(34.2%)」で、次いで「淀屋橋・本町地区(31.1%)」、「船場地区(14.6%)」、「新大阪地区(9.8%)」、「心斎橋・難波地区(5.2%)」、「南森町地区(5.1%)」の順となっている(図表-8)。
2020年は、新規供給のあった「淀屋橋・本町地区」(前年比+0.5万坪)と「心斎橋・難波地区」(同+0.2万坪)で増加した一方で、「船場地区」(同▲1.2万坪)や「梅田地区」(同▲0.8万坪)、「南森町地区」(同▲0.1万坪)は築古物件の滅失等により賃貸可能面積が減少した(図表-9)。
これに対して、賃貸面積は全ての地区で減少した。特に、「梅田地区」(前年比▲2.2万坪)や「船場地区」(同▲1.9万坪)で賃貸面積の減少が目立つ。この結果、空室面積は全ての地区で増加し、大阪ビジネス地区全体で+3.5万坪の増加となった。
(2021年03月29日「不動産投資レポート」)
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03-3512-1861
- 【職歴】
2007年 住信基礎研究所(現 三井住友トラスト基礎研究所)
2018年 ニッセイ基礎研究所
2025年7月より現職
【加入団体等】
一般社団法人不動産証券化協会資格教育小委員会分科会委員(2020年度~)
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