感染不安と消費行動のデジタルシフト　第１回　新型コロナによる暮らしの変化に関する調査|ニッセイ基礎研究所

感染不安と消費行動のデジタルシフト

第１回　新型コロナによる暮らしの変化に関する調査

生活研究部上席研究員久我尚子

■要旨

コロナ禍の消費行動には感染不安が密接に関係していると考えられるが、感染不安は、男性より女性、30歳代、大学生や小学生、乳幼児の子のいる生活者、専業主婦、在宅勤務のしにくい就業者、デジタル化が進行すると考えている消費者ほど強い。
感染不安によるデジタルシフトの影響が大きいであろう買い物の状況を見ると、新型コロナ感染拡大前と比べた現在や収束後の利用状況は、スーパーやデパートなどのリアル店舗の利用は「減少」が、キャッシュレス決済サービスやネットショッピングなどのデジタル手段の利用は「増加」が目立つ。
女性や30歳代、専業主婦など、おおむね感染不安の強い層で買い物のデジタルシフト傾向は強い。一方で、子育て・就労世代など、コロナ禍でも動かざるを得ない生活者では、感染不安の強さに対してリアル店舗の利用が必ずしも減少していない。
今回の事態によって、オンライン診療など、これまでリアル（対面）のみでの対応と認識されていたサービスまで一気にデジタルシフトした。もはやリアル店舗でしか対応していないといった形は、消費者に選ばれにくくなっているのではないだろうか。
一方で、デジタルシフトによって、五感を使った臨場感のある消費機会という消費者にとって失われた価値もある。デジタルシフトへの対応は必須だが、全てがデジタルに成り代わるわけではない。リアル店舗は、消費者に対して、どのような付加価値を提供できるのか、店舗の在り方が一層問われるようになっている。