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- 米国株は息切れ、日経平均は2万1000円割れ
2019年07月18日
■米国の主要3指数は史上最高値を更新
■米企業の業績は悪化の見通し
■自社株買いも株高を演出
業績が悪化する見通しにもかかわらずEPSが増加傾向というのは、ちぐはぐな関係に思えるだろう。もちろんカラクリがある。自社株買いだ。主要500社が実施した自社株買いの金額は、昨年後半以降も高水準が続いている(図表4)。
企業が自社株買いを実施すると、発行済株式数が減ったものとして扱うため、利益自体が変わらなくても計算上はEPSが増える。つまり、大規模な自社株買いがEPSの増加を通じて米国株上昇を演出した面もある。
しかし、米中貿易摩擦や世界景気の減速懸念が燻っており先行きは楽観できない。仮に業績が予想以上に悪化することがあれば自社株買いの規模縮小を余儀なくされることも考えられる。その場合、業績の悪化に加えてEPSの伸び鈍化が意識されて、米国株にはダブルパンチとなりかねない。
企業が自社株買いを実施すると、発行済株式数が減ったものとして扱うため、利益自体が変わらなくても計算上はEPSが増える。つまり、大規模な自社株買いがEPSの増加を通じて米国株上昇を演出した面もある。
しかし、米中貿易摩擦や世界景気の減速懸念が燻っており先行きは楽観できない。仮に業績が予想以上に悪化することがあれば自社株買いの規模縮小を余儀なくされることも考えられる。その場合、業績の悪化に加えてEPSの伸び鈍化が意識されて、米国株にはダブルパンチとなりかねない。
■そもそも、米国株は割高が意識される水準
98年は予防的利下げの初期段階でPERが0.6倍ほど下がった。経済状態やPERの水準が異なるものの、現在のNYダウに単純に当てはめると800~1,000ドル下落する計算だ。仮に米国株が急落すれば日本株も無傷ではいられない。日経平均は一時的に2万1,000円割れとなる可能性もあるだろう。
といったことを「東京マーケット情報」(7月12日、NHK-BS1)、「日経プラス10」(同16日、BSテレビ東京)、「Newsモーニングサテライト」(同18日、テレビ東京)で話した。その後このレポートを執筆している7月18日の取引時間中に日経平均は一時2万993円まで下落し、実際に2万1,000円を割り込んでしまった。筆者の想定より数日早い。
といったことを「東京マーケット情報」(7月12日、NHK-BS1)、「日経プラス10」(同16日、BSテレビ東京)、「Newsモーニングサテライト」(同18日、テレビ東京)で話した。その後このレポートを執筆している7月18日の取引時間中に日経平均は一時2万993円まで下落し、実際に2万1,000円を割り込んでしまった。筆者の想定より数日早い。
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経歴
- 【職歴】
1993年 日本生命保険相互会社入社
1999年 (株)ニッセイ基礎研究所へ
2023年より現職
【加入団体等】
・日本ファイナンス学会理事
・日本証券アナリスト協会認定アナリスト
(2019年07月18日「基礎研レター」)
公式SNSアカウント
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