麻酔医療の現状－これからの麻酔医療は、誰に担ってもらうか?

保険研究部主席研究員兼気候変動リサーチセンターチーフ気候変動アナリスト兼ヘルスケアリサーチセンター主席研究員篠原拓也

0――はじめに

麻酔科医は、手術に際して、患者に麻酔をかけることを、主な仕事としている。麻酔は、手術を安全に、安心して行うための前提条件であり、手術の成否を左右する重要な要素となる。最近では、麻酔の鎮痛の技術を応用して、疼痛・緩和ケア(ペインクリニック)の分野で、活躍する麻酔科医も増えてきている。

近年、手術の実施数が増え、麻酔を受ける患者は増加している。しかし、手術とは別に、麻酔についての関心は、世間では、それほど高くないものと思われる。麻酔を手がける麻酔科医という医師の専門職を、よく知っているという人は、少ないのではないだろうか。患者が、外来や入院で医師の診療を受ける際、手術治療がなければ、麻酔科医の診察を受ける機会は限られている。通常、麻酔科医が、主治医になることもない。このため、世間一般での、麻酔科医の認識やイメージは乏しいものと考えられる。

しかし、今後、人口の高齢化が進み、高齢患者が増加する中で、手術のニーズは、更に高まっていくことが考えられる。例えば、従来は困難とされていた開腹手術が、医療機器や医療技術の進化により、腹腔鏡下手術として可能になるケースも生じている。そうなれば、それに伴って、麻酔のニーズも高まっていくこととなろう。

本稿では、麻酔医療の現状を紹介するとともに、麻酔科医拡充の課題についても見ていくこととしたい。

1――麻酔の現状

1｜麻酔の実施は、増加している
まず、麻酔の現状を見ていくこととしよう。一口に麻酔と言っても、患者の意識消失を伴う全身麻酔から、末梢神経の伝達を遮断する神経ブロックのような局所麻酔まで、多くの種類がある。そこで、これら全体の動向を見る際、麻酔の実施回数ではなく、麻酔に要した医療費の金額で、捉えることが考えられる。ここでは、保険医療に伴う診療報酬点数¹として、その推移を見ていくことにしよう。

診療報酬点数の推移を図表で見ると、総じて、麻酔は、増加していることがうかがえる。(なお、診療報酬制度は、偶数年度ごとに改定されてきており、その影響が織り込まれている点に注意を要する。)

これを年齢層別に見ると、75～84歳の伸びが大きく、65～74歳や、85歳～でも、増加傾向がうかがえる。また、人口1人あたりで見ても、高齢層の伸びは大きい。つまり、高齢層の1人あたりの麻酔の実施が増えていることと、そもそもの高齢者人口が増加していることが複合して、麻酔の診療報酬が伸びているものと見られる。また、全年齢の人口1人あたりで、医療総計と比較しても、麻酔の伸びが大きいことがわかる。

麻酔の実施が増加している要因を探るために、麻酔に要する時間を見てみよう。診療報酬では、長時間に渡る麻酔について、時間加算項目が設定されている²。この項目の診療報酬の推移を見てみると、概ね、増加傾向にある。特に、65～74歳、75～84歳の年齢層では、大きく伸びている。高齢患者では、手術時間が長くなり、それに伴って麻酔時間も長時間化しているものと見られる。

¹ 診療報酬制度では、1点=10円に相当している。なお、本稿では、医科と歯科の「麻酔計」を対象とする。
² 麻酔の実施時間が2時間を超えた場合(マスク又は気管内挿管による閉鎖循環式全身麻酔の、麻酔管理料(I)は、8時間を超えた場合)、所定の点数が加算される。所定の点数は、麻酔の内容により異なる。

2｜麻酔科医は増加しているが、絶対数は、他の診療科と比べて少ない
麻酔は、医行為であり、医師が行う。国家試験を合格した医師は、初期臨床研修³を経て、自分が進む診療科を決める。医療法上、診療科は、自由に標榜することが許されている。しかし、麻酔科については、同施行規則上、標榜するための基準が設けられている。つまり、麻酔科医については、基準を満たす医師が、厚生労働大臣の許可を得た上で、標榜することを許されることとなっている。

麻酔科標榜資格審査基準の具体的な内容は、同省が発出した通知により定められている。例えば、麻酔科専門で2年以上働くか、それと同等の能力があること、などとされている。

次に、麻酔科医の人数を見てみよう。近年、麻酔科医の数は、増加傾向にある。主たる診療科を麻酔科としている医師の数は、2014年に8,625人となっている。5,000人程度であった1990年代に比べて、最近の人数の伸びは大きい。しかし、他の診療科と比べると、医師の数はまだ少ない⁴。

続いて、麻酔科医の属性を見てみよう。まず、年齢別では、医療施設に従事している医師全体は40、50歳代が多いのに対して、麻酔科医は30歳代が多く、年齢分布が若齢に寄っている。その背景には、若いうちに麻酔科医としてキャリアを積み、中高齢期に他の診療科を標榜して開業するケースがある⁵。

次章以降で紹介していくように、麻酔科医には、麻酔の技術はもとより、新たな薬剤、医療機器、医療技術等の知識やスキルの向上、執刀医等とのコミュニケーション能力の強化が、常に求められる。このため、麻酔医療は、新卒や若手医師の学びと研鑽の場として、相応しいものと見られる。

次に、男女別では、医師全体の女性割合は20.4%である。これに対して、麻酔科医は、女性割合が37.6%となっており、女性医師の占率が高い。

図表6-1. 医師全体の女性割合 (2014年)/図表6-2. 麻酔科医の女性割合 (2014年)

麻酔科医の仕事は、手術中の麻酔医療が中心となる。他の診療科の医師と比べて、業務時間のオンとオフが、比較的、切り分けやすいとされる。また、麻酔科医は、周術期(術前･術中･術後)に患者に接することが基本であり、原則として、患者の主治医になることはない。このため、生活面で、他の診療科に比べて、家庭との両立がしやすいとされている⁶。

2011年に、労働政策研究・研修機構が実施したアンケート調査によると、診療科別にみた職場の医師の充足について、不足感を感じる(「非常に感じる」と「まあ感じる」の合計)との回答は、麻酔科では、81.7%に上っている。これは、救急科(77.8%)、小児科(70.7%)、整形外科(70.6%)などを上回っており、診療科別で、最も高い水準となっている。

図表7. 医師の不足感に対するアンケートの結果　(病院に勤務している医師の回答)

³ 医師の初期臨床研修は2年間。2010年に、厚生労働省が指定する研修プログラムの内容が、次のように変更された。麻酔科は、選択必修科目の1つとされている。(「医師臨床研修制度の見直しについて」(厚生労働省ホームページ)より)
　・必修診療科として、内科6ヵ月以上、救急3ヵ月以上、地域医療1ヵ月以上を研修 (地域医療は2年目に研修)
　・選択必修科目として、外科、麻酔科、産婦人科、小児科、精神科の中から、2科目以上を、それぞれ1ヵ月以上研修
⁴ 診療科を複数回答する場合は、麻酔科を標榜する医師の数は、2014年に、10,819人となっている。
⁵ 例えば、「内科(ペインクリニック)」、「ペインクリニック内科」、「ペインクリニック外科」等と標榜して、開業することが考えられる。(「医療広告Q&A」医療法制研究会編集(中央法規出版, 2008年)より )
⁶ 「麻酔科医は患者の命を守る」(日本麻酔科学会, 日本麻酔科学会新書001(第2版), 2017年)を参考に、筆者がまとめた。なお、この冊子には、「麻酔科は、他科に比べて家庭との両立がしやすいという声が、現役医師たちから数多く聞かれます。他科より女性医師の割合が多いことも、それを証明しているかもしれません。」と記されている。

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