- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 暮らし >
- 消費者行動 >
- 「パワーカップル」世帯の動向(1)-夫婦とも年収700万円超は共働き世帯の約2%でじわり増加。夫が高年収でも働く妻は増加傾向、夫婦間の経済格差拡大か。
「パワーカップル」世帯の動向(1)-夫婦とも年収700万円超は共働き世帯の約2%でじわり増加。夫が高年収でも働く妻は増加傾向、夫婦間の経済格差拡大か。

生活研究部 上席研究員 久我 尚子
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
(2017年08月28日「基礎研レター」)
関連レポート
- 求められる20~40代の経済基盤の安定化-経済格差と家族形成格差の固定化を防ぎ、消費活性化を促す
- 共働き・子育て世帯の消費実態(1)-少子化でも世帯数は増加、収入減で消費抑制、貯蓄増と保険離れ
- 期待される共働き世帯の消費と、政府統計の整備~現在の世帯・収支構造を捉えた消費統計を
- 「パワーカップル」世帯の動向(2)-年収700万円超の妻はDINKSだけでなく、出産前後の30歳代や子育て中もキャリアを積み続けた50歳代のDEWKSでも多い
- 「パワーカップル」世帯の動向(3)-妻の年収と金融資産、経済的余裕は比例するが、持ち家率は必ずしも比例しない
- 「パワーカップル」世帯の動向(4)-パワーカップルの高額消費、「時間がない」を解決する消費に期待
- 教育無償化への期待と不安

03-3512-1878
- プロフィール
【職歴】
2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
2021年7月より現職
・内閣府「統計委員会」専門委員(2013年~2015年)
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017年~2021年)
・東京都「東京都立図書館協議会」委員(2019年~2023年)
・総務省「統計委員会」臨時委員(2019年~2023年)
・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員(2022年~)
・総務省「統計委員会」委員(2023年~)
【加入団体等】
日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society
久我 尚子のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2025/08/21 | 増え行く単身世帯と消費市場への影響(2)-家計収支から見る多様性と脆弱性 | 久我 尚子 | 基礎研レポート |
2025/08/15 | 地方で暮らすということ-都市と地方の消費構造の違い | 久我 尚子 | 基礎研レポート |
2025/08/05 | 帰省の今とこれから-データで読み解く暮らしの風景 | 久我 尚子 | 研究員の眼 |
2025/07/28 | インバウンド消費の動向(2025年4-6月期)-四半期で1千万人超・2兆円超が続くが、割安感が薄れて単価減少 | 久我 尚子 | 基礎研レポート |
新着記事
-
2025年08月22日
保険と年金基金における各種リスクと今後の状況(欧州 2025.7)-EIOPAが公表している報告書(2025年7月)の紹介 -
2025年08月22日
米利下げ再開が視野に、円高進行の目途は?~マーケット・カルテ9月号 -
2025年08月22日
中国:2025~26年の経済見通し -25年「+5%前後」成長は可能だが、年後半は減速感が強まる見込み -
2025年08月22日
消費者物価(全国25年7月)-コアCPIは8月に3%割れ、年末には2%程度まで鈍化する見通し -
2025年08月21日
増え行く単身世帯と消費市場への影響(2)-家計収支から見る多様性と脆弱性
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2025年07月01日
News Release
-
2025年06月06日
News Release
-
2025年04月02日
News Release
【「パワーカップル」世帯の動向(1)-夫婦とも年収700万円超は共働き世帯の約2%でじわり増加。夫が高年収でも働く妻は増加傾向、夫婦間の経済格差拡大か。】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
「パワーカップル」世帯の動向(1)-夫婦とも年収700万円超は共働き世帯の約2%でじわり増加。夫が高年収でも働く妻は増加傾向、夫婦間の経済格差拡大か。のレポート Topへ