レポート一覧
経済 のレポート
- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- >
- 証券市場 >
- 配当の変化と株式リターンの関係について
2009年09月01日
文字サイズ
- 小
- 中
- 大
増配が株式リターンにポジティブな影響を及ぼすことはよく知られているが、08年度については、正反対の傾向が見られた。その原因は急激な経済環境の悪化という一時的な事象であり、今後、経済環境の回復とともに、従来の傾向を取り戻すものと考えられる。
(2009年09月01日「ニッセイ年金ストラテジー」)
このレポートの関連カテゴリ
各種レポート配信をメールでお知らせ。読み逃しを防ぎます！
03-3512-1849
経歴
- 【職歴】
1988年 日本生命保険相互会社入社
1995年 ニッセイアセットマネジメント（旧ニッセイ投信）出向
2005年 一橋大学国際企業戦略研究科修了
2009年 ニッセイ基礎研究所
2011年 年金総合リサーチセンター 兼務
2013年7月より現職
2018年 ジェロントロジー推進室 兼務
2021年 ESG推進室 兼務
梅内 俊樹のレポート
| 日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
|---|---|---|---|
| 2024/09/06 | 持続的な発展に向けて－SDGsの先を見据えた継続的な取組が必要か? | 梅内 俊樹 | 基礎研マンスリー |
| 2024/09/05 | 持続的な発展に向けて－SDGsの先を見据えた継続的な取組が必要か? | 梅内 俊樹 | 研究員の眼 |
| 2024/04/03 | 私的年金の拠出枠組みについての更なる検討が必要 | 梅内 俊樹 | ニッセイ年金ストラテジー |
| 2023/07/21 | IFRSサステナビリティ開示基準の概要－企業にも認められるグローバルスタンダード確立の意義 | 梅内 俊樹 | 基礎研レポート |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け！日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年12月13日
ＥＣＢ政策理事会－3会合連続となる利下げを決定 -
2024年12月13日
インド消費者物価（24年11月）～11月のCPI上昇率は４カ月ぶりに低下、食品価格の高騰がやや緩和 -
2024年12月13日
海底資源探査がもたらす未来－メタンハイドレートと海底金属 -
2024年12月13日
日銀短観（12月調査）～景況感はほぼ横ばい、総じて「オントラック」を裏付け、日銀の利上げを後押しする内容 -
2024年12月13日
グローバル株式市場動向(2024年11月)－トランプ氏の影響で米国は上昇するが新興国は下落
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【配当の変化と株式リターンの関係について】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
配当の変化と株式リターンの関係についてのレポート Topへ- 新型コロナウイルス
- ウィズコロナ・アフターコロナ
- 生成AI・AI
- IoT
- デジタルトランスフォーメーション（DX）
- フィンテック（FinTech）
- キャッシュレス
- デジタル通貨
- デジタルプラットフォーム
- マイナンバー
- MaaS、CASE
- SDGｓ
- ESG
- 気候変動
- カーボンニュートラル・脱炭素社会
- 経済安全保障
- 供給網（サプライ・チェーン）
- イデコ(iDeCo)
- 新NISA・NISA
- 確定拠出年金
- 企業型DC
- 資産所得倍増プラン
- 日本銀行
- 人手不足・人材不足
- 働き方改革
- テレワーク・在宅勤務
- ダイバーシティ（多様性）社会
- 外国人雇用・就労
- 地域包括ケアシステム
- 認知症
- 金融（ファイナンシャル）ジェロントロジー
- 全世代型社会保障会議
- 年金制度改革
- 社会保障・税改革
- 医療・介護制度改革
- 健康寿命
- 健康経営
- 格差・貧困
- 世代間格差
- 未婚・晩婚・非婚
- 少子高齢化
- シェアリングエコノミー
- Z世代
- オフィスレントインデックス
- 生命保険事業概況
- ブレグジット（Brexit・イギリスＥＵ離脱）
- 米中貿易摩擦
- 米国
- 中国
- 欧州
- アジア・新興国
- 韓国
- ASEAN
- インド
- 統計
- 消費者物価指数(CPI）│日本
- 雇用統計│日本
- 鉱工業生産指数│日本
- 貿易統計│日本
- 法人企業統計│日本
- QE速報・予測
- 日銀金融政策決定会合
- 日銀短観│日本
- 資金循環統計│日本
- 景気ウォッチャー調査│日本
- 地域経済報告（さくらレポート）
- マネタリーベース│日本
- GDP等│米国
- FOMC（連邦公開市場委員会）│米国
- 住宅販売・着工│米国
- 雇用統計│米国
- 米個人所得・支出｜米国
- ECB政策理事会│欧州
- ユーロ圏消費者物価指数
- ユーロ圏GDP
- ユーロ圏失業率
- 英国雇用関連統計
- 英国金融政策
- 英国GDP
- 将来人口推計
- 人口動態統計
- 宿泊旅行統計
- 貿易統計｜ASEAN
- インドGDP
- インド消費者物価
- タイGDP
- マレーシアGDP
- フィリピンGDP
- インドネシアGDP
- ロシアGDP
- ブラジルGDP
- IMF世界経済見通し
- 企業物価指数
研究領域
Copyright © NLI Research Institute. All rights reserved.