- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 経済 >
- 日本経済 >
- 第7回STP法による18ヶ月経済予測
景気は99/4月期に底打ちしたが、公的需要や海外需要主導となり立ち上がりの力が弱い。
実質成長率は、99年度+0.7%、2000年度0.7%。日本経済は今、1948年からのコンドラチェフの第四長期波動から、第五の新しい長期波動に入ろうとしている。
スタートは厳しいが、新しい日本型システムを生み出す努力を一から積み上げていける年度がスタートする。
このレポートの関連カテゴリ
マクロ予測チーム
研究・専門分野
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2024年05月10日
米国消費者の生命保険ニーズギャップは過去最大-コロナ禍以降、ニーズギャップは拡大- -
2024年05月10日
英国金融政策(5月MPC公表)-6会合連続で政策金利据え置きを決定 -
2024年05月10日
米労働市場の減速は続くか-中小企業を中心に労働需要が低下するほか、移民増加が賃金上昇圧力を緩和する可能性 -
2024年05月10日
投資部門別売買動向(24年4月)~個人は2カ月連続買い越し~ -
2024年05月10日
Japan Real Estate Market Quarterly Review-First Quarter 2024
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年04月02日
News Release
-
2024年02月19日
News Release
-
2023年07月03日
News Release
【第7回STP法による18ヶ月経済予測】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
第7回STP法による18ヶ月経済予測のレポート Topへ