人的資本経営の実践に資するオフィス戦略の在り方－メインオフィスは人的資本経営実践のためのプラットフォームに　|ニッセイ基礎研究所

（2）従業員のウェルネス・ウェルビーイングへの2つのアプローチ
前述の通り、企業において「従業員のウェルネス・ウェルビーイング➡従業員エンゲージメント➡人的資本経営」というプロセス経路があると考えられる。従業員エンゲージメント要素は、ウェルネス・ウェルビーイング要素と人的資本経営を媒介する「触媒」のような存在である、と筆者は考える。人的資本経営の実践につながる「回路」のスイッチと位置付けられる、ウェルネス・ウェルビーイング要素へのアプローチ、すなわち回路のスイッチを入れるには、直接的手法と間接的手法の2つがあるように思われる。

1) 間接的アプローチ
本章1・（3）にて述べたように、企業がフルパッケージ型オフィスを用意して、従業員にオフィススペースなど働く場の多様な選択の自由をできるだけ与えることは、従業員の働きがい・快適性を高めウェルネス・ウェルビーイングを間接的に向上させることにつながり得るため、そのことが従業員エンゲージメントの向上を通じて人的資本経営の実践に資する、と言えるだろう。これは間接的アプローチだ。

世界最大級の総合不動産サービス会社である米ジョーンズラングラサール（JLL）は、働くスペースやツールの選択の自由が与えられていることを「Empowerment（エンパワーメント）」と呼び、働く場所や働き方により多くの選択肢が与えられている従業員の方が、より高い「Engagement（エンゲージメント：会社との結びつきや愛着）」を示す、と指摘している²¹。JLLが言うエンパワーメントとエンゲージメントの間に、ウェルネス・ウェルビーイング要素があると考えられる。

間接的アプローチは他にも考え得る。フルパッケージ型オフィスに組み込むべき、オフィスでの環境配慮の取組も従業員のウェルネス・快適性・ウェルビーイングの向上に間接的につながり得る、と考えられる。例えば、オフィスビルでの省エネ・気候変動対策として、吹き抜けによる自然採光・自然換気などの施策を講じると、コスト削減につながるとともに、室内環境改善により従業員の快適性・ウェルネスが向上し、また環境貢献への満足度やウェルビーイングが高まれば、業務の生産性・品質の向上や優秀な人材の確保につながるだろう。

²¹ JLL「ヒューマン・エクスペリエンスがもたらすワークプレイス」（2017年6月22日）より引用。

2) 直接的アプローチ～人的資本経営に資するウェルネスオフィス
直接的アプローチは、健康経営への投資などにより従業員の心身の健康状態に直接働きかけて、ウェルネス・ウェルビーイングを高める手法だ。

建物利用者の健康性、快適性の維持・増進を支援するオフィス空間を「ウェルネスオフィス（ｗellness Office）」²²と呼ぶ。ウェルネスオフィスでは、多くの従業員が満足度やウェルネス・ウェルビーイングを高め、愛着や誇りを持てる場に進化していくことで、企業文化や会社への帰属意識の醸成にもつながっていくと考えられ、このような作用経路により、従業員エンゲージメントの向上を通じた人的資本経営の実践に大きく貢献できるだろう。ウェルネスオフィス化に向けた投資による従業員のウェルネス・ウェルビーイングへの直接的アプローチは、人材版伊藤レポート2.0において、従業員エンゲージメントを高めるための取組の1つとして示された「健康経営への投資とWell-beingの視点の取り込み」の取組例の1つと考えられる。ウェルネスオフィス化も、フルパッケージ型オフィスに取り込むべき要素だ。

ウェルネス・ウェルビーイングへの直接的なアプローチとして、例えば、自然の要素（バイオフィリックデザイン）を取り入れる先進事例が増えつつある。国土交通省『令和元年版首都圏白書』によれば、「バイオフィリア（Biophilia）は、『人間には“自然とつながりたい”という本能的欲求がある』とする概念であり、この概念を空間に反映し、建築物に植物、自然光、水、香り、音等の自然環境の要素を反映したデザインはバイオフィリックデザイン（Biophilic Design）と呼ばれている。バイオフィリックデザインをオフィス空間に取り入れることにより、緑や自然音等の効果でオフィスワーカーのストレスが軽減し、集中力が増すことより、幸福度、生産性、創造性が向上するという研究結果が発表されており、欧米諸国では、既に、バイオフィリックデザインを本格的に導入したオフィスの事例が各地で見られるところである」とされる。

オフィス戦略の先進事例である米国の巨大ハイテク企業から、バイオフィリックデザインについても学ぶべき点が多い。アップルが2017年に米カリフォルニア州クパチーノの広大な敷地（約71万m²）にて構築した、総工費50億ドルとされる最先端の新本社屋Apple Park²³の構内には、緑がふんだんに取り入れられている。ドーナツ状をしたメインの巨大なオフィス棟（床面積は約26万m²）の内側の広大な緑地部分（中庭）には、各々3㎞超の社員用のウォーキングおよびランニングコース、果樹園、草地、人工池が設けられており、乾燥に強い約9,000本ものカリフォルニア原産の樹木が構内に植樹されている。構内のカフェテリアでは、Apple Parkに生い茂るフルーツをランチやディナーに使っているという²⁴。

また、アマゾンがワシントン州シアトルに構える自社所有の本社は、3本の高層オフィスタワー（37階）に加え、The Spheres（スフィアーズ）と呼ばれる、熱帯雨林を模して植物がうっそうと茂る3つのガラスドームから成る低層のオフィス棟で主として構成されている。スフィアーズもバイオフィリア効果をふんだんに活用した先進事例だ。

Apple Parkやスフィアーズのようにビルを新設する場合、設計段階から大規模なウェルネスオフィス化を組み込むことが可能だ。Apple Parkでは、バイオフィリックデザインの他にも、従業員のウェルネスや地域の自然環境に配慮した設えがふんだんに取り入れられている。座り過ぎによる健康リスクを回避するために、全従業員のデスクはスタンディングデスクとなっており、また9,300㎡にも及ぶ巨大な社員向けフィットネスセンターが設置されている。環境面では、太陽光パネル設備やバイオガス燃料電池などの再生可能エネルギーで使用電力の100％を賄っている。また、自然換気型の建物としては世界最大で、1年のうち9か月間は暖房も冷房も不要になるという。これらの環境配慮の取組により、Apple Parkは、今や北米最大のLEEDプラチナ²⁵認証取得オフィスビルとなっている。このように最先端の建築技術や環境技術などを惜しげもなく駆使し、従業員の創造性やコラボレーション、ウェルネス、気候変動対策の促進に重点を置いたApple Parkの構築は、プロジェクトを指揮・主導した創業者の亡きスティーブ・ジョブズ氏にとってクリエイティブオフィスの集大成であったとともに、人的資本経営の実践に向けたウェルネスオフィス化の考え方をいち早く取り入れた極めて先進的な取組であったと高く評価できよう。

一方、既存ビルの場合も、オフィス家具・什器などの内装・設備面や運用面の工夫次第でウェルネスオフィス化を事後的に進めることはできるだろう。例えば、オフィス家具では、デスクを昇降式スタンディングデスクに入れ替えたり、バイオフィリアでは、小さなサイズの観葉植物を執務エリアに置くことから始めることもできるだろう。自然光に近い状態を再現するサーカディアン照明を導入したり、スピーカーから心地の良い鳥のさえずりや川のせせらぎの音²⁶を流すことなども考えられる。さらに改装などのコストを要するが、仮眠室、マッサージルーム、フィットネスジムを設置することも一法だ。他にも多くの工夫の仕方があり得るだろう。

²² ウェルネスオフィスの考察については、拙稿「ウェルネスに配慮する働き方とオフィス戦略の在り方」（公社）ロングライフビル推進協会（BELCA）『BELCA NEWS』通巻182号（2023年1月号）、同「巻頭特集１：ウェルネスに配慮した働き方とオフィス戦略の在り方」（公社）全日本不動産協会・（公社）不動産保証協会『月刊不動産』2021年6月号（2021年6月15日）、同「健康に配慮するオフィス戦略」ニッセイ基礎研究所『基礎研レター』2020年3月31日を参照されたい。
²³ Apple Parkに関わる詳細な考察については、拙稿「健康に配慮するオフィス戦略」ニッセイ基礎研究所『基礎研レター』2020年3月31日、同「クリエイティブオフィスのすすめ」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研所報』Vol.62（2018年6月）を参照されたい。Apple Parkの施設概要に関わる以下の記述については、アップル「Apple Parkを社員向けに4月オープン」『プレスリリース』2017年2月22日を引用・参考とした。
²⁴ Business Insider 2018年6月15日「全員にスタンディングデスク、アップルが新本社に導入した理由とは？」を基に記述した。
²⁵ LEEDプラチナは、米国発の国際的な建築物の環境性能評価制度「LEED（Leadership in Energy & Environmental Design）」における最高評価レベルである。米国の認証機関 GBCI（Green Business Certification Inc.）が認証を手掛ける。
²⁶ このような「自然音源は癒し効果に加え、リラックスやリフレッシュ効果だけでなく、集中力や創造性の向上、コミュニケーションの促進、サウンドマスキング（会話などの音が発生する空間にあえて他の音を流すことにより、音漏れや会話音などを軽減すること）効果も期待されている」（株式会社JVCケンウッド2023年4月26日ニュースリリースより引用）。

6――「企業文化の醸成」に資するオフィス戦略の在り方

本章では、「視点③：企業文化への定着」に関連付けて、企業文化の醸成に資するオフィス戦略の在り方を考察する。

まず、オフィスは従業員にとって、各々の能力や創造性を最大限に活かすことができる場所であり、そのコミュニティに属していることを誇りに感じることができる場所でなければならない。

例えば、固定席が設けられたメインオフィスを想定すると、固定席は、アイデンティティを持てる居場所であり、自分を世帯主とする自宅のようなものだ。自席の周囲にいる従業員とのコミュニケーションは、親しく近所付き合いをするようなものと言える。一方、他部門の従業員などとのインフォーマルなコミュニケーションを喚起するためにオフィス内に効果的に設置される、休憩・共用スペースは、見知らぬ人と偶発的に出会うかもしれない街の公共スペースのようなものだ。このように在るべきメインオフィスには、街やコミュニティの主要な機能が凝縮されていることが求められる。

在宅勤務などでのテレワーク（サイバー空間）では、勿論このような機能を担えないが、多様性のない機能特化型のオフィスにおいても、「居場所がない」「愛着や誇りを持てない」と感じる従業員が多くなってしまうのではないだろうか。メインオフィスは、多くの従業員が愛着や誇り（エンゲージメント）を持てる場でなければ、そこで企業文化を醸成することはできず、会社への帰属意識を高めることもできない。企業文化醸成の視点からも、環境や健康などへ配慮する機能を含め、訪れるとワクワクする多様性を持った街のような「フルパッケージ機能」を装備したオフィスの構築が望まれる。

人材版伊藤レポート2.0では、企業文化への定着のための取組の1つとして「CEO・CHROと社員の対話の場の設定」が挙げられている。参照すべき先進事例は、グーグルの「TGIF」だ。「これは『Thanks Google It’s Friday』（もとはThanks God It’s Fridayといって、週末を祝う言葉です。レストランのTGI Fridayなどもここからきています）のもじりで、毎週金曜日の午後グーグル本社で行う全社的なミーティングのことです。ここでは、社長や幹部がプレゼンをし、質問者はそれに対して直接質問ができますが、その場には、お酒や食べ物もあって、参加者同士、フランクに議題について話し合います。『社長の意見は間違っていると思うのですが、いかがでしょうか？』といった、はじめて見た人はびっくりするような質問が出ることもあるのですが、それでも社長は丁寧に答えてくれます。もちろん、あとで上司から『お前、失礼な質問をしていたな』などとにらまれることもありません（笑）」²⁷という。TGIFは、「情報の行き来がスムーズな風通しの良い職場になると同時に、『心理的安全性』つまり互いの信頼感を高めることにも一役買っている」といい、「生産性にも大きく影響してくる」という²⁸。

²⁷ ピョートル・フェリークス・グジバチ「グーグルの人が『飲み会』を重視する深いワケ実は仕事の生産性も上げている」『東洋経済オンライン』2017年4月8日より引用。
²⁸ ピョートル・フェリークス・グジバチ「グーグルの人が『飲み会』を重視する深いワケ実は仕事の生産性も上げている」『東洋経済オンライン』2017年4月8日より引用。

7――人的資本経営に資するオフィスのリファレンスモデルとしての「クリエイティブオフィスの基本モデル」

従業員のエンゲージメント向上を通じて人的資本経営の実践に資する、出社したくなるようなオフィスの標準的な雛型として参照して頂きたい「リファレンスモデル（Reference Model）」として、筆者が提唱する「クリエイティブオフィスの基本モデル」²⁹を紹介したい。

クリエイティブオフィスの基本モデルは、クリエイティブオフィスの在り方・原理原則を示し、筆者が先進事例の共通点から抽出したものである。この基本モデルを貫く「大原則」は、訪れると誰もがワクワクできる多様性・利便性に富んだ街や都市をモチーフとした設計デザインに基づいていることである（図表7）。

筆者は、この大原則の下で、さらに5つの「具体原則」を掲げている。すなわち、①従業員間の交流・つながり・信頼感（＝企業内ソーシャル・キャピタル）の醸成、②様々な利用シーンを想定した多様なスペース・働く場の設置、③地域コミュニティとの共生、④従業員の安全・BCPへの配慮、⑤従業員の心身の健康（ウェルネス）への配慮、の5つである（図表7）。

クリエイティブオフィスの基本モデルは、テンプレートのような「器」であるため、経営理念とワークスタイル変革という「魂」を吹き込んで初めて、個社仕様にカスタマイズして実際に起動させることができる、と筆者は考えている³⁰。

オフィスに経営理念を吹き込むとは、経営理念にふさわしい「オフィスのロケーションの選択」、「インフィル（内装）を含めた不動産としての設えの構築」、「オフィスの愛称の選択」などを各々実践することだ。

ワークスタイル変革の先進事例としては、グーグルが挙げられる。同社では、勤務時間の20％を自由に使って好きなことに取り組める「20％ルール」を制度化しており、従業員は自分でプロジェクトを立ち上げたり、他のプロジェクトチームに参加したりすることができるという。

「仏作って魂を入れず」では、どんなにクリエイティブオフィスを標榜しても、それはただのハコになってしまう。そうではなく、クリエイティブオフィスの基本モデルという器に経営理念とワークスタイル変革という魂を注入したオフィスこそが重要なのだ。

²⁹ クリエイティブオフィスの基本モデルについては、拙稿「クリエイティブオフィスのすすめ」ニッセイ基礎研究所『ニッセイ基礎研所報』Vol.62（2018年6月）、同「第7章・第1節イノベーション促進のためのオフィス戦略｣『研究開発体制の再編とイノベーションを生む研究所の作り方』技術情報協会2017年10月、同｢クリエイティブオフィスの時代へ｣ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2016年3月8日、同｢イノベーション促進のためのオフィス戦略｣『ニッセイ基礎研REPORT』2011年8月号を参照されたい。
³⁰ 筆者は、このような考え方を拙稿｢クリエイティブオフィスの時代へ｣ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2016年3月8日にて提示した。

8――おわりに

8――おわりに～メインオフィスを人的資本経営実践のためのプラットフォームに

本稿で考察してきたように、メインオフィスは、「フルパッケージの機能装備」や「ウェルネスオフィス化」により、従業員のウェルネス・ウェビーイングを高めてエンゲージメントの向上を図ることで、人的資本経営を実践するための「プラットフォーム（基盤）」の役割を果たすべきである、と筆者は考える。

従業員のエンゲージメントを高めて人的資本経営の実践に貢献できるオフィスを考えるなら、筆者が提唱する「フルパッケージ型オフィス」の考え方を取り入れるとともに、「クリエイティブオフィスの基本モデル」をリファレンスモデルとしてオフィスづくりに活かしてみてはいかがだろうか。

「企業が事業継続のために使う不動産を重要な経営資源の一つに位置付け、その活用、管理、取引（取得、売却、賃貸借）に際し、CSR（企業の社会的責任）を踏まえた上で最適な選択を行い、結果として企業価値最大化に資する経営戦略」を「CRE（企業不動産）戦略」と呼ぶが、クリエイティブオフィスの構築・運用も、このCRE戦略の下で組織的に取り組まなければならない。

先進的なグローバル企業のCRE戦略には、(1)創造的なワークプレイス・ワークスタイルの重視に加え、(2)CREマネジメントの一元化（専門部署設置による意思決定の一元化とIT活用による不動産情報の一元管理）、(3)外部ベンダーの戦略的活用、という3つの共通点が見られ、筆者は、これらをCRE戦略を実践するための「三種の神器」³¹と呼んでいる。この三種の神器は、グローバル企業に限らず、あらゆる企業がCRE戦略に取り組む際の重要なポイントになると考えられる。いずれの要素も、経営トップの強いコミットメントの下で、推進されなければならない。CRE戦略の重要性が高まる中、我が国でもCRE戦略という言葉は産業界に広まりつつあるが、適切なマネジメント体制の下で組織的に取り組む企業はまだ少ない。企業は、CRE戦略に取り組むための準備を早急に行うべきであり、この三種の神器の整備から始めることをお奨めしたい。

多くの日本企業の在り方としては、導入・実践が遅れているとみられる大本のCRE戦略をしっかりと取り入れた上で、それに基づく創造的なオフィス戦略を新たに構築することが急務だろう。メインオフィスの役割・在り方は、再定義するまでもなく、米国の先進企業がこれまで実践してきたように、コロナ前から既に明確になっている。日本企業が今やるべきことは、オフィスの再定義ではなく、米国の先進企業が実践してきた「オフィス戦略の定石」を一刻も早く取り入れることだ。

³¹ 三種の神器の3つの要素に関わる詳細な説明・考察については、拙稿「寄稿ハンドブック発刊によせて／地域活性化に向けた不動産の利活用」国土交通省土地・建設産業局『企業による不動産の利活用ハンドブック』2019年5月24日を参照されたい。