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1 この改正の中心的な内容は、未認識数理計算上の差異等のオンバランス化であったが、同時に、年金資産の期首・期末残高の調整表、年金資産の主な内訳など、開示項目の拡充も図られた。改正基準は、2013年4月1日以後開始する事業年度の年度末から原則適用となったので、3月期決算企業に関しては、2020年3月期決算までの7年間のデータが蓄積されたことになる。
2 なお、2019年度(2020年3月期決算)は新型コロナウイルス感染拡大への懸念から株式市場が大きく下落した時期を含んでいるため、右から1列目の結果では2019年度を除いたものを「最大-最小」の項目に示している。
3 勿論、業種によっては企業数が少ないため、特定企業の結果に業種平均値が左右される懸念もあり、解釈には慎重であるべきである。
(2021年03月03日「ニッセイ年金ストラテジー」)
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柳瀬 典由
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