2020年11月10日

健康関連サービス・商品、継続利用のポイントは？

保険研究部 主任研究員・ヘルスケアリサーチセンター兼任 村松 容子

井上 智紀

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■要旨

３月に出された緊急事態宣言から８か月が経過した。新型コロナウイルスの感染拡大にともなう外出自粛、就労環境の変化等によって、よく眠れない、運動不足を感じる、食べ過ぎる・・・・等、生活の乱れを感じている人がいるのではないだろうか。中にはこれを機に、トレーニングや、食生活の見直し、睡眠の改善を始めた人もいるかもしれない。

近年の健康志向の高まりの中、健康増進に向けたサービスや商品はあふれるほどある。健康の維持・向上は、長期的に改善に取り組むことで効果が得られるものが多い。また、サービス・商品の提供側も、長期に利用してもらうことで情報が蓄積され、新たなサービスの開発や提供につなげることができる。しかし、健康習慣の改善が継続できない、他の手段に切り替える等の実態が多く、一つのサービスや商品を長期に継続利用している人は少ない、といったことも聞かれる。

そこで、本稿では、ニッセイ基礎研究所が2018年に実施した「健康サービスに対する調査1」を使って、どういった条件で健康関連サービスが継続利用されるのか分析を行った。
 
1 2018年７月に実施。インターネット調査。対象は、全国に住む20～69歳の男女個人（学生、現在入院中または自宅療養中の人を除く）。有効回答数3,002。


■目次

1――健康関連サービス・商品の利用状況
2――継続利用の理由
3――１年以上の継続利用への寄与要因
4――効果継続の実感を与えるサービス

【次ページ】健康関連サービス・商品の利用状況

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(2020年11月10日「基礎研レター」)

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