ユーロ圏消費者物価（6月）－エネルギー価格は下げ止まり　|ニッセイ基礎研究所

1．結果の概要：ＨＩＣＰは前月比・前年同月比いずれも加速

6月30日、欧州委員会統計局（Eurostat）はユーロ圏のＨＩＣＰ（Harmonized Indices of Consumer Prices：ＥＵ基準の消費者物価指数）速報値を公表し、結果は以下の通りとなった。

【総合指数】
・前年同月比は+0.3％、市場予想¹（+0.2％）より上振れ、前月（+0.1％）から加速（図表1）
・前月比は+0.3％、予想（+0.2％）より上振れ、前月（同+0.1％）から加速

【総合指数からエネルギーと飲食料を除いた指数²】
・前年同月比は+0.8％、予想（+0.8％）通りで、前月（同+0.9％）から減速（図表2）
・前月比は+0.3％、前月（+0.0％）から加速

¹ bloomberg集計の中央値。以下の予想値も同様。
² 日本の消費者物価指数のコアコアＣＰＩ、米国の消費者物価指数のコアＣＰＩに相当するもの。ただし、ユーロ圏の指数はアルコール飲料もの除いており、日本のコアコアＣＰＩや米国のコアＣＰＩとは若干定義が異なる。

2．結果の詳細：エネルギー価格の下げ止まりが加速に寄与

まず、6月のＨＩＣＰの品目別成長率を「コア部分（＝エネルギーと飲食料を除く総合）」「エネルギー」「食料品（アルコール含む）」の3分類に分けて見る。

コア部分の「エネルギーと飲食料を除く総合」は前年同月比で若干の減速（5月+0.9％→6月+0.8％）となり（図表3）、内訳としては「エネルギーを除く財」が横ばい³（5月+0.2％→6月+0.2％）、「サービス」が若干の減速となった（5月+1.3％→6月+1.2％）。前月比ベースで見ると、「サービス」が+0.7％（前月+0.0％）と加速したものの、「エネルギーを除く財」が▲0.4％（前月+0.0％）と下落に転じたため、「エネルギーと飲食料を除く総合」は+0.3％（前月+0.0％）の上昇にとどまった。コア部分の上昇圧力は5月に引き続き弱いと言える。

次に「エネルギー」を見ると、6月は前年同月比▲9.4％（前月▲11.9％）、前月比+1.7％（前月▲1.7％）となり、原油価格の下げ止まりを受けて上昇に転じた。その結果、前年同月比寄与度は▲0.97ポイント（前月：▲1.20％ポイントま）まで縮小された（前掲図表1・2）。

一方、「飲食料（アルコール含む）」は前月比で▲0.2％（前月は前月比+0.3％）と下落に転じ、前年同月比でも減速傾向にある（図表3）。特に4月に急上昇した未加工食品は前月比▲1.1％と下落傾向を強めている。

全体としてみると、「コア部分」が若干減速、「飲食料」も上昇が一服し、いずれも減速要因だったが、「エネルギー」が下げ止まったことによる上昇圧力（下落要因の剥落）の方が若干大きく、全体の物価指数としては加速することとなった。

5月の国別のＨＩＣＰ上昇率を見ると（図表4・5）、前年同月比では未公表のオーストリアを除く18か国中半分の9か国でマイナス、残り9か国でプラスとなった。一方、前月比では14か国がプラス圏にあり、足もとでは上昇圧力が生じている国の方が多い。6月はウェイトで最大のドイツのインフレ率が比較的高めであったことが全体の加速に寄与している（前年同月比+0.8％、前月比では+0.7％）。

ユーロ圏では原油価格の下げ止まりによって、これまでのようなエネルギー価格主導の物価下落圧力は解消されていると言える。一方で、世界経済の低迷からエネルギー価格の上昇圧力は強くない。ユーロ圏内の需要も弱含んでいるため、財・サービスの価格にも上昇圧力が生じにくい傾向は続くと見られ、引き続きインフレ率はしばらく0％台前半での推移となるだろう。