- シンクタンクならニッセイ基礎研究所 >
- 暮らし >
- 消費者行動 >
- 若者の現在と10年後の未来~消費行動編-消費のデジタル化、新型コロナで変化が加速
2020年04月15日
■要旨
■目次
1――はじめに~消費のデジタル化、新型コロナによって加速か
2――現在の消費行動
~サブスク・シェアで「所有より利用」志向は若者、「モノよりコト」志向は女性で高い
3――現在の情報収集行動
~若者は「SNS」志向が高いが、現在のところマスメディアの影響が大きい張
4――10年後の消費行動
~「所有より利用」「貯蓄」「環境配慮」「SNS」志向が全体で高まる一方、
「マスメディア」志向も現在と同様に高い
5――おわりに~アフターコロナは消費行動の変化が一気に加速したところで始まる
- ニッセイ基礎研究所が今年3月に実施した定量調査を用いて、若者(20~34歳の未婚者)の現在の消費行動を分析した。若者は『長く使えるものを買う』等の消費者共通の土台を持ちながらも、全体と比べてサブスクやシェアによる『所有より利用』志向が高い。また、モノを買うよりも、旅行やコンサートなどの体験消費を重視する『モノよりコト(サービス)』志向は、若者というよりも女性で強く見られる傾向である。
- 情報収集行動については、若者は『SNS』志向が高いが、マスメディアの影響が勝ると考えている。背景には、SNSでは誰もが気軽に発信できる一方で、マスメディアでは誰もが発信できるわけではないといったメディアとしての性質の違いに加えて、そもそもメディアが何かということよりも、発信主体が誰かということに主眼が置かれていることも指摘できる。
- 現在と10年後の未来に予想される消費行動や情報収集行動の状況を比べると、若者だけでなく幅広い年代で『所有より利用』『環境配慮』『(老後のための)貯蓄』『ネット交流』志向が高まる傾向がある。一方で現在でも利用意向の高い『キャッシュレス決済』『ネット通販』志向には大きな違いはない。なお、『SNS』志向が高まりながらも、『マスメディア』志向は依然として高く、10年後も両者の共存は続きそうだ。
- 新型コロナウィルスの影響の打撃によって、予期せずして、近年、消費者で生じていた消費のデジタル化などの変化が加速している。外出制限で、イエナカ消費やコミュニケーションのデジタル化が進み、今、動画配信等のサブスク加入が増えていると聞く。また、リスク回避意識や先行き不安による節約意識を背景に、『ネット交流』志向や『(老後のための)節約』志向も消費者の希望如何によらず高まっているのではないか。
- 新型コロナの終息後、アフターコロナの消費行動は、ビフォーコロナに戻るのではなく、これまで消費者で生じていた変化の流れが一気に進んだところで始まるのだろう。消費のデジタル化が加速した状況で、消費者はさらに何に価値を感じるのか、逆に、何に不便を感じているのか、企業活動は困難な状況だが、これらの状況を読み解くことで商機が見えそうだ。
■目次
1――はじめに~消費のデジタル化、新型コロナによって加速か
2――現在の消費行動
~サブスク・シェアで「所有より利用」志向は若者、「モノよりコト」志向は女性で高い
3――現在の情報収集行動
~若者は「SNS」志向が高いが、現在のところマスメディアの影響が大きい張
4――10年後の消費行動
~「所有より利用」「貯蓄」「環境配慮」「SNS」志向が全体で高まる一方、
「マスメディア」志向も現在と同様に高い
5――おわりに~アフターコロナは消費行動の変化が一気に加速したところで始まる
(2020年04月15日「基礎研レポート」)
このレポートの関連カテゴリ
03-3512-1878
経歴
- プロフィール
【職歴】
2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
2021年7月より現職
・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~2019年)
・内閣府「統計委員会」専門委員(2013年~2015年)
・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017年~2021年)
・東京都「東京都立図書館協議会」委員(2019年~2023年)
・総務省「統計委員会」臨時委員(2019年~2023年)
・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員(2022年~)
・総務省「統計委員会」委員(2023年~)
【加入団体等】
日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society
久我 尚子のレポート
日付 | タイトル | 執筆者 | 媒体 |
---|---|---|---|
2024/11/19 | 家計消費の動向(~2024年11月)-緩やかな改善傾向、継続する物価高で消費に温度差 | 久我 尚子 | 基礎研レポート |
2024/11/08 | Z世代の消費志向とサステナブル意識-経済・社会的背景から見た4つの特徴 | 久我 尚子 | 基礎研マンスリー |
2024/10/30 | 訪日外国人消費の動向(2024年7-9月期)-9月時点で2023年超えの5.8兆円、2024年は8兆円も視野 | 久我 尚子 | 基礎研レポート |
2024/10/23 | 大学卒女性の働き方別生涯賃金の推計(令和5年調査より)-正社員で2人出産・育休・時短で2億円超、男性並で3億円超 | 久我 尚子 | 基礎研レポート |
公式SNSアカウント
新着レポートを随時お届け!日々の情報収集にぜひご活用ください。
新着記事
-
2025年01月23日
グローバル株式市場動向(2024年12月)-米国金利上昇や欧州の政治的混乱により下落 -
2025年01月23日
貿易統計24年12月-10-12月期の外需寄与度は前期比0.3%程度のプラスに -
2025年01月22日
トランプ政権始動、円相場の行方は関税次第に~マーケット・カルテ2月号 -
2025年01月22日
日本の株式インデックスは長期投資に向いているのか~なぜ海外の主要な株式インデックスは上昇してきたのか -
2025年01月22日
社会的インパクトをもたらすスマートシティ-CRE(企業不動産)を有効活用したグリーンフィールド型開発に期待
レポート紹介
-
研究領域
-
経済
-
金融・為替
-
資産運用・資産形成
-
年金
-
社会保障制度
-
保険
-
不動産
-
経営・ビジネス
-
暮らし
-
ジェロントロジー(高齢社会総合研究)
-
医療・介護・健康・ヘルスケア
-
政策提言
-
-
注目テーマ・キーワード
-
統計・指標・重要イベント
-
媒体
- アクセスランキング
お知らせ
-
2024年11月27日
News Release
-
2024年07月01日
News Release
-
2024年04月02日
News Release
【若者の現在と10年後の未来~消費行動編-消費のデジタル化、新型コロナで変化が加速】【シンクタンク】ニッセイ基礎研究所は、保険・年金・社会保障、経済・金融・不動産、暮らし・高齢社会、経営・ビジネスなどの各専門領域の研究員を抱え、様々な情報提供を行っています。
若者の現在と10年後の未来~消費行動編-消費のデジタル化、新型コロナで変化が加速のレポート Topへ