2019年02月20日

働く女性のメンタルヘルス-何より経済・体力・時間の余裕のなさが悩みやストレスを増やす。若いと独身、40代以上は既婚者で悩みは多い?

生活研究部 上席研究員 久我 尚子

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■要旨
  • 働く女性が増えているが、男女の管理職比率や賃金における格差、仕事と家庭の両立の難しさなど、女性の就労環境には課題は多く、悩みやストレスを抱えながら働く女性は少なくない。本稿では、25~59歳の女性5千人を対象とした調査を用いて、働く女性のメンタルヘルス、具体的には悩みやストレスの有無や内容、属性による違いについて分析する。
     
  • 働く女性の悩みのある割合は若いほど、最終学歴は高専卒や中卒、高卒で、既婚者より未婚者で、子どもがいる女性よりいない女性で、本人年収や配偶者の年収は低いほど、実家や義理の実家とは同居で、体力がないほど、経済状態に余裕がないほど、時間のゆとりがないほど高い。
     
  • 職場の状況別には、ハラスメントを告発しにくい閉塞感のある職場や長時間労働を良しとするような旧慣習の残る職場で悩みは多い。一方で、男女平等の認識が浸透しており、長時間労働の是正や両立環境が整っているなど働き方改革などが着実に進んでいる職場で悩みがある割合は少ない。
     
  • 悩みの内容は、属性別に見ても、おおむね最も多いのは家計関連だが、29歳以下や大学院卒、年収300万円以上、経済状態にやや余裕がある層では仕事が最も多い。また、年齢が高いほど家計や家族の介護など家庭生活に関わる悩みが多く、若いほど仕事や恋愛など自分に関わる悩みが多い傾向がある。なお、部下や後輩より先に帰りにくい職場で家族との人間関係の悩みが多い。
     
  • 働く女性の悩みの有無に影響を与える要因について、重回帰分析で捉えたところ、何より経済・体力・時間の余裕がないことが悩みを増やすほか、ハラスメントのある職場や長時間労働の職場も悩みを増やす。一方、子どもがいることや業務の効率化が進む職場は悩みを減らす。また、結婚していることも悩みを減らす影響がうかがえる。
     
  • 年代別には、若いと未婚であることが悩みを増やすが、40歳代以上では結婚している方が悩みは増える傾向がある。また、30歳代以上では子どもがいることは悩みを減らす傾向もある。つまり、子どもの健康や進学問題などに直面しても、既婚の働く女性の悩みを増やすのは子どもではなく、配偶者の影響のようだ。
     
  • 高学歴や高収入のハイキャリア女性では経済状態よりも体力や時間の余裕、職場の状況の方が悩みを増やす影響がある。今後とも働く女性増える中では、悩みやストレスの軽減という観点からも、着実に働き方改革や両立に関わる就労環境の整備を進める必要がある。また、悩みを増やす要因として家庭の影響も大きく、男性の育休促進など職場だけてなく家庭の環境も整うような施策も強く進める必要がある。


■目次

1――はじめに~働く女性が増える一方で、女性の就労環境には課題も多い
2――働く女性の悩みやストレスの有無
  1|就業・非就業による違い~若いほど非就業女性の方が少ないが、50歳代では同程度
  2|働く女性の属性による違い~時間・経済状態の余裕・体力のない
  3|職場環境による違い
    ~ハラスメントを告発できない・長時間労働の職場は悩みを増やす
3――働く女性の悩みやストレスの内容
  1|就業・非就業による違い
    ~非就業では家庭内、就業女性は仕事など家庭の外の悩みが多い
  2|働く女性の属性による違い
    ~年齢が高いほど家庭、若いほど自分、高年収・高学歴で仕事
4――働く女性の悩みやストレスへの影響要因の重回帰分析結果
  1|就業女性全体の結果
    ~悩みを増やすのは何より経済状態や体力、時間の余裕のなさ。ハラスメントを
     告発できない職場や長時間労働の職場、子どもがいないことも悩みを増やす
  2|年代別の結果~若いと独身の方が、40代以上は既婚者の方が悩みは多い?
  3|その他~ハイキャリア女性では経済状態より時間や体力、職場の状況
5――おわりに~働き方改革、就労環境整備は悩みやストレスも減らす
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生活研究部   上席研究員

久我 尚子 (くが なおこ)

研究・専門分野
消費者行動、心理統計、マーケティング

経歴
  • プロフィール
    【職歴】
     2001年 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ入社
     2007年 独立行政法人日本学術振興会特別研究員(統計科学)採用
     2010年 ニッセイ基礎研究所 生活研究部門
     2021年7月より現職

    ・神奈川県「神奈川なでしこブランドアドバイザリー委員会」委員(2013年~2019年)
    ・内閣府「統計委員会」専門委員(2013年~2015年)
    ・総務省「速報性のある包括的な消費関連指標の在り方に関する研究会」委員(2016~2017年)
    ・東京都「東京都監理団体経営目標評価制度に係る評価委員会」委員(2017年~2021年)
    ・東京都「東京都立図書館協議会」委員(2019年~2023年)
    ・総務省「統計委員会」臨時委員(2019年~2023年)
    ・経済産業省「産業構造審議会」臨時委員(2022年~)
    ・総務省「統計委員会」委員(2023年~)

    【加入団体等】
     日本マーケティング・サイエンス学会、日本消費者行動研究学会、
     生命保険経営学会、日本行動計量学会、Psychometric Society

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