製造業を支える高度部材産業の国際競争力強化に向けて（前編）－エレクトロニクス系高度部材産業の現状と目指すべき方向

社会研究部上席研究員百嶋徹

4――陰りが見え始めた日本の高度部材産業の競争力

前章で考察したように、エレクトロニクス製品を支える高度部材の分野では、これまで日本企業が優位に立ってきた。しかし、本章で考察するように、足下では一部の製品で韓国メーカーや中国メーカーなどに追い上げられ、徐々に市場シェアを失いつつあることには注意を要する。日本の高度部材産業は、これまで日本の川下産業との緊密な連携（擦り合わせ）とフィードバックにより、技術力を向上させてきた面が強いため、川下の電機メーカーの競争力低下が高度部材産業の競争力に影響を及ぼし始めている可能性がある。

1｜一部の製品分野で競争力に陰りが見え始めた機能性部材産業

(1)分野間・製品間で競争力の変化に格差が生じる
前述の通り、半導体・液晶ディスプレイ材料やリチウムイオン電池材料では、足下でも日本企業の合算シェアが50％を超えるものが散見され、中でも半導体用材料で特に多い。2014年のデータを見ると、半導体用材料では主要製品22品目のうち17品目、液晶ディスプレイ用材料では主要製品35品目のうち16品目、リチウムイオン電池用材料では主要製品11品目のうち３品目が、各々50％超の世界シェアを確保している（図表２①～③）。

しかし、時系列で見ると、電子材料主要３分野でも、日本企業の市場シェアが低下している製品が散見されるようになってきている。この状況を概観するために、まず３分野の主要製品を合算した日本企業の世界シェア（主要製品の平均シェア）について、2010年から2014年までの推移を比較してみよう。いずれの分野においても、日本企業の世界シェアは低下しているが、10年から14年にかけてのシェア低下幅を算出すると、半導体用材料では▲3.8ポイントと相対的に小幅な低下にとどまる一方、液晶ディスプレイ用材料では▲5.6ポイントの低下となり、リチウムイオン電池用材料に至っては▲9.7ポイントと大幅な低下となっている（図表５）。この結果、半導体用材料では５年間を通じて50％超の高い水準を維持している一方、液晶ディスプレイ材料では29％、リチウムイオン電池用材料では36％まで足下（14年）のシェアが低下している。

以上の結果から、世界シェアで判断した日本企業のおおよその国際競争力は、半導体用材料、リチウムイオン電池用材料、液晶ディスプレイ用材料の順で高い一方、国際競争力の低下幅（10年～14年）はリチウムイオン電池用材料、液晶ディスプレイ用材料、半導体用材料の順で大きくなっている。

さらに、日本企業の世界シェアの低下幅が相対的に大きい液晶ディスプレイ用材料、リチウムイオン電池用材料については、代表的製品の市場シェアの推移をより長期のタイムスパンで見てみよう。この２分野では、2000年代半ばと比べると、市場シェアが大幅に低下している製品が散見される。

液晶ディスプレイ用材料では、05年時点においては、日本企業が偏光板保護フィルムおよび反射防止フィルムでは100％、カラーフィルターでは100％弱、カラーレジストでは90％強の世界シェアを握り、市場を席巻していた（図表６①）。05年から14年にかけて、偏光板保護フィルムおよび反射防止フィルムでは、比較的小幅のシェア低下にとどまり、14年の日本企業の世界シェアは90～95％前後と圧倒的な高水準を維持している。カラーレジストでは、同期間のシェア低下幅が▲22ポイントと比較的大幅だが、14年の日本企業の世界シェアは70％と比較的高い水準を確保している。

一方、カラーフィルターでは、同期間のシェア低下幅が▲83ポイントにも達し、05年には日本企業がほぼ市場を独占していた状態から、14年には16％の水準にまで急低下した（図表６①）。その主因は、韓国・台湾の大手パネルメーカーでの内製化の進展や中国メーカーの参入にある¹⁸。

液晶パネル自体の日本企業の世界シェアは、韓国・台湾のパネルメーカーの台頭により、05年以前に大幅に低下し、05年時点で既に30％弱まで低下していたが、05年から14年にかけてもリーマン・ショック後の円高の進行や中国メーカーの台頭などもあり、シェアが漸減した¹⁹（図表６①）。部材市場での競争激化に加え、日本の液晶パネルメーカーのこの一層の競争力低下も、カラーフィルターなど主要部材での日本企業のシェア低下（競争力低下）に拍車をかけた面はあるとみられる。

一方、偏光板では韓国LG化学、ガラス基板では米コーニングといった強力なライバルが05年時点で既に存在していたため、偏光板およびガラス基板では、05年の日本企業の世界シェアは40～45％にとどまっていたが、その後はライバルとの切磋琢磨などを通じて日本企業の競争力は強化されたとみられ、05年から14年にかけて、これら２製品のシェアはむしろ拡大している（図表６①）。

次にリチウムイオン電池の主要４部材を見ると、05年時点においては、日本企業が正極材では85％、電解液およびセパレーターでは75％、負極材では72％の世界シェアを各々握り、４部材ともに高い競争力を有していた（図表６②）。しかし、05年から14年にかけて、軒並み大幅なシェア低下に陥り、14年時点ではセパレーターを除き、50％水準を下回っている。05年から14年にかけてのシェア低下幅は、正極材が▲56ポイントと最も大きく、14年のシェアは29％まで急低下し、電解液が▲38ポイントと２番目に低下幅が大きく、38％まで低下した。負極材は▲25ポイントの低下となり、14年のシェアは50％を若干下回った。セパレーターは▲24ポイントとシェア低下幅が最も小さく、14年のシェアは50％を僅かに上回った。正極材、電解液、セパレーターでは韓国・中国メーカーの市場参入、負極材では中国メーカーの参入がシェア低下の主因となっている²⁰。

加えて、リチウムイオン電池（角型）自体の日本企業の世界シェアも、韓国・中国の電池メーカーの台頭により、同期間のシュア低下幅が▲42ポイントに達し、05年に63％だったシェアは14年に21％まで急低下した²¹（図表６②）。日本の電池メーカーのこの急激な競争力低下は、海外の部材メーカーの追い上げとともに、日本の部材メーカーのシェア低下に大きくつながったとみられる。

以上考察してきたように、半導体用材料、液晶ディスプレイ用材料、リチウムイオン電池用材料の３分野間や同一分野内の製品間で、日本企業のシェア水準やその低下幅に格差が見られた。これらの格差は、部材の技術難易度、顧客企業（デバイスメーカー）での部材内製化の可能性、有力な海外先発メーカーの有無などの要因によって生まれると考えられる。技術難易度の具体的な内容としては、高度部材の定義で示した｢原材料の純度・組織構造の制御｣、｢成形加工技術｣などについて、高度・高精度なものが求められるほど、技術難易度は高いと考えられる。

例えば、技術難易度の高い部材については、部材メーカーの製品開発力や生産技術力が高ければ、品質、コスト、納期の面で優位性を確保し、高シェアを維持できる可能性が高まると考えられる。逆に技術難易度が相対的に低い部材では、技術優位性が確立できていない後発メーカーにも、値下げ攻勢などにより、シェア拡大のチャンスが生まれやすいとみられる。日本企業のシェアが高い、あるいは日本企業のシェア低下幅が小さい製品分野は、概ね技術難易度の高いものが多いとみられる。

前述の通り、電子材料３分野の中で、半導体用材料は日本企業の世界シェアが相対的に高く、シェア低下幅も小幅にとどまっていた。日本の半導体用材料メーカーは、技術優位性を磨きつつ、半導体製造プロセスの｢ソリューションプロバイダー｣への脱皮を志向することにより、米インテル、韓国サムスン電子、台湾TSMCなど有力な海外半導体メーカーへの拡販につなげ、日本の半導体メーカーの競争力低下（シェア低下）によるこれまでのマイナス影響をカバーしてきたとみられる。

また、前述のように、リチウムイオン電池用材料の日本企業の世界シェアが軒並み大幅に低下する中で、セパレーターもシェアが低下傾向ながら、主要４部材の中で唯一足下のシェアでも50％超を確保している。セパレーターは、微多孔膜成形技術²²、樹脂製造技術、フィルム形成技術など高度で幅広い樹脂加工技術が要求される技術難易度の高い製品であり、韓国・中国メーカーの参入が増える中でも、日本メーカーが健闘している。

¹⁸ 経済産業省製造産業局化学課機能性化学品室「機能性素材産業政策の方向性」（2015年６月）を参照した。
¹⁹ 日本の液晶パネル産業の低迷については、拙稿｢頑張れ！日本の家電メーカー｣ニッセイ基礎研究所『研究員の眼』2012年10月２日、同｢ビジネススクール流知的武装講座／シャープが凋落した本当の原因がわかった｣『プレジデントオンライン』2016年５月20日を参照されたい。
²⁰ 脚注18と同様。
²¹ 日本の電池メーカーの技術優位性が高かった車載用リチウムイオン電池でも、市場の拡大とともに日本企業のシェアが低下している。同製品での日本企業の世界シェアは、09年の56％から14年に37％まで低下している（データ出典は図表６と同様）。
²² 0.05～0.5マイクロメートル（µm）の微小な孔を多数持つ膜を成形する技術。用途に応じて孔径・膜厚の多様なバリエーションを持つことが求められる。素材としては、ポリエチレンやポリプロピレンなどのポリオレフィン系樹脂が用いられる。

百嶋徹 (ひゃくしまとおる)

研究・専門分野
企業経営、産業競争力、産業政策、イノベーション、企業不動産（CRE）、オフィス戦略、AI・IOT・自動運転、スマートシティ、CSR・ESG経営

日付	タイトル	執筆者	媒体
2025/04/03	企業不動産（CRE）は社会的価値創出のプラットフォームに－「外部不経済」の除去と「外部経済効果」の創出	百嶋徹	研究員の眼
2025/03/31	「社会的ミッション起点の真のＣＳＲ経営」の再提唱－企業の目的は利益追求にあらず、社会的価値創出にあり	百嶋徹	基礎研レポート
2025/01/22	社会的インパクトをもたらすスマートシティ－CRE（企業不動産）を有効活用したグリーンフィールド型開発に期待	百嶋徹	基礎研レポート
2024/10/08	EVと再エネの失速から学ぶべきこと－脱炭素へのトランジション（移行）と多様な選択肢の重要性	百嶋徹	基礎研マンスリー

日付

タイトル

執筆者

媒体

2025/04/03

企業不動産（CRE）は社会的価値創出のプラットフォームに－「外部不経済」の除去と「外部経済効果」の創出

百嶋徹

研究員の眼

2025/03/31

「社会的ミッション起点の真のＣＳＲ経営」の再提唱－企業の目的は利益追求にあらず、社会的価値創出にあり

百嶋徹

基礎研レポート