2003年03月01日

過去データに基づく年金設計で大丈夫か

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現在、あらゆる年金制度が過去の長期金利や物価上昇率などの諸前提に基づき設計されているが、運用環境の悪化に伴い制度改訂の検討を余儀なくされている。
我々は、近年過去データをコンピューターで解析して、年金制度の設計・運用を行ってきたが、それには自ずと限界がある。『リスク・神々への反逆』（P.バーンスタイン著）も、過去データは、独立の観測値の集合体ではなく、自己相関が強い事象の連続体で、統計処理には向かないと指摘している。特に、諸前提のトレンドが変わった局面では、将来の諸前提の予測や、それに基づく年金設計・運用も不可能になってしまう。
実は、最近のわが国とは正反対の長期金利上昇がおこった1970年代初頭の米国では、南北戦争来初めて５％超え水準が、その後、つい最近まで続いた。わが国のデフレ局面も解消するのか、しばらく解消しないのか分からない。
そこで、すべての年金制度は、長期金利や物価上昇率など諸前提のトレンドが変わっても維持可能なように、柔軟に対応できる自動調整機能を組み込まざるを得ないのではないだろうか。
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